アヘン戦争 - 暇つぶしWikipedia

アヘン戦争

アヘン戦争

イギリス東インド会社の汽走軍船ネメシス号に吹き飛ばされる清軍のジャンク兵船を描いた絵

時1840年 6月28日 - 1842年 8月29日
場所清（現在の中華人民共和国）沿岸地域
結果イギリスの勝利。南京条約締結。

衝突した勢力
 イギリス帝国清
指揮官
 ヴィクトリア（女王）
メルバーン子爵（首相）
パーマストン子爵（外相）
チャールズ・エリオット（外交官）
ジョージ・エリオット（英語版）（海軍軍人）
ジェームズ・ブレーマー（英語版）（海軍軍人）
ヒュー・ゴフ（陸軍軍人）道光帝（皇帝）
林則徐（欽差大臣）
キシャン（琦善、欽差大臣）
関天培（武将） †

陳化成（武将） †
戦力

19,000人 [1]

イギリス陸軍5000人

インド陸軍（英語版）7000人

王立海軍7069人
200,000人
被害者数
69人戦死 [1]
451人負傷 [1]18,000人から20,000人死傷 [1]

アヘン戦争（アヘンせんそう、中: 鴉片戰爭、第一次鴉片戰爭、英: First Opium War）は、清とイギリスの間で1840年から2年間にわたり行われた戦争である。

イギリスは、インドで製造したアヘンを、清に輸出して巨額の利益を得ていた。アヘン販売を禁止していた清は、アヘンの蔓延に対してその全面禁輸を断行し、イギリス商人の保有するアヘンを没収・処分したため、反発したイギリスとの間で戦争となった。イギリスの勝利に終わり [2]、1842年に南京条約が締結され、イギリスへの香港の割譲他、清にとって不平等条約となった。

なお、アロー戦争を第二次とみなして第一次アヘン戦争とも呼ばれる。
戦争に至った経緯

もともと清は1757年以来広東港でのみヨーロッパ諸国と交易を行い、公行という北京政府の特許を得た商人にしかヨーロッパ商人との交易を認めてこなかった（広東貿易制度）[3]。

一方ヨーロッパ側で中国貿易の大半を握っているのはイギリス東インド会社であり、同社は現地に「管貨人委員会」（Select Committee of Supercargoes）という代表機関を設置していた [4]。しかし北京政府はヨーロッパとの交易を一貫して「朝貢」と認識していたため、直接の貿易交渉には応じようとしなかった。そのため管貨人委員会さえも公行を通じて「稟」という請願書を広東地方当局に提出できるだけであった [4]。

このような広東貿易制度は中国市場開拓を目指すイギリスにとっては満足のいくものではなかった。広東貿易制度の廃止、すなわち北京政府による貿易や居住の制限や北京政府の朝貢意識を是正することによって英中自由貿易を確立することが課題になっていった [5]。

イギリス東インド会社は1773年にベンガル阿片の専売権を獲得しており、ついで1797年にはその製造権も獲得しており、これ以降同社は中国への組織的な阿片売り込みを開始していた。北京政府は阿片貿易を禁止していたが、地方の中国人アヘン商人が官憲を買収して取り締まりを免れつつ密貿易に応じたため、阿片貿易は拡大していく一方だった。1823年には阿片がインド綿花に代わって中国向け輸出の最大の商品となり、収入の20%が阿片になった。広東貿易の枠外での阿片貿易の拡大は、広東貿易制度の崩壊につながることとなる。[6][7]

イギリス東インド会社の対中国貿易特許は1834年に失効し、独占体制は終了して、これまで同社の下請等の形で貿易活動を行っていた個人貿易商に委ねられることとなった [8][9]。これに伴い、同年、イギリス政府は、東インド会社の管貨人委員会に代わって現地で自国商人の指導・監督を行う貿易監督官を派遣することとした [10][9]。初代監督官にはウィリアム・ジョン・ネイピア（英語版）が任命され、ネイピアは清の両広総督との直接の接触を目指したが、性急な実現に固執したため紛争化し、武力衝突を招き、失敗した [11][12]。
アヘン貿易「三角貿易#イギリス、インド、清国の三角貿易」も参照

当時のイギリスは、茶、陶磁器、絹を大量に清から輸入していた。一方、イギリスから清へ輸出されるものは時計や望遠鏡のような富裕層向けの物品はあったものの、大量に輸出可能な製品が存在しなかったため [13]、イギリスの大幅な輸入超過 [14]であった。イギリスは産業革命による資本蓄積やアメリカ独立戦争の戦費確保のため、銀の国外流出を抑制する政策をとった。そのためイギリスは植民地のインドで栽培した麻薬であるアヘンを清に密輸出する事で超過分を相殺し、三角貿易を整えることとなった。

清では、この事態に至って、官僚の許乃済から『許太常奏議』といわれる「弛禁論」が上奏された [17][18]。概要は「アヘンを取り締まる事は無理だから輸入を認めて関税を徴収したほうが良い」というものである。しかしこの主張に対しては多くの強い反論が提出され論破された [19][20]。その後、「アヘンを厳しく禁止し吸引した者は死刑に処すものとすることで、風紀を粛正しアヘンの需要も消滅させ銀の国外流出も絶つ」とする「厳禁論」が黄爵滋から上奏され、道光帝はアヘン厳禁策の採用を決めた [21][22]。道光帝は黄爵滋の上奏文を基に各地の地方長官に具体策を検討させ、最も優れた提案を行った林則徐を起用することとした [23][24]。林則徐は1838年（道光18年）に欽差大臣（特命全権大臣のこと）に任命され、広東に赴任し、アヘン密輸の取り締まりに当たった [25][26]。

林則徐はアヘンを扱う商人からの贈賄にも応じず、現地の総督・巡撫や軍幹部らと協力してアヘン密輸に対する非常に厳しい取り締まりを行った。1839年（道光19年）には、広州の外国商人たちに、「今後、一切アヘンを清国国内に持ち込まない。」という旨の誓約書を同年3月21日までに提出した上保有するアヘンも供出するよう要求し、「今後アヘンを持ち込んだ場合は死刑に処する」と通告した [27][28]。これをイギリス商人や貿易監督官チャールズ・エリオットが無視し期限を経過したため、林則徐は彼等の滞在するイギリス商館に官兵を差し向けて包囲し、保有するアヘンの供出を約させた [29][30]。「虎門銷煙（中国語版）」も参照

大量のアヘンの没収・収容には同年4月11日から5月18日までを要し、林則徐らはこれを6月3日から6月25日までかかって現地で処分した [31][32]。焼却処分では燃え残りが出るため、専用の処分池を建設し、アヘン塊を切断して水に浸した上で、塩と石灰を投入して化学反応によって無害化させ、海に放出した [33][32][注釈 1]。この時に処分したアヘンの総量は1,400トンを超えた [34]。

この林則徐の処置にエリオットは反発し、全てのイギリス商人に誓約書提出を禁じた上、全員を率いて広州からマカオに退去した [35][36]。抗議の意思表示であったが、清国側には何らダメージとはならなかった [37][38]。

林則徐は、外国商人の来航・交易自体を禁止することは非現実的で不可能であることを理解しており、目的は外国商人の追放ではなく、アヘン禁絶を誓約させ、合法的な商業活動に専念させることにあった [39][40]。アメリカ商人をはじめとするイギリス以外の商人の多くは、もともとアヘンとの関わりが少なく、清国当局に誓約書を提出して商業活動を続けた [41][42]。
イギリスの対応・紛糾パーマストン子爵（左）とチャールズ・エリオット（右）。

北京の清政府内で阿片禁止論が強まっていた1836年、イギリス外相パーマストン子爵は現地イギリス人の保護のため、植民地勤務経験が豊富な外交官チャールズ・エリオットを清国貿易監督官として広東に派遣した [43]。またパーマストン子爵は海軍省を通じて東インド艦隊に対し、清に対する軍事行動の規制を大幅に緩めるのでエリオットに協力するよう通達した [43]。ただし、いまだ阿片取り締まりが始まっていないこの段階ではパーマストン子爵も直接の武力圧力をかけることは禁じている [43]。

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