アース製薬株式会社
Earth Corporation
種類株式会社
市場情報東証プライム 4985
アース製薬株式会社（アースせいやく、Earth Corporation）は、東京都千代田区に本社を置く、殺虫剤など衛生薬品の製造・販売をおこなう日本の日用品製造メーカー。同種の会社に大日本除虫菊（金鳥）、フマキラー、エステー、小林製薬がある。大塚ホールディングスの持分法適用関連会社[注 1]。
概要が大阪・難波新川で薬品製造をおこなう「木村化学」を創業する。当時は塩酸や硝酸等を「地球印」のブランド名を冠して、販売していた。
1925年（大正14年）に株式会社へ改組すると、1929年（昭和4年）に発売された「アース」（家庭用噴霧式殺虫剤）から名を取る格好で、1964年に現社名に変更する。もっとも、「アース」に匹敵するほどのヒット商品を生み出すまでには至らず、1969年（昭和44年）に自主再建を断念。会社更生法の適用を裁判所へ申請することによって倒産した。1970年（昭和45年）に大塚グループの資本参加を受けたことを境に、「ごきぶりホイホイ」などの大ヒット商品を輩出したほか、液体式電気蚊取り器の「アースノーマット」などを発売している。また、「ARS」ブランドで海外展開している。
現在は東京都千代田区に本社（大塚ホールディングスの登記上の本店所在地と同じ神田司町）が置かれている。工場・研究所は1910年（明治43年）以来発祥の地兵庫県赤穂市坂越（さこし）にあり、かつては本社も置かれていたが、現在も実質的な本社として機能しているとともに、国内随一の生産拠点となっている。その他、赤穂市西浜北町と和歌山県有田市、静岡県掛川市にも工場がある。
その一方で、2012年（平成24年）に株式会社バスクリン（入浴剤「バスクリン」の発売元）を傘下に収めた。また、2014年（平成26年）には民事再生手続き中だった白元の全事業を譲り受けるべく、白元アースを設立。防虫剤や入浴剤といったトイレタリー部門の強化を進めた結果、かつては全体の9割を占めていた虫ケア（殺虫・防虫）関連の売上は、2022年（令和4年）の時点で3割程度にまで減少している。ちなみに、入浴剤については、アース製薬・バスクリン・白元アース[注 2] の3社から別々に発売している。
沿革
1892年（明治25年） - 薬剤師の木村秀蔵が大阪・難波新川で創業。
1910年（明治43年） - 赤穂に工場を建設。
1916年（大正5年） - 日本で初めて炭酸マグネシウムの国産化に成功した。
1925年（大正14年）8月 - 法人化し、赤穂に株式会社木村製薬所を設立。
1964年（昭和39年）5月 - 商号をアース製薬株式会社に変更。
1969年（昭和44年） - 会社更生法の適用を申請。
1970年（昭和45年）2月1日 - 大塚製薬の資本参加に伴って、大塚グループへ加わると共に、大塚製薬の創業家出身の大塚正富が社長へ就任。これを機に、ゴキブリの駆除に関する製品の開発を優先した結果、「ごきぶりホイホイ」などのヒット商品を輩出する。
1978年（昭和53年）5月 - アース環境サービス株式会社を大阪に設立。
1980年（昭和55年）11月 - 営業本部を大阪へ設置したことを機に、マーケティング活動を開始。
1982年（昭和57年） - バイオケミカル事業部を徳島に設置。
1989年（平成元年）
2月 - 神戸に国際部を設置。
10月 - 営業本部を東京に移転、東京本部を設置。
1991年（平成3年）4月1日 - 本社を東京に移転。
1992年（平成4年）1月 - バイオケミカル事業部門をアース・バイオケミカル株式会社に移管。
1994年（平成6年）12月 - アース環境サービス株式会社が株式会社アース環境を設立。
1996年（平成8年） - アメリカのブロックドラッグ社（現在のグラクソ・スミスクライン社）と業務提携し、入れ歯洗浄剤「ポリデント」などの同社製品の販売を開始。
1999年（平成11年）8月 - 国際部を大阪に移転。
2002年（平成14年） - 『アクアフレッシュ』の販売権をグラクソ・スミスクライン株式会社から移管。
2005年（平成17年） - 東京証券取引所市場第2部に上場。
2006年（平成18年） - 東京証券取引所市場第1部に指定替え。
2007年（平成19年） - 英国に本社をおくレキットベンキーザー社と業務提携。
2008年（平成20年）
フマキラー株式会社を株式買い占めにより経営統合しようとしたが、不調に終わる[1]。
7月1日 P&Gが販売していた薬用石鹸「ミューズ」の販売権を取得し、同年9月1日から販売を開始。
2009年（平成21年）- 環境マネジメントシステム『エコアクション21』認証・登録。天津阿斯化学有限公司 新工場竣工。
2012年（平成24年）2月29日 - WISE PARTNERS株式会社が運用する投資ファンドが保有する株式会社バスクリンの株式並びに新株予約権を取得。同時に、投資ファンド以外の株主が保有する株式の取得手続きもすべて完了し、株式会社バスクリンを完全子会社化する[2][3]。
2014年（平成26年）
3月 - 川端克宜が代表取締役社長に就任。前任者の大塚達也（正富の長男）からの要請を受ける格好で、大塚製薬の資本参加後では初めて、大塚家と無関係のプロパー社員から43歳で社長に抜擢された。
