イェール大学経営大学院
モットー"Educating Leaders for Business and Society"
種別私立大学 ビジネススクール
設立年1976年 (1976)
学部長
イェール大学経営大学院（英：Yale School of Management）は、アメリカ合衆国コネチカット州ニューヘイブンにあるイェール大学のビジネススクールである。1976年、民間ビジネスの指導者育成に重きを置いた他のビジネス・スクールでは見られなかった、官・民共に通用する指導者を養成するという構想を掲げて始動したことから、公共・非営利の分野で強みを持っている[1]。また、GPAとGMATの得点を基準にした学生の学力は、グローバルでトップ3である[2]。
現在でも、約2割の在校生が非営利・公共セクター出身であり[3]、卒業生が民間または公共の分野で社会貢献を目指すのが同校の特徴である[4]。一方で、非営利・公共分野に代表されるような給与水準が比較的低い業界にも多く人材を輩出していることから、MBA卒業後の初任給が重要な評価指標となるMBAランキングには影響がある[5][6][7][8]。
沿革Edward P. Evans Hall
同大学院は1971年のフレデリック・バイネキからの寄付金に由来し、前身となる組織・マネジメントの専門大学院を母体としている。1976年には公共機関・非営利団体のマネジメントに重きを置いたPublic and Private Management（MPPM）という学位の授与を開始するなど[9]、歴史的に非営利組織や公共機関の研究で知られていたが、次第に他ビジネス分野へも研究対象が拡大し、1994年に同大学院名を現在のイェール大学経営大学院（Yale School of Management）へと変更することとなった[10]。
1998年まで学位の名称はMBAではなく、Master of Public & Private Management（MPPM）であり、民間では経営コンサルティングか投資銀行、それ以外では公共機関または非営利機関が主要な対象となっていたが、1999年にはMPPMを廃止しMBAの学位授与を開始した[10]。現在のプログラムは、2000年代半ばに導入した学生4?8人の小規模の学習グループをベースとしたの統合カリキュラム（後述）を中心に据えたものとなっている[10]。Evans Hall 2nd floor
近年では、ビジネススクールがアクセスしていない業界・国・地域にも人材を輩出するという趣旨のもと[8]カリキュラムの国際化に注力することで他校との差別化を図っている。ロンドン・ビジネス・スクール、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス、シンガポール国立大学ビジネススクール、清華大学、HEC経営大学院、IESE、 IE ビジネススクール[11] といった米国外の名門校との交換留学制度、留学生・外国人教員の受け入れ、海外事例を扱った授業の導入に加え、海外提携校とのケーススタディ開発、リアルタイムのオンライン共同授業、海外共同実地プロジェクト（海外企業・官公庁のコンサルティング）も導入している。
また、様々な業界に人材を輩出することをミッションにしていることから、学生の多様性確保にも力を入れている[12]。カリキュラムでは、経営学修士(MBA)の授業を、エグゼクティブMBA(EMBA)、上級マネジメント修士(MAM)、その他専門大学院の学生も履修することになっており、クラスの議論を活性化させる制度となっている。 同カリキュラムは、科目別に独立して学ぶといった従来型の授業方式から脱却し、より多面的な視点を養うため2006年に導入されたものであり[13]、Orientation to Managementと呼ばれる基礎クラスと、分野横断的な内容を盛り込んだOrganizational Perspectivesと呼ばれるクラスから構成されている[14][15]。Orientation to Managementは、学生の多面的な視点を最初に養うための、統合カリキュラムの導入部分となっており、入学直後の秋学期にマネジメントにおけるコアな概念やビジネススキルを、組織運営、会計、確率論、統計学、経済学、意思決定のモデリングといったクラスで学ぶ内容となっている[16]。Organizational Perspectivesは、統合カリキュラムのコアとなる分野横断的なコースで、従業員、競合他社、顧客、投資家、国家、社会といった現実社会における多様なステークホルダーの視点を養っていくものである[16]。具体的には、カリキュラムの導入部分で身に着けた様々な視点を応用する集大成として、学生は国家間やグローバルビジネスにおける課題やそれまで学習した内容についてケーススタディを通じて学びを深めていき[16]、イェール大学経営大学院が独自に開発した"Rawケース"（現実社会に近い形で消化できない程大量で複雑な情報を与えられるケーススタディ）[17] や海外校との提携を通じて、民間のビジネス、政府、非営利組織が直面する現実世界の課題について知見を深め、意思決定の訓練を行う内容となっている[16]。実地訓練については、教官の指導の下、企業や官公庁のビジネスやプロジェクトにおけるリアルな問題解決を、コンサルティングという形で行う機会が数多く設けられている。 1年目の2学期以降、各学生の関心に応じて自由に選択し履修することが可能なコースで[16]、経営大学院（ビジネススクール）以外の大学院や学部レベルで開講されている1,000以上の科目が卒業単位の対象となっている[16]。
MBA
統合カリキュラム
選択科目
