この項目では、医療機器メーカーについて説明しています。その他のRFまたはアールエフについては「RF」をご覧ください。

株式会社アールエフ
RF Co., Ltd.種類株式会社
本社所在地 日本
〒380-0935
長野県長野市中御所岡田町3
設立1998年6月
（創業1993年2月）
業種精密機器
法人番号8100001000080
事業内容レントゲン、内視鏡、カプセル内視鏡、医療用カメラ等の開発・製造・販売
代表者丸山次郎（代表取締役社長）
資本金17億8,220万円
売上高110億円（2012年5月期）[1]
従業員数350名
外部リンク ⇒http://www.rfsystemlab.com/
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株式会社アールエフ（英: RF Co., Ltd.） は、長野県長野市に本社を置く医療機器・映像機器メーカー。
概要

1993年にマイクロ波応用製品の研究[2]と世界最小のCCDカメラの開発[3]を目的として、代表取締役の丸山次郎とその妻の2名によりアールエフシステム研究所として創業[4]。1998年に株式会社アールエフを設立[4]。

創業当初は放送用の小型無線カメラを主力としていたが[1]、日系米国人歯科医の要望により[1]1997年に開発した世界初[5]のワイヤレス口腔内カメラが現地でヒットしたことを皮切りに、デジタルX線センサーやカプセル内視鏡などの医療用機器を主力とするようになった[1]。そのほか工業用X線センサーや工業用内視鏡も手がけている[5]。CCDカメラの関連技術に強みを持つ[6]。

歯科医向けの口腔内カメラでは世界シェア8割[6][7]、デジタルX線センサーでは国内シェア6割を占めている[6]。ワイヤレス口腔内カメラ自体の日本国内での普及率は2割程度だが、その中でのアールエフのシェアは9割近いとされる[4]。

社名の"RF"は、「無線」を意味する"Radio Frequencyの頭文字が由来である[8][9]。

2005年を目処に医療機器分野の起業家を育成する大学院大学（先端医療機器大学院大学[10]）の設立[3][7]、及び東証マザーズに上場予定と報じられていた[4]がその後の動向は不明である。

純国産を謳っているが実際は国内では組立のみで重要パーツのほとんどは海外から仕入れている為、正確には純国産ではない。しかしこのことから圧倒的な低価格を実現している。
カプセル内視鏡

日本国内の企業でカプセル内視鏡を開発している2社のうちの一つであり（もう一方はオリンパス）[11]、1998年には「飲むCCDカメラ」としてNORIKA ver.1を発表している[11]。

2001年にカプセル内視鏡としてNORIKA3を発表[11]。NORIKA3は体内でバッテリーが破損した際の影響を考慮し、本体には動力源を設けず、専用のベストを着用した上でベスト内のコイルからマイクロ波で電力を供給する仕組みが採用されている[4]。2005年には次世代カプセル内視鏡としてSayakaを発表[11]。Sayakaはカプセルが二重構造となっており、側面にカメラが付いている内側のカプセルが回転しながら撮影をしていく特徴的な製品とされている[11]。いずれもオリンパスの製品とは違い認可を得ておらず、国内外で臨床試験を行ったのみ[3][4][11][12]で、2019年6月現在は研究、開発もされていない。

製品名に女性の名前が用いられているのは、精神的に緊張した状態で行く病院において優しい印象を与えるためだという[13]。なお、2000年代の報道や特許庁の報告書によれば、アールエフは自社の開発技術に関して特許を申請せず[11]、「ライバルを作ることが新技術の開発に繋がる」として積極的に公開する方針としていた[3]。2020年現在は、積極的に公開する方針は維持しつつ「技術の独占を防ぐ目的」として製品の特許申請を行っている[14]。
主な製品

デジタルX線センサー「デジトゲン」

NAOMI


口腔内カメラ

Einstein lumica

Einstein Stella


カプセル内視鏡

NORIKA3

Sayaka


工業用内視鏡

工業用デジタルX線センサー

訴訟
農水省による製品回収命令

2003年2月、動物用のX線デジタルCCDセンサーに関して、農林水産省に無許可で製造・販売したとして薬事法に基づく製品回収命令を出される[15]。これを違法な処分としてアールエフは長野地方裁判所に処分の取り消しを求める訴訟を提起、2005年2月4日に「処分は違法」として取り消す判決を言い渡した[15]。農水省側は「動物の疾病の診断に使われ、医療機器に該当する」と主張し、アールエフ側は「家庭用デジタルビデオカメラの原理に相当し、医療機器には該当しない」と主張していた[15]。判決では医療機器に該当するか否かは判断せず、「処分に当たってアールエフ側に意見陳述など弁明の機会を与える手続きが取られなかった」「動物の生命・健康に対する危害の発生が切迫しているとは言えない」とされた[15]。
パワーハラスメント問題

パワーハラスメントを受けて解雇されたとして、社員と元社員の2名がアールエフに対し解雇の無効や損害賠償を求めた訴訟を長野地方裁判所に提起[16]。原告側の主張を認め、2名に対して損害賠償の支払い、並びに社員1名の解雇無効が認められた[16]。