「アメダス」のその他の用法については「アメダス (曖昧さ回避)」をご覧ください。
運用中アメダス（石川県小松市）愛・地球博会場に設置されていた万博アメダス（気象庁が設置するものとは異なる）

アメダス（AMeDAS：Automated Meteorological Data Acquisition System：自動気象データ収集システム）は、日本国内約1,300か所の気象観測所で構成される気象庁の無人観測施設「地域気象観測システム」の通称である。
概要

日本国内約1,300か所に設置される地域気象観測所（通称アメダス観測所）で気象観測している。観測網の密度は降水量が約17キロメートル（キロ）（=17キロ四方の正方形につき1か所）、4要素の観測点は約20キロで、おおむねメソβスケール（20キロ - 200キロ規模）の現象把握が可能で、都府県単位の気象現象の把握に効果を発揮する。近年需要が高い集中豪雨や雷、突風など、より狭い範囲の局地現象は把握が難しく、対応には観測点を数十倍に増やす必要がある。局地現象は気象レーダーが効率的で、近年設置が増強されている。

降水量、気温、日照時間、風向・風速の4気象要素を観測している地点が多く、おもに豪雪地帯は積雪の深さも観測している。観測で得られたデータはISDNや携帯電話回線[注釈 1]などを通じて気象庁内の地域気象観測センター（通称アメダスセンター）へ10分ごとに集信され、データの品質チェックを経たのち全国に配信される。

アメダスのデータは、気象庁ウェブサイトの地図・表形式で観測値や数値予報の入力データとして用いる。

通常の観測網に加えて、地震や火山噴火など大規模災害発災時に、地盤の緩みや火山噴出物の堆積など、通常よりも弱い気象現象で災害が発生する危険性が長期的に継続する場合および観測所自体が被災した場合は、アメダスの臨時観測点が設けられる。過去に雲仙普賢岳、兵庫県南部地震、2000年有珠山および三宅島の噴火、2008年岩手・宮城内陸地震、2021年熱海市伊豆山土石流災害[2]、それぞれで運用された。現在運用される観測所のほかに、観測所移設や臨時観測所設置など、観測所となった地点数は通算2,000か所を超える。
歴史

1960年代から1970年代前半まで日本国内の公的な気象観測地点は、おおむね100キロ間隔に配置された気象官署、気象レーダー、有人気象通報拠点の気象通報所、委託式気象観測所の区内観測所、で構成した。旧来の区内観測所は、観測点数で現在のアメダス観測所の総数を超えていたが、担当官が観測するためデータの報告速度や誤差などの難点があった。

各地域の天候記録や気象予報の強化には、大雨・突風・大雪など気象状況の詳細で迅速な把握を要する。観測を自動、無人化して報告速度を、詳細気象観測は気象官署に限定してデータの精密さを、それぞれ向上させることなどを目的に新たにアメダスを開発した。

運用開始は1974年11月1日で、1979年3月に国内1,316地点で観測所の整備を完了する。積雪深計は1977年12月1日に秋田県内で試験運用を始め、1979年11月1日に正式運用を開始する。1993年2月に10分毎の臨時配信を開始し、現在は第4世代のアメダスを運用する。2006年3月18日から空港出張所、航空測候所、航空地方気象台の観測値もアメダスに取り込む。
新アメダス

2007年度から無人観測所の685か所で改良し、2008年3月26日にアメダスデータ等統合処理システム（新アメダス）の運用を開始した。従来は10分間隔で観測した気温や風速は、気温は10秒間隔で、加えて最大瞬間風速の観測を開始した。開始当初は気象台・測候所・特別地域気象観測所の計154か所とアメダス観測所230か所を合わせて384か所が接続された。残りの地点は2008年度以降、順次接続している[3]。
名称

「地域気象観測システム」の英語訳は当初 "Automatic Meteorological Data Acquisition System" で、略称は頭文字のAMDASではなく、アクロニムでAMeDAS（雨出す）としたほうがおもしろいとの提案[4]が採用され、略称を "AMeDAS"、読みを「アメダス」とした。