統合参謀本部（とうごうさんぼうほんぶ、英: Joint Chiefs of Staff、略称: JCS）は、アメリカ合衆国軍の最高機関。組織体系的にはアメリカ国防総省、およびそのトップである国防長官（文民）の下にある。軍事戦略の立案を行うとともに、合衆国大統領及び国防長官、国家安全保障会議、国土安全保障会議に対して軍事問題に関する助言を行うことを任務とする[1]。

議長並びに副議長は専任となっており、大将（GeneralまたはAdmiral）が補され、米軍軍人（制服組）のトップと位置付けられる[2]。
概要

統合参謀本部は、専任の議長及び副議長に加え、国防総省の管轄に属するアメリカ軍の5軍（陸軍、海軍、空軍、宇宙軍、海兵隊）の長、さらに州兵を管轄する州兵総局（英語版）のトップである州兵総局長がメンバーであり[1]、加えてそれを補佐するスタッフなどからなる。統合参謀本部は、1947年に空軍新設や国防総省設置などを伴う組織改革に合わせて設置されたものである。初代議長はオマー・ブラッドレー大将（在職中に元帥昇進）であった。

議長は、アメリカ合衆国大統領及び国防長官をはじめ、国家安全保障会議、国土安全保障会議の主たる軍事顧問であって、助言に関し、他メンバーよりも大きい権限を有している[1]。なお、実戦部隊の作戦指揮権 （'operational command'） は与えられていない[2]。作戦命令は、軍の最高司令官（Commander-in-chief）たる大統領から国防長官を経て、直接各統合軍司令官を通じて発動される[3]。

JCSの下には、J-1からJ-8と略称される部局が設置されており、人事計画や情報収集、作戦立案、兵站計画の作成などを行っている。
歴史

米西戦争において、アメリカ陸海軍はそれぞれ独自に作戦立案を行っており、サンチャゴでの戦いなど協力の必要があったにもかかわらず、協力関係は薄かった[4]。1903年になると、セオドア・ルーズベルト大統領により陸海軍合同会議（Joint Army and Navy Board）が設置された[4]。これは陸軍参謀本部と海軍将官会議（General Board）の代表者および主務担当者で構成され、陸海軍の競合する問題について助言を行うこととされた。しかし、この会議は陸軍長官および海軍長官から提起された問題についてのみ助言を行うこと[4]、会議の決定を実行させる権限を有さなかったこと、立案能力が低かったことにより、有効には機能しなかった。第一次世界大戦に際しても機能しなかった[4]。

1919年に陸海軍両長官は合同会議を再編することにし、構成委員を見直している。両軍の作戦立案実務者が加えられたほか、会議の下に合同計画委員会（Joint Planning Committee）が設けられ、会議自身がイニシアチブを取ることができるようになった。

1941年12月、第二次世界大戦にアメリカ合衆国が参戦すると、1942年にイギリスとの間で連合参謀本部（CCS）が設置された[5]。