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アナログコンピュータとは、広義には、電子式アナログ計算機（アナログ電子式計算機）の総称である[注釈 1]。この記事ではそのうちの「演算関数型」などと分類される加算や微積分といった演算を行う電子回路要素により微分方程式の解を求めるタイプの、真空管式の演算増幅器[注釈 2]を使った微分方程式解析装置について解説する。以下では特段の記述のある場合を除き「アナログコンピュータ」はそのようなもののみを指す。「直接相似型」など[注釈 3]、その他についてはアナログ計算機の記事も参照のこと。 （この記事で扱う）アナログコンピュータは様々な物理現象を方程式に表してその物理量を電圧に対応させて入力し、演算結果出力を操作者が元の物理量に還元して使うもので、線形現象だけでなく、非線形函数も実現でき、特に微分方程式の過渡解を簡易に出力できるので、自動車開発設計や電気回路・送電路などで過渡現象の解析などに重用され成果を上げた。それまでは、最良特性を得るのに実物の試作が多数必要で全条件に渡る網羅的試作ができなかったものが、アナログコンピュータによる一種模擬実験で良好適切な特性を詰めてから試作に掛かれるので高品質製品の試作工数が激減できて開発設計作業が大幅に効率化された。ヒースキットEC-1アナログコンピュータ 多元連立方程式を解くことも可能だが、任意の定数設定で微分方程式を解いての過渡現象を表示できることの際だった有用性が支持されて普及したもので、工学系大学の学部生への講義や、工業高等専門学校や、一部工業高校の授業で、微分方程式の解法としてのラプラス変換、伝達関数、帰還制御理論（＝自動制御理論）と併せてアナログコンピュータの使用法が教育されて広がった。学生が物理現象を微分方程式に表してその解を求める具体的な演習教材として非常に適していたからだ。1960 - 1963年には「教育用」として簡易ではあるがアナログコンピュータheathkit EC-1が完成品$400．組立キット$199．で売り出されて、日本のアマチュア・セミプロ向けラジオ雑誌「ラジオ技術」（既廃刊）にもグラビア（1963/11号）と連載解説記事（1964/1?/3号）で紹介されている。[1] アナログコンピュータ（他のタイプも含む）の最も重要な要素であるオペアンプは、今日ではIC化されブラックボックス的に扱われることも多いデバイスだが、その基礎技術は真空管時代に開発されていったものである。まず1920年代の末にブラック（en:Harold Stephen Black
概要
歴史「アナログ計算機#歴史」も参照
そういった技術がアナログコンピュータとしてまとめられて、日本へは1953年（昭和28年）頃伝わって、日本電気、日立、東芝など電機各社が製品化して普及し各界で重用された。
その後は、全領域の模擬実験が自動でできる、ディジタルコンピュータでのコンピュータ・プログラムによるシミュレーション（いわゆる「コンピュータ・シミュレーション」）の急速な発達で、過渡現象も解析可能となった。演算条件を手動設定するか、大規模な機械式部分を含む自動設定装置に頼る必要のあるアナログコンピュータは1980年頃の一般真空管の製造中止もあって、開発研究中の磁気増幅器型とか、半導体オペアンプ式も量産製品化されずに[注釈 6]、アナログコンピュータ全体が寿命として廃れて歴史的機材となった。
しかしながら、磁気増幅器型は大電力を直接制御できる能力があってプロセス制御の組み込み型には使えるし、計測制御バスであるHPIB（GPIB/IEEE488）などの普及で演算条件設定が自動化（プログラム化）できる環境ができてきて、リアルタイムのテストができて、教育用にも適することは変わっていない。 （真空管[注釈 7]）アナログコンピュータの構造は、主に真空管による演算増幅器（オペアンプ[注釈 8]）と抵抗器、コンデンサー、ダイオード、ポテンショメーター、乗算器、標準電圧源、リレー接点などを接続端子盤でパッチコード（＝接続コード）で繋いで組み合わせ、符号反転器、係数器、加算器、積分器、非線形応答要素、（微分器）、遅延装置などの演算要素を構成し、それらを組み合わせて方程式を構成し、演算させて過渡解と定常解を求め、ペン書きレコーダーやオシロスコープのCRT上と電圧計に出力させるものである。特に他の方法では求めにくかった過渡解が簡単に求められることで重用された。 リアルタイムで解が求められるペン書きレコーダーは大変高価だった。このため簡易型として、時間軸変換してオシロスコープ画面上にちらつかない頻度（≒概ね25Hz以上）で繰り返し表示させるものが現れこれが「高速型」「繰り返し型」と呼ばれた。それに対してペン書きレコーダーを使って実時間で解を表示できるものを「低速型」と呼ばれた。 演算増幅器は、（符号）反転増幅器が用いられて、入力側に接続するインピーダンスZ i と、出力側から帰還させるインピーダンスZ fの比が、ほぼ全体の伝達関数 G=?Z f／Z i となる。[3] すなわち、入力側が抵抗器Riで、出力側が抵抗器Rf だと符号反転係数器で伝達函数は G＝?R f／R i となる。 入力側抵抗器が複数個並んで繋がれると入力数端子数だけの'加算器'機能が加わる。 出力帰還側をコンデンサーCに交換すると、いわゆる「ミラー積分器」を構成して、伝達函数は G＝（1／CR)・(1／S） となりCR積分回路が有効になる折れ点角周波数（1／CR）が、ミラー積分回路とすることで（1／増幅度μ）の（1／μCR） に落ちて積分誤差を大幅に小さくしている。 積分の係数を"?1"にするCRの値は、1MΩ×1μFが標準的な値だった。繰り返し型（高速型）ではもっと小さな値を用いて積分の係数を大きくしている。 入力側抵抗器が複数個並んで繋がれると、やはり入力数端子数だけの加算器 機能が加わって符号反転係数加算積分器となる。 なお微分器 は、入力側をコンデンサーC、出力帰還側を抵抗器R f とすれば、伝達函数 G=CR f・S として理屈の上では構成できるはずだが、現実には高域の増幅特性が特に要求されて、演算増幅器の周波数特性が障害となって、それ以上高い周波数領域の演算ができない。これにより通常は、アナログコンピュータの構成要素として微分器は使わないで、方程式を積分型に整理して設定する（［F5］［F6］参照）ことで演算誤差を抑制・回避している。 また、反転増幅器の使用により演算要素毎に極性が反転するのでプログラミングがややこしくなるが、「教育訓練用」に限れば演算要素それぞれに符号反転器を接続することで解消されるから扱いやすくなる。反面、演算誤差を増し、2倍の数の演算増幅器が必要になるので少しでも演算精度の欲しい実務では逆極性のまま演算させて符号反転器使用をなるべく避けている。 非線形函数としては、対数、乗算、2乗、片効き、飽和、不感帯、折れ線、等様々な特性を標準電圧電源と2極管・半導体ダイオードや分圧抵抗、演算増幅器、専用ハードなどにより実現している。この部分は各現場の自作ハードであることが多い。また遅延要素も必要だが、後のデジタル計算器のような自由度は実現できなかった。 基本的に、演算増幅器の利得が、各演算要素に必要とされる利得以上の場合に機能が有効で、そこを外れた領域では動作できない。実使用ではこの有効範囲を意識しながら解析を進める必要がある。積分器の高域周波数限界は、かなり高く取れるが、微分器では演算増幅器の周波数特性が、すぐに微分に必要な周波数に足らなくなり、動作の上限になってしまう。 低い周波数側は、先出、CRの折れ点角周波数（1／CR）の（1／増幅度μ）の（1／μCR）がCR時定数からくる積分下限角周波数であるが、低速型アナログコンピュータの場合にはコンデンサーのリーク電流などによる角周波数制限が先に効くことがある。 加えて、扱える信号レベルの下限は演算増幅器のノイズレベルまでで、そこから飽和レベルまでの「ダイナミックレンジ」内での演算が可能である。 ペン書きオシロスコープ出力の低速型では演算増幅器のドリフト誤差を特に嫌って、直流増幅器に機械式のチョッパーアンプが使われた。繰り返し型では交流増幅器を採用するものもあった。
構造
最も簡易な高速型では5極3極管6U8単管や6BL8単管で演算増幅器を構成して60dB（1,000倍）程度の増幅度のものが作られ、低速型では120dB?130dB（1,000,000.倍?3,000,000.倍）の増幅度の演算増幅器が作られた。その1,000倍余もの利得の違いは演算誤差の相違に反映されていた。
