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出典検索?: "アメリカ車" ? ニュース ・ 書籍 ・ スカラー ・ CiNii ・ J-STAGE ・ NDL ・ dlib.jp ・ ジャパンサーチ ・ TWL（2011年9月）

アメリカ車（アメリカしゃ）とは、主にアメリカ合衆国の自動車メーカーが生産する自動車のことを指す。アメ車と呼ばれることもある。テスラ・モデル3GMC・シエラキャデラック CT6ジープ・グラディエーターダッジ・チャージャーリンカーン・ナビゲーターシボレー・コルベットフォード・トランジットフレイトライナー・ニューカスカディア
概要

ゼネラルモーターズ（GM）、フォード・モーター、Stellantis North Americaの大手3社を総称してビッグスリーと呼び、この他にテスラモーターズなど新興メーカーがある。
近年の傾向

アメリカ車は自動車産業創設以来、自国の発展に伴って世界の自動車産業の中心的存在として君臨し、特に第二次世界大戦後の四半世紀は世界の自動車産業を牽引し、その普及と発展に大きく貢献した。

しかし、1970年代初頭のオイルショックによるガソリン価格高騰と排出ガス規制により、アメリカのメーカーが得意としていたタフでパワーのある大排気量エンジンを積んだフルサイズカー（いわゆる大型車）には厳しい時代となり、世情に合わせてコンパクト化・省エネ化を目指すも、1970年代の終わりから1980年代初頭にかけて、この分野を得意とする日本車や西ドイツ車をはじめとする欧州勢にシェアを侵食されていった。

また、この頃のアメリカは、研究開発や設備投資など、すぐには利益に結びつかない長期的視野に立った経営戦略よりも、株主視点で目先の利益確保に邁進する経営手法が席巻しており、これに加えて全米自動車労働組合（UAW）との馴れ合いによる慢性的高コスト体質（世界最高水準の人件費、手厚い年金・医療などの福利厚生）、自国市場の独自性、規模の大きい内需に甘えた世界のトレンド（小型化・パッケージングの効率化・安全性・信頼性・ダウンサイジングコンセプト・燃費向上に重きをおいた商品展開、など）とかけ離れた商品展開等が重なり、徐々に都市部を中心に、世界はおろか、自国ユーザーからも見放されていった。

1970年代 - 1980年代前半にかけて、米国自動車産業は巨大な自国市場を頼りにするものの、世界展開には消極的であり、自身の庭とも云える自国市場のパイを歴史上はじめて外国車勢に奪われかねない厳しいシェア競争時代に突入していった。

米国内での小型車開発が不調であったビッグスリー各社は、業務提携先に開発を委託する道を選んだ。

GMは以前から資本援助を行っていたオペルといすゞに世界戦略車の開発を命じ、自社でもサターンを立ち上げたほか、GMからのオファーという形でスズキとの提携・合弁を果たし、GEO や CAMI で一定の成功を収めた。

「現地主義」で知られるフォードは、当初から欧州フォードが小型車を開発できる能力を有していたが、それとは別に、新たに傘下となったマツダを北米と環太平洋向け小型車開発の拠点とした。

クライスラーは三菱車と三菱製バッジエンジニアリング車の販売を経て、合弁企業のダイアモンド・スター・モーターズを設立して成果を残したほか、アメリカン・モーターズ（AMC）を買収し、その小型車と、AMC に資本参加していたルノーの小型車を引き続き販売したが、これらは収益の柱となるほどではなかった。

ビッグスリー各社は業績回復を追い風にこれまで前向きでなかった設備投資にも積極的に投資をするようになり、これによって1990年代前半から2000年代にかけて瞬く間に技術開発が進み、アメリカ車は他国に引けをとらない世界的な技術水準に到達することができた。

しかし、それは相変わらず自国市場で人気のある分野（フルサイズのピックアップトラックやSUV、セダン）に限られており、一台辺りの利益率が低い小型車の研究開発には消極的であった。このことは自国市場が好景気のときは上手くいっても、いったん景気が後退し、自国市場で特に大型乗用車の売れ行きが冷えた局面では厳しいものとならざるを得ない様相を含んでいた。

その後、2006年のサブプライムローン問題に端を発する、アメリカ不動産バブル崩壊、翌年のリーマン・ショックによる自国市場の急激な縮小（世界金融危機）が襲い掛かると、雇用情勢の悪化、破産件数の増大、等を招き、石油価格の高騰も重なって再びリーズナブルで燃費の良い小型車に需要が集まることとなった。

ビッグスリーは、販売台数こそ漸減傾向に過ぎなかったものの、利益率の高い中級・高級車を中心にキャンセルが相次いだ。ビッグスリー各社は、自動車ローンの延滞や焦げ付き、金融子会社・自動車リース事業の破綻、高コスト体質（改革は頓挫し結局改善されなかった）に苦しみ、財務内容は急激に悪化していき、巨額の損失を計上し経営危機に陥った。フォードは自力で生き延びたものの、GMとクライスラーは連邦倒産法第11章の適用申請、事実上の国有管理下となり、アメリカ合衆国連邦政府援助の下、復帰を果たすことになった。

クライスラーはUAW VEBA（全米自動車労組傘下ファンド）（67.69 %） 、フィアット（20 %）、アメリカ合衆国連邦政府（9.85 %）、カナダ政府 (2.46 %)から資本の援助を受けた。アメリカ合衆国連邦政府は、ビッグスリーを破産解消させる意思はないとされ、再生に必要な資金援助を積極的に行い、再生プログラムを展開中である。

これら資金援助を糧に、新車開発や設備投資も積極的に行っており、顧客へのサービス面でも大きな支障を来していないなど、日本国内で一般に考えられているほど危機的状況にあるわけではない。ビッグスリーはハイブリッド型乗用車を得意とする日本車勢に対し、次の時代に来るであろう完全電気自動車の時代での巻き返しを狙っていると伝えられている。
特徴1960年代のアメ車の例（フォード・サンダーバード）

アメリカ車は、広大かつ様々な気象・地理的条件の違いを持つ都市間移動の長距離走行を念頭においているため、全般的にボディサイズは大きく頑丈に作られている。