イギリスの教育教育省
詳細
主要言語:英語、アイルランド語、スコットランド語、ウェールズ語
識字率 (2020年)
総計:99%[1]
男性:不明
女性:不明
卒業率
中等教育88%[2]
第3次教育45.7%[3][4]
トリニティ・カレッジ (ケンブリッジ大学)

イギリスの教育（イギリスのきょういく）は高度に開発されており、成人人口の41%、25-34歳人口の48%は第3期の教育を卒業している（2012年）[5]。それぞれの資格・修了の互換性は、全国職業資格 (NVQ)、全国資格フレームワーク (NQF)、資格単位フレームワーク (QCF)といった形で国家レベルで策定されている。

イギリス本国の教育は、地域によっても、また、公立学校か私立学校かによっても異なっているため、その仕組みは複雑である。

イギリスの教育においては、おおむね個人の能力伸張が目標であると考えられ、試験に比重を置いている点に特徴を持つ。GCSE・SCEやAレベルなどの試験の成績は、大学での学位とそれに付される成績と同様に、生涯有効な資格とされ、一般には履歴書にも記載することとなっている。日本のようにどの学校に入学・卒業したか否かではなく、これら試験・学位における成績が社会において問われることが多い。特に、政治家などでは大学の学位における一級（あるいはそれに準ずる二級上）を取り損ねた者はその資質を問われる場合がある。またイギリスは、学歴や資格ごとの賃金格差が激しい学歴社会で、日本、アメリカ、韓国よりも資格・（最終）学歴による差別は大きいといえるが、日本や韓国などと違い、社会人がAレベルの勉強をして大学に入学しなおし、学位を習得したり、成人後に技師や医師や弁護士などの資格習得に挑戦することが比較的容易である。

イギリスのどの地域でも、学校は原則として9月に始まる。3学期制を採る学校（大学）が多いが、各学期の呼び方などは学校の伝統・規則などによって大きく異なっている。
イングランドの教育

 イングランドの教育教育省
教育省秘書官
大学担当大臣[7]Gavin Williamson

Michelle Donelan
国の教育予算 (2008?09年)
予算額:622億ポンド[8][9]
詳細
主要言語:英語
管轄:国
義務教育1880年
総計:99%
入学者数
総計:1170万人
プライマリー:450万人 (公立学校)[10] (2016)
セカンダリー:275万人 (第11学年まで、公立学校)[10] (2016年)
ポストセカンダリー:高等教育: 1,844,095人[11](2014-2015年)
継続教育: 2,613,700人[12](2014-2015年)
計: 4,457,795人 (2014-2015年)
卒業率
中等教育

Level 2 and above: 87.4%
Level 3 and above: 60.3%
(19歳、2015年)[13] Level 2 and above: 81.0%
Level 3 and above: 62.6%
(成人19-64歳、2014年)[12]
第3次教育Level 4 and above: 41.0%
(成人19-64歳、2014年)[12]
「en:Education in England」も参照

イングランドの教育（Education in England）は、教育省およびビジネス・イノベーション・技能省(BIS)が所管している。地方自治体は公的教育政策を策定し、かつ公立学校を運営する責務を負っている。

教育段階は、就学前教育（3-5歳）、初等教育（5-11歳）、中等教育（11-18歳）、第3期の教育（18歳以上）となっている。5-18歳の全ての児童について、全日制の義務教育を受けることが義務となっているが、これは学校またはその他の手法であってよい[14]。3-5歳までの年齢については、自由選択として年間600時間の就学前教育を公的資金で受けることができる。

16歳からの2年間の教育はシックスス・フォーム（Sixth form）や"college"と呼ばれており、 一般教育修了上級レベル（Aレベル）や、それと類似したBTEC、 国際バカロレア、 Cambridge Pre-Uなどのディプロマ取得のための課程である。

またイングランドでは、インデペンデント・スクールやホームスクーリングも合法であり、親たちはそれらの教育を選択することも可能である。