イングランド銀行
Bank of England （英語）イングランド銀行本店
本店シティ・オブ・ロンドン
位置.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯51度30分50.76秒 西経0度5分18.96秒 / 北緯51.5141000度 西経0.0886000度 / 51.5141000; -0.0886000
イングランド銀行（イングランドぎんこう、英: Bank of England、旧日本名: 英蘭銀行）は、イギリスの中央銀行[注釈 1]。 1690年、同行成立以前から、フォンテーヌブローの勅令でフランスから流れたユグノー資本が英国債の売れ行きに貢献していた。4年後に創立したとき、世界は大同盟戦争とウィリアム王戦争、そしてザームエル・オッペンハイマーの活躍する大トルコ戦争のさなかにあり、同行は政府への貸付を主要な業務とする商業銀行であった。多くのユグノーが毎年の選挙で理事となった[1]。1697年の同行第4次利払いリストによると、ウーブロン家をはじめとする移住の早かったユグノーは同行の15%を支配した。後発組にはテオドール・ヤンセン
概説
同行は政府を通してイギリス東インド会社・ハドソン湾会社などへも貸付を行っていた[4]。ユグノー出身で6代目総裁のジェームズ・ベイトマン（James Bateman）はロンドン市長と南海会社副社長を務めた[5]。
18世紀後半、将来ネイサン・メイアー・ロスチャイルドの義父となるレヴィ・バレント・コーエンをふくむユダヤ人が、最初アムステルダムにいながら、やがてロンドンに定住するまで、東インド会社の破綻した事業を買収していた[6]。
1800年8月から1816年8月までの各16ヵ年においては年平均60万ポンドの割引収入をあげて準備金を蓄え[7][注釈 2]、イングランド銀行は1816年に金本位制を採用した。やがてロスチャイルドが台頭し、各国の外債発行とイングランド銀行の準備金補填に関わった。銀価格低下の時期にアルフレッド・ド・ロスチャイルドが理事を務め、19世紀末の不況に対応した。
第一次世界大戦ではJPモルガンが戦時国債の独占代理人を務めた。1934-1935年、イングランド銀行は植民地の中央銀行設立に関わった。第二次世界大戦後は財務省法官（Treasury solicitor）が政府のために100%保有するところとなった[8]。しかし大きな権限縮小を免れ、金プールの運営に参画した。
オイルショック後のセカンダリー・バンキング危機では金融機関の救援に奔走した。1997年に財務省から金利設定の権限を委譲される一方、翌1998年には債務管理庁と金融サービス機構に各種権限を移譲した。
近代「:en:Bank of England Act」も参照
ユグノー金融と三角貿易イングランド銀行憲章の調印（1694年）
出資者1268人中123人がユグノーであった。7月10日の選挙でユグノーから初代総裁ジョン・ウーブロンがえらばれた。理事は6人であったが、そこに同ウーブロン家のジェームズとアブラハムが席を占めた。
16世紀に王立取引所が設立され、17世紀中ごろには民間の金匠銀行（Goldsmith）が発行する記名式の金匠手形（goldsmith note）が流通していた。ところが第3次英蘭戦争（1672年 - 74年）の戦費増大により政府が金匠手形の返済を保留したことで多数の金匠銀行が破綻した。この種のリスクの顕在化が銀本位制の銀行創設要請の理由のひとつになった[注釈 3]。
イングランド銀行は1694年5月、スコットランド人のウィリアム・パターソン[注釈 4] と財務府長官のチャールズ・モンタギューが主導した歳入法（Ways and Means Act）により軍事費を調達する目的で創設された[注釈 5]。イングランド王国政府の銀行として同年7月27日のウィリアム3世・メアリー2世の勅令により認可された。資本金は120万ポンドであったが年利8%で政府に120万ポンドを貸し出し、一方で120万ポンドを上限に紙幣を発行することができる株式会社とされた。初代総裁はジョン・フーブロンで、初期の紙幣にはイングランド銀行の捺印があり、金匠手形と同様に記名式であった[9]。証券市場の成立などの改革も進められた[10]。
1695年10月にジョン・ロックが銀貨の改鋳について建議した。ロック案は閣議決定されて、12月17日に法案となった。ロックは27日にFurther Considerations Concerning Raising the Value of Money という論文を発表した。翌年1月に法案は裁可も得て成立した[11]。1696年には総資産が330万ポンドに達した[注釈 6]。
1699年、イギリスが清から広東貿易を許される。1720年、南海泡沫事件。
1734年、イングランド銀行はスレッドニードル街の現在地へ移転した。かつてはポールトリー街のグローサーズ・ホール内にあった。
1750年、長期国債の発行権を独占する[4][注釈 7]。1764年、砂糖法。
1772年、ロンドンのニール・ジェイムズ・フォーダイス・アンド・ダウン銀行の倒産を端緒とするブリテン金融危機 (1772年-1773年)（英語版）はスコットランドやオランダへ波及し、スコットランドではエアー銀行が倒産した。アダム・スミスの『国富論』執筆に影響した[12]。
1780年、ゴードン暴動が起こる。以来、軍がイングランド銀行の夜間警備にあたるようになった。この警備習慣はライバル銀行家たちの怒りを買った[注釈 8]。
1786年、大臣がおかれない減債委員会（Commissioners for the Reduction of the National Debt）が発足した。
1797年、前年からの恐慌 (1796年-1797年)（英語版）と、対仏大同盟に基づく活動により正貨が流出し、イングランド銀行制限法により兌換が停止された。イギリスの銀行の数はこの年270行であったが、1810年には783行にまで増加した。1810年の地金委員会による調査で、このときの兌換停止は金高騰と為替相場下落の原因と指摘された[13][注釈 9]。
