この項目では、遊戯銃としてのエアガンについて説明しています。実銃としてのエアガンについては「空気銃」をご覧ください。
Classic Army製M15A4 AEG

エアソフトガン（Airsoft Gun）は、一般的に実銃に似せた外観を持ち、プラスチック製の弾丸を低圧の圧縮空気、または難燃性の低圧ガスの圧力で発射する機構を持つ遊戯銃である。

日本において「エアガン」とは主にこのエアソフトガンを指すが、英語圏で「エアガン」と認識されるものは、日本で言うところの空気銃であり、高い威力と殺傷力を持つ別物である。

同じく弾丸を飛ばす銀玉鉄砲は、ばねの力で前進するストライカーによって叩き、発射する機構をもつ物であり、エアソフトガンとは区別される。

火薬の力によって薬莢を排出する動作や外観を楽しむ「モデルガン」は、弾丸の発射機能を持たない物の呼称であるため、エアソフトガンとは区別される。
遊び方

銃と言う性質上、標的を撃つゲームとしての方法が多い。スコアを競う射撃競技を模したゲームや、サバイバルゲームなど独自のルールで地上戦を模したものなどがある。また、楽しみ方としては、同じ銃を模したものでもメーカーや年式によって多彩な形体があり、実銃に近いリアリティを持ったエアソフトガンもあるため、射撃目的ではなくコレクションとして蒐集する方法もある。
エアソフトガンを使った主な射撃ゲーム
プリンキング
得点などを競うことなく、紙製や金属製の標的を自由に射撃することを楽しむ。
精密射撃競技
的に向かって撃ち、その命中精度を競う。JASG主催のAPSカップがよく知られる。
スピードシューティング
的に向かって撃ち、その命中精度とスピードを競う。PPCマッチやビアンキカップなどがある。
サバイバルゲーム
地上戦を模した、エアソフトガン独自のスポーツ性の高いゲーム。軍事的な訓練としても導入されている。このような場合に使用される訓練用の道具は、市販品とは異なるスペックに基づくことがある。軍事的な訓練として導入される訓練用の道具のことを、「トレーニングウェポン」（略して「トレポン」）と呼ぶこともある。1丁あたり10万円を越えることが多く、40万円ほどする場合もあるが、実銃用のアクセサリーパーツを無加工で取り付けられる場合が多い（一部要加工パーツ有り）ため、購入するユーザーは一定数おり、専門店も日本国内だけでも複数箇所ある。詳細は「サバイバルゲーム」を参照
玩具として以外の使い方エアソフトガンの導入テストのために行われた訓練（アメリカ陸軍）

リアルに作られたエアソフトガンは、軍や警察の訓練用銃として用いられることがある。例えばアサヒファイアーアームズのFNCは米海兵隊の訓練に採用されていると当時の雑誌に記述されていたうえ、メーカー自身も自社製のFNCがグリーンベレーにも採用されたと宣伝していた。

アメリカ陸軍で建物への突入など暴発の危険が高い訓練での導入を検討しており、テストが行われている。

また、ユースエンジニアリングのMP5A5は、説明書中で「本製品が国内外の警察機関・特殊部隊で訓練機材として使われ、犯罪抑止に一役買うことを願う」という旨のメッセージが書かれており、この願いはグアム警察によって叶えられることとなった。

マグプルでは自社製の銃器を模したエアソフトガンの他、訓練教材の映像や実習コースなど、一連のソリューションを販売している。

近年の例では、東京マルイの89式小銃シリーズは「89式小銃の電動ガンを発売したい」というマルイと「CQB訓練用に89式小銃のエアソフトガンが欲しい」という防衛庁の利害の一致という開発背景を持つ。

一部自治体では害獣の追い払い用としてエアソフトガンの使用を推奨している[1][2]。
法規制

玩具である遊戯銃の所持に許可等は不要だが、過去に悪用事案が多発した経緯があり、外観や威力について法令で規制対象となるものがある。また、条例で威力による年齢制限を設けている自治体が多い。
銃砲刀剣類所持等取締法
外観規制

金属で作られた拳銃模造品の所持を禁じた模造拳銃規制は、金属製玩具拳銃を使用した強盗、恐喝事件等の多発やハイジャック事件を契機として1971年に銃刀法に新設された外観規制である。模造拳銃の該当要件は「金属で作られ、かつ、拳銃に著しく類似する形態を有する物」とされ、この要件を満たすものであればモデルガンやエアソフトガンはもとより、拳銃型の文鎮やライター等も規制対象となる。

該当要件を備えるものであっても、以下の2点の措置が施されている場合は規制対象から除外される。
　銃腔に相当する部分を金属で完全に閉塞すること

　銃把（グリップ）に相当する部分を除く表面全体を白色または黄色とすること

国内メーカーの拳銃型エアソフトガンは一部に金属部品が使用されているものの、ほとんどがプラスチック製である。なお、小銃や短機関銃などのいわゆる長物は、模造拳銃の規制対象にはならない。
威力規制

人を傷害し得る威力を有する遊戯銃の所持を禁じた準空気銃規制は、威力を増大させた改造エアソフトガンを使用した傷害、器物損壊事件等の多発を契機として2006年に銃刀法に新設された威力規制である。準空気銃の該当要件は、気温20 ℃から35 ℃の室内で銃口から水平距離で1mの位置での威力が3.5J/cm2以上のものとされ、威力の上限値は弾丸前端から3mm以内の断面積の最大値に3.5を乗じて算出される。したがって、準空気銃に該当しない威力は6mmBB弾の場合0.989J未満、8mmBB弾の場合1.64J未満となる。

弾丸の威力 (J) は、上記条件下で計測した弾丸の速さv (m/s) および弾丸の質量m (kg) から .mw-parser-output .sfrac{white-space:nowrap}.mw-parser-output .sfrac.tion,.mw-parser-output .sfrac .tion{display:inline-block;vertical-align:-0.5em;font-size:85%;text-align:center}.mw-parser-output .sfrac .num,.mw-parser-output .sfrac .den{display:block;line-height:1em;margin:0 0.1em}.mw-parser-output .sfrac .den{border-top:1px solid}.mw-parser-output .sr-only{border:0;clip:rect(0,0,0,0);height:1px;margin:-1px;overflow:hidden;padding:0;position:absolute;width:1px}1/2mv2 の式により算出され、質量0.20gの6mmBB弾を使用して計測した弾速が95m/sの場合0.90J（上限値未満 = 合法）となり、同じBB弾を使用して計測した弾速が100m/sの場合1.0J（上限値以上 = 違法）となる。なお、弾速は複数回計測した値の平均値ではなく、最大値を用いる。

法改正にともない、各メーカーから規制値以上の威力を有する要改修機種が発表されたため、これに該当するエアソフトガンを所持している者は、法規制が施行される前日の2007年2月20日までに適正威力へ改修するか、または廃棄することになった。現在は改正銃刀法が施行されているため、法規制値以上の威力を有するエアソフトガンの所持は違法となる。
青少年保護育成条例

都道府県が制定している青少年保護育成条例において、エアソフトガンは「人の生命又は身体に危害を及ぼし、青少年の健全な育成を阻害するおそれがあるもの」として有害玩具に指定され、18歳未満への販売や贈与などが禁止されている。一部自治体の条例では販売はもちろん、見せることすら禁止している[3]。有害玩具に指定されるエアソフトガンとして、0.2J以上のものや0.135Jを超えるものとする自治体が多い。
自主規制団体

国内には遊戯銃メーカーを中心に組織された日本遊戯銃協同組合 (ASGK) 、日本エアースポーツガン振興協同組合 (JASG) 、全日本トイガン安全協会 (STGA) という3つの自主規制団体が存在し、各メーカーは加盟する団体の規約に従って製造・販売を行っている。準空気銃規制が施行されるまでは自主規制団体が威力の上限を定めていた[注 1]が、規制施行後は各団体とも18歳以上用を0.98J以下、10歳以上用を0.135J以下としている。アメリカで販売が許可されるオレンジ色の部品が付いたエアソフトガン
海外の規制
アメリカ
合衆国法典15: 商業及び貿易76章に、模造銃器の取り扱いについて記述がある[4]。アメリカ国内においては、銃口部に6 mm以上の長さのオレンジ色の部品が無く、製造・販売・持ち運びを行うと罰則を受ける。
イギリス
2006年凶悪犯罪削減法（英語版）（Violent Crime Reduction Act 2006）によって、空気銃とモデルガンの規制が強化され、本物に似たものは製造・所持・輸入が禁止された[5]。
オーストラリア
各州の銃器法に基づき、エアソフトガンは銃器または模造銃器に分類されており、多くの州で所持や輸入が禁止されているが、北部準州などの一部地域では許可証を取得すれば所持が認められる[6]。エアソフトガンの代替品であるジェルブラスター（英語版）についても、クイーンズランド以外の州では所持等が規制されている[7]。ドイツのトイガン表示。確認団体のマーク・製造年月日・トイガンの表示である五角形にF
ドイツ
武器法 (ドイツ)（ドイツ語版）42aでは、公共の場所においてオープンキャリーは禁止されている[8]。