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やノートページでの議論にご協力ください。インディーズは、独立系を意味する「Independent」から派生した、主にある業種において「メジャー（大手）」に属さない、独立性の高い状態を指す言葉。
一例として、大手（メジャー）に対して中小のものを「マイナー」と称するように、メジャーと資本関係や人的交流などを深く持たず、系列化されていない独立性の高いものなどを称する。 ある業種や芸術などにおいて寡占が進むと、大衆に有名なものを「メジャー」、その他を「マイナー」や「インディーズ」と区分できるようになる。ただし区分の仕方は観点や状況によって大きく変わるため、一様ではない。 様々な産業や党の中に有名・無名が存在する以上、多くのインディーズに付する共通項は「メジャーに所属しない」ということだけであり、その形態や規模は様々である。そのため、インディーズという用語を明確に定義することは難しいが、一般的にその媒体に資本が介在している場合は、メジャーは提携や流通の効率化により規模を追求し、インディーズはメジャーと異なる手段を追求することが多い。そのため結果としてニッチ（少数派）を対象とすることが多い。 大企業のレコード会社やその系列会社はメジャー・レーベル、中小企業のレコード会社はインディーズ・レーベルと呼称される。 欧米の映画業界における「インディーズ」とは、ハリウッドのメジャー映画スタジオ5社（ディズニー、ソニー・ピクチャーズ、パラマウント映画、ユニバーサル映画、ワーナー・ブラザース）の傘下に属していない会社を指す。 また世界の音楽業界における「メジャー・レーベル」とは、一般的に世界の音楽市場の売上高で、全体のシェアの70%（アメリカ市場では85%）を占め[5]、「ビッグ・スリー」と呼ばれるユニバーサルミュージック（34%+旧EMI7%）、ソニー・ミュージックエンタテインメント（28%）、ワーナー・ミュージック・グループ（16%）の3大レーベルを「メジャー・レーベル」と呼び指し、それ以外のレコード会社を「インディーズ・レーベル」と呼ぶことが多い。1990年代ではワーナーミュージックグループ、EMI、ソニー、BMG、ユニバーサル・ミュージック・グループ、ポリグラムの6大レーベルが世界的なシェアを占めていたが、その後合併や買収などを繰り返し、現在の三大レーベルとなった。 音楽産業・映画産業のような新しいもの、新鮮なものを消費者が常に求める業種においては、メジャー・レーベルの音楽・映画のみが売れ続けることは難しい。メジャーの取り揃える楽曲やアーティストが固定化したり、目新しさがなくなったりして消費者を満足させられなくなると、売り上げが下がってしまう。 特にアメリカの映画・音楽産業は販路が多国間に広がることが多いため、アメリカ国内の地域・民族差、世界での地域・民族差を利用して、販売時期・上映時期に差（タイムラグ）を作ってみたり、アーティストのツアーや俳優の販売促進ツアーなどで売り上げを平坦化させたりして、質の変化があっても業績の維持を図ることが出来る。 アメリカにおけるインディーズ・レーベルの歴史で重要な会社に、アトランティック・レコードやチェス・レコード[6] がある。黒人向けのレイス・ミュージック（人種の音楽）としてメジャー・レーベルが避けていたリズム・アンド・ブルースや、ロックンロールなどの音楽を積極的に取り上げ、アメリカ全土でポピュラー音楽としての地位を固めることに成功した。アトランティックには、ルース・ブラウンらが、チェスにはチャック・ベリーやマディ・ウォーターズなどがいた。他にもスタックス・レコード、モータウン・レコードをはじめとするインディーズ・レーベルが、多くのヒット曲をリリースした。 この後も欧米ではエルヴィス・コステロらが在籍したスティッフ・レコードやスペシャルズらが在籍した2トーン・レコードなど有力なインディーズ・レーベルが誕生し、メジャー/マイナーという垣根は低いものとなっている。IFPIの報告によると、インディーズ・レーベルによる音楽関連の売上高は全体の28.4%に達している（2005年8月）。 映画界においては、制作費を出資・調達するプロデューサーや映画会社などの圧力を避けるために自己資金で製作を行うことがある。その最も極端な例が『スター・ウォーズ（SW）』シリーズで知られるジョージ・ルーカスで、キャラクタービジネスで巨万の富を築いた彼は、『SW』新3部作では制作費を自ら出資、製作において絶対的な権限を握ったことから、「世界で最も贅沢なインディーズ映画」と言われている。 日本の音楽業界における「インディーズ・レーベル」とは、日本レコード協会に加盟する「メジャー・レーベル」のレコード会社と対比する形で、同協会に加盟していない独立系レーベルを指す[注釈 1]。「レコード会社#日本の主なレコード会社（メジャー・レーベル）」も参照 なお、日本の音楽業界で「インディーズ」という用語が一般化するのは1980年代以降で、それまでは「自主制作盤」などと呼ばれていた。 この節には複数の問題があります。改善 日本の音楽流通においては、レコード店などの小売店での販売条件として、メジャー・レーベルは多くの商品で返品を受け付けるが、インディーズ・レーベルは商品の返品を受けない買い切り（売り切り）、あるいは委託販売といった形態を取ることもある。 日本のインディーズ・レーベルのCD流通経路は、CDショップなど小売店への直接交渉、ライブ会場などでの手売りやミュージシャンによる直接通販、同人音楽の場合はコミックマーケットやM3といった同人即売会での出展といった小規模のものから、ダイキサウンドやSPACE SHOWER MUSICといったディストリビューターへの販売委託、あるいはタワーレコードによるT-Palette Recordsのように全国的に流通可能なものまで含まれる。 また、上記メジャー・レーベルがインディーズ・レーベルに業務委託をすることにより、メジャー・レーベルが販促、営業、流通機能を担う場合がある。その場合、レーベルがインディーズ扱いであっても「メジャー流通」と呼ばれる場合がある[注釈 2]。 日本の音楽産業は、全て日本語によって歌詞が制作されている、あるいは日本語が歌詞の相当割合を占める楽曲が多いため、その販路の大半が日本国内（または日本人）であり、英語やスペイン語で製作された海外レーベルのコンテンツの様な時差や情報の広範な拡散を巧みに利用した業績維持による営業戦略は困難である。そのため、日本のメジャー・レーベルには、ジャンル単位で売り上げが急激に上昇してゆく時期と、対照的に売り上げが一気に低迷し販売実績が悪化する時期が発生しやすい。また、これに応じてメジャーとインディーズの間で短期間で多くの人材・バンドの流入流出や消長盛衰が起きる。 ジャンル単位で見た業績の急落や市場の急激な縮小は、数年間に渡り急激に伸びたセールス実績がピークを迎えた直後から、数年後までに起きることが多い。例としては、1960年代後半のテンプターズやタイガース、スパイダース、ゴールデン・カップスなどのグループ・サウンズがあげられ、ブームは数年で終焉した。
概要・定義
文化・芸術分野のインディーズ
音楽：音楽の商業活動において、大手制作会社（メジャー）に所属しない会社、及びそのアーティストを指す（後述）。ロックのスティッフ・レコード[1]、2トーン・レコードなどが知られている。
映画：自主映画を参照（欧米に置ける事情は後述）。日本で同名の映画制作会社が存在する。
演劇：劇団四季や宝塚歌劇団のような商業主義演劇や、新劇のような伝統演劇に対して、寺山修司の天井桟敷や黒テントなどのアングラ劇団
舞踊：クラシックバレエや伝統的な日本舞踊に対して、コンテンポラリー・ダンスや暗黒舞踏などのカンパニーが存在する。
アダルトビデオ：自主規制作品。一般的には ビデ倫・ソフ倫の審査を受けていないアダルトビデオメーカーおよび作品を指す。ただし、アダルトビデオの売上高1位（北都）、2位（ソフト・オン・デマンド）のメーカーが「インディーズ」であり、市場のシェアでもビデ倫・ソフ倫を上回っていることから、「マイナー」という意味合いはない。
詳細は「アダルトビデオ#倫理審査団体と「インディーズ」」を参照
お笑い芸人：大手事務所に属さないインディーズ系のお笑いライブがあるほか、2000年代初頭に、東京芸人たち自身が会場を借りて独自にライブを主催するムーブメントが起き、自主興行のことは「地下ライブ」、出る芸人たちは「地下芸人」と呼ばれるようになった[2]。地下ライブに参加する芸人はチケットノルマ制である[3]。マヂカルラブリーがM-1グランプリ2020で優勝するなど、近年は地下芸人のメジャーシーンへの進出が注目されている[4]。
その他のインディーズ
ファッション：独自デザインの衣服・宝飾品を既存の会社・流通ではなく自店やインターネットなどで販売するデザイナーのブランドを指す。
政治：大政党に所属しない諸派・無所属の独立系選挙候補者（すなわち泡沫候補）をインディーズ候補と呼ぶこともある。
プロレス：中小規模のプロレス団体。日本では大仁田厚が設立したFMWの成功以降、全国に次々と旗揚げされる。地域密着などメジャーとは一線を画した独自の機軸を打ち出している団体が多いのが特色。広義ではメジャー団体（日本では新日本・全日本・NOAH、米国ではWWE、メキシコではCMLL・AAA）を除いたのをまとめてインディー、インディーズと呼ぶ。2020現在ではインディー団体であるDDTが国内第2位的地位にあり、独立団体の意味合いが強い。
プロ野球：NPB、もしくはMLBに属さない独立リーグ球団。インディペンデントリーグ。類似用語のマイナーリーグは意味合いが異なる。
IT関連：IT・ソフトウェアハウスなどのIT企業はインディーズというよりも「ベンチャー企業」と呼ぶ。独立したIT企業などを、独立系IT企業または独立系ソフトウェアハウス、ISVなどと呼ぶ。富士ソフトなどがこれにあたる。
コンピュータゲーム：個人もしくは同人規模の企業開発のゲーム。インディーゲームとも。
映画・音楽産業におけるインディーズ
欧州・北米
日本のインディーズ
日本のインディーズ・レーベルの特徴
出典がまったく示されていないか不十分です。内容に関する文献や情報源が必要です。（2013年5月）
独自研究が含まれているおそれがあります。（2023年6月）
正確性に疑問が呈されています。（2023年6月）
流通形態
ブームの変遷
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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