イングランド銀行
Bank of England （英語）イングランド銀行本店
本店シティ・オブ・ロンドン
位置.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯51度30分50.76秒 西経0度5分18.96秒 / 北緯51.5141000度 西経0.0886000度 / 51.5141000; -0.0886000
設立1694年7月27日
総裁アンドリュー・ベイリー
国 イギリス
通貨UKポンド
GBP (ISO 4217)
基準貸付利率0.5%
継承通貨委員会（アイルランドのみ）
ウェブサイトbankofengland.co.uk

イングランド銀行（イングランドぎんこう、英: Bank of England、旧日本名: 英蘭銀行）は、イギリスの中央銀行[注釈 1]。
概説

1690年、同行成立以前から、フォンテーヌブローの勅令でフランスから流れたユグノー資本が英国債の売れ行きに貢献していた。4年後に創立したとき、世界は大同盟戦争とウィリアム王戦争、そしてザームエル・オッペンハイマーの活躍する大トルコ戦争のさなかにあり、同行は政府への貸付を主要な業務とする商業銀行であった。多くのユグノーが毎年の選挙で理事となった[1]。1697年の同行第4次利払いリストによると、ウーブロン家をはじめとする移住の早かったユグノーは同行の15%を支配した。後発組にはテオドール・ヤンセンやトーマス・パピヨンなどがおり、彼らが先行組から同行の株式を譲りうけ、しかも英国債の約1割を所有した[2][3]。

同行は政府を通してイギリス東インド会社・ハドソン湾会社などへも貸付を行っていた[4]。ユグノー出身で6代目総裁のジェームズ・ベイトマン（James Bateman）はロンドン市長と南海会社副社長を務めた[5]。

18世紀後半、将来ネイサン・メイアー・ロスチャイルドの義父となるレヴィ・バレント・コーエンをふくむユダヤ人が、最初アムステルダムにいながら、やがてロンドンに定住するまで、東インド会社の破綻した事業を買収していた[6]。

1800年8月から1816年8月までの各16ヵ年においては年平均60万ポンドの割引収入をあげて準備金を蓄え[7][注釈 2]、イングランド銀行は1816年に金本位制を採用した。やがてロスチャイルドが台頭し、各国の外債発行とイングランド銀行の準備金補填に関わった。銀価格低下の時期にアルフレッド・ド・ロスチャイルドが理事を務め、19世紀末の不況に対応した。

第一次世界大戦ではJPモルガンが戦時国債の独占代理人を務めた。1934-1935年、イングランド銀行は植民地の中央銀行設立に関わった。第二次世界大戦後は財務省法官（Treasury solicitor）が政府のために100%保有するところとなった[8]。しかし大きな権限縮小を免れ、金プールの運営に参画した。

オイルショック後のセカンダリー・バンキング危機では金融機関の救援に奔走した。1997年に財務省から金利設定の権限を委譲される一方、翌1998年には債務管理庁と金融サービス機構に各種権限を移譲した。
近代「:en:Bank of England Act」も参照
ユグノー金融と三角貿易イングランド銀行憲章の調印（1694年）