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アロー戦争
第二次アヘン戦争

大沽砲台へ攻撃したイギリス軍の67歩兵隊

時1856年 - 1860年
場所大清帝国（現在の中国）
結果イギリス、フランス、アメリカ合衆国連合軍の勝利。天津条約、北京条約の締結。

衝突した勢力
清 イギリス
フランス帝国
アメリカ合衆国
指揮官
センゲリンチン ヴィクトリア
パーマストン子爵
エルギン伯爵ジェイムズ・ブルース
ナポレオン3世
ジャン・バティスト・ルイ・グロ
フランクリン・ピアース

アロー戦争（アローせんそう、中: 第二次鴉片戰爭、英: Arrow War）は、1856年から1860年にかけて、清とイギリス・フランス連合軍との間で起こった戦争である[1][2]。戦争の理由の一つであった、中国人による多くのイギリス人との衝突のうち、もっとも象徴的な出来事がアロー号事件であったため、日本ではアロー戦争と呼称される場合が多い。また、アヘン戦争に続きアヘンの密貿易に関連して起きた二度目の戦争であることから第二次アヘン戦争（Second Opium War）とも呼ばれる[1]。この戦争で清は再び敗北し、不平等条約である天津条約や北京条約を締結させられ、アヘン輸入の合法化を強いられることになった。
背景

1839年9月に武力行使が始まったアヘン戦争の講和条約として、1842年に締結された南京条約の規定により、英国は清国に対し、従来の広東（広州）に加えて、厦門、福州、寧波、上海の計5港を開港させ、それぞれに領事を置くこと、さらには香港の割譲も認めさせた。そして、広東十三行のような特許商人が貿易を独占して徴税請負を行い、外国商人や外国船の保証人となって、それらを強い、統制下に置く、という従来の制度を廃止させた。また、南京条約締結後約一年の間に結ばれた諸協定により、公正公平な関税率の設定、領事裁判権、最恵国条項、開港五港にそれぞれ軍艦一隻を停泊できる権利などが取り決められた。また清国中央政府は公式には認めていないが、当時の欽差大臣耆英が長江河口以南のアヘン貿易を非公式に黙認した。

南京条約及びその後結ばれた諸協定により、香港に駐在する英国公使兼香港総督に対する中国側の外交の窓口は、広東（広州）にほぼ常駐することとなる広東欽差大臣が担うこととなった。これによって、英国側の清国官吏との接触方法が、アヘン戦争前の公行商人を介在させた間接的な仕組みから大きく改善し、直接接触が可能となった。また開港五港の各英国領事は道（省の下に置かれた行政区分）に置かれた道台（道の長官）と接触することが可能となった。しかし北京に外交使節が常駐することは認められなかった。

またアヘン戦争後、1842年12月には大規模な広州英国商館焼き打ち事件が起こった。この時期からアヘン密売する英国人を対象とした衝突が増える。1846年1月に両広総督耆英と広東巡撫黄恩?は広州の城壁内へ英国人が入城する権利をいったん認めたが、これに反対する群衆が広州府知府の執務処と住居を焼き打ちしたため英国人入城許可を取消した。1847年3月には広州に近い仏山鎮で英国人6名、米国人1名が住民から投石を受けるという事件が発生した。これを口実として香港から軍艦を派遣して広州港を侵略し英国商館街を占領した。その後も1847年12月には広州から3マイル上流の黄竹岐で英国人男性6名が切り殺されるという事件が起こった。その後再び入城問題について再提起され後任者が交渉を開始するものの清国側の方針が定まらず入城問題は一時棚上げされた。高揚するアヘンを密売するイギリス人への反感と反イギリス運動を取り締まるよう、英国外務大臣パーマストンは北京の清朝政府に抗議した。

1850年代初期の英清関係において外交面と通商面の2つの側面から不都合が浮かび上がってきていた。南京条約の改定交渉も1854年から開始された。

まず外交面では英国の英国公使兼香港総督と広東欽差大臣との交渉では、入城問題を通じて広東欽差大臣と清朝中央政府との意思統一がされず大いに混乱した。英国政府は、清朝中央政府と直接交渉を試みたが、清国中央政府は、外交の窓口は広東欽差大臣であるとしてこれを突きかえした。英国政府にとっては英国人の広州入城権と他の滞在地でのフリーハンド確保をいかに実行するかということが喫緊の課題であったが、広東欽差大臣との交渉は遅々として進まなかったため、英国は北京の清朝朝廷と直接交渉できるような体制を作ることが是非とも必要であると考えるようになった。これは後に北京に常駐外交使節団と常駐公使館の設立を志向することにつながった。

通商面では、現状の大都市から離れた不便な開港五港以外に蘇州や杭州のような便の良い都市を新たに開港すること、汚職が蔓延し機能不全をおこしている担当部署を改革すること、イギリス人に不都合な既存の徴税機構に代わり新たな徴税機構を設けることが、イギリス政府の要求であった。

英国外務大臣パーマストンは、これらの不満を原因として清国に対し再び武力行使を計画し、1851年12月に外務大臣を辞職、1855年1月に首相として政界に復帰した。しかし当初は開戦理由として相応しい開戦理由がなかったため、武力行使の準備だけは十分に整えていつでも武力行使にすぐに踏み切れる体制を整えていた。
アロー号拿捕事件アロー号を拿捕する清国兵

こうした状況下で起きたのがアロー号事件であった。1856年10月8日に清の官憲はイギリス船籍を名乗る中国船アロー号に臨検を行い、清人船員12名を拘束し、そのうち3人を海賊の容疑で逮捕した（残りは抗議で釈放）。