アール・アイ・エー
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株式会社アール・アイ・エー
RESEARCH INSTITUTE OF ARCHITECTURE種類株式会社
本社所在地 日本
108-0075
東京都港区港南2-12-26
港南パークビル
法人番号6010401000963
事業内容都市・建築・住宅に関する調査・研究・企画・計画・設計
代表者代表取締役会長 岩永裕人
代表取締役社長 梅澤 隆
資本金9500万円
純利益2億4100万円
(2023年3月期)[1]
総資産126億8800万円
(2023年3月期)[1]
外部リンク ⇒http://www.ria.co.jp/
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株式会社アール・アイ・エー (RIA, RESEARCH INSTITUTE OF ARCHITECTURE) は、東京都港区に本拠を置く組織系建築設計事務所都市計画コンサルタント山口文象らが起こした建築設計協働組織を前身とする。大規模建築物や法定再開発を得意とする。
沿革

1934年 山口文象建築事務所設立。

1953年 RIA建築綜合研究所に名称変更。

1959年 株式会社に改組 株式会社建築綜合研究所となる。

1975年 株式会社アール・アイ・エー建築綜合研究所に改称。

1987年 株式会社アール・アイ・エーに改称。

2000年 6支社でISO 9001認証取得。

おもな作品・業績
東北地方ビッグアイ

ミッドライフタワー青森駅

北上市 駅前居住と交流拠点の共存

多賀城駅北再開発[2]

B・C棟 - 基本設計・実施設計・監理

A棟 - 実施設計・監理(多賀城市立図書館がある)


小牛田町駅前大通(手づくり郷土賞受賞)

ビッグアイ郡山駅西口再開発)

郡山市都心再開発による学校誘致

秋田市横町市街地総合再生基本計画策定調査

秋田駅前中央再開発

クロッセ秋田(秋田版CCRC拠点整備事業)

エリアなかいち(中通一丁目再開発)

山形市七日町第4ブロック北地区再開発ビル『イイナス』

山形市本町十日町諏訪町地区市街地再開発(本間利雄設計事務所+地域環境計画研究室、市街地再開発協会と)

酒田市中町モールモニュメント「ふれあいの門」

酒田中町三丁目地区再開発ビル

酒田産業会館(酒田中町二丁目地区第一種市街地再開発事業)

関東地方渋谷Q-FRONTビルDAIKANYAMA T-SITE二子玉川RISE

高崎駅西口地区再開発

茨城県下館綜合卸センター団地計画(1965年)

茨城県鹿島地区流通センター基本計画(1968年)

ウララ土浦駅前地区第一種市街地再開発事業、1997年)[3]

ストリームビル浦和駅東口駅前再開発)

リプレ川口川口駅西口再開発)

入間市商業核の自力建設

Q-FRONTビル

DAIKANYAMA T-SITE(クライン・ダイサム・アーキテクツと)

二子玉川RISE東急設計コンサルタント日本設計と)

東品川四丁目再開発(第1, 第2)

小岩スカイファースト(南小岩七丁目西再開発)

リズモ大泉学園大泉学園駅北口再開発)

あすとウィズ(京急蒲田駅西口駅前再開発)

パークコート麻布十番 ザ タワー

イーストコア曳舟 I街区住宅棟(曳舟駅前再開発)

板橋区情報資料館

新宿副都心北地区綜合開発計画(東京工業大学石原研究室と、1964年 - 1965年)

目黒駅前地区再開発計画(1966年)

田無駅北口再開発計画(1970年)

高井戸計画(1970年)

高円寺駅北口再開発基本計画(1970年)

天王州JALビルディング

天王洲パークサイドビル(地区計画)

天王洲アイル・PFIによる都市開発

品川クリスタルスクエア、シーフォートスクエア

港区・地方と大都市の結節点形成/六本木県有地(岐阜県)共同開発事業

中野四丁目東地区 大規模コーポラティブ再開発

中野区住宅白書

吉祥寺FFビル吉祥寺駅周辺地区開発計画、1966年)

三鷹駅南口東側中央地区再開発ビル

東大和市住宅マスタープラン策定

立川駅南口地区再開発計画(1966年)

ノクティプラザ(溝の口駅北口再開発)

川崎駅前タワー・リバーク川崎駅北口再開発第1街区)

川崎DICE(川崎駅北口第3西再開発)

ルリエ新川崎(鹿島田駅東部再開発)

セントア武蔵小杉(小杉町三丁目中央再開発)

横須賀市汐入駅駅前地区(丹下健三都市建築研究所と)

代官山プロジェクト・代官山蔦屋書店(株式会社クラインダイサムと)[4]


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