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Atari VCS（1977年）。北米の家庭用ゲーム市場を勃興させ、そして崩壊させた。

アタリショック（英語: Video game crash of 1983）とは、1982年のアメリカ合衆国における年末商戦を発端とする、北米のゲーム市場で起こった家庭用ゲーム機の売上不振のことである[1]。

この崩壊にはAtari VCS以外のゲーム機の家庭用ゲーム市場も含まれる。パソコンゲーム市場や、欧州や日本など北米以外のゲーム市場は含まれない。
概要

北米における家庭用ゲームの売上高は、1982年の時点で約32億ドル（同年末の日本円で約7520億円）に達していたが、1985年には1億ドル（同年末の日本円で約200億円）にまで減少した。北米の家庭用ゲーム市場は崩壊し、ゲーム機やホビーパソコンを販売していた大手メーカーのいくつかが破産に追い込まれた。ゲーム市場最大手であったアタリ社も崩壊、分割された。

1980年代後半には、ヒット作の発売や新型ゲーム機の投入が相次ぎ、低迷した北米の家庭用ゲーム市場は徐々に回復していった。

その背景について、1983年に当時の任天堂社長山内博は講演会で「新型ゲーム機の出現によるAtari 2600の陳腐化、アーケード・ゲームの劣化移植、サード・パーティーが大量に駄作を投入したことから、消費者がゲーム機に失望、新しいカートリッジを買う意欲を失ったため」と語っている。また、1984年にはファミコンのサードパーティーに対して、米国ゲーム市場の教訓から「粗悪なソフトが氾濫しないように任天堂の承認を受けたものだけを作るように注文している 」と経済誌のインタビューに答えている[2]。

また、山内は1986年にも海外紙において、「サードパーティーによる低品質ゲームソフト（俗に言う「クソゲー」）の乱発がアタリの市場崩壊を招いた」という趣旨でその原因に対する自身の認識を述べている[3]。これは後世まで業界の共通認識となっており、2010年当時の任天堂社長である岩田聡は、「粗悪なソフトが粗製濫造されたことで、お客さんからの信頼を失ってしまった」と定義している[4]。ここから転じて、ハードやジャンルに関わらずゲームソフトの供給過剰や粗製濫造により、ユーザーがゲームに対する興味を急速に失い、市場需要および市場規模が急激に縮退する現象を「アタリショックの再来」または単に「アタリショック」と呼ぶこともある。

日本では1996年にNHKで放送された『新・電子立国』で取り上げられて広く知られるようになった。ただし、番組で述べられたように1982年のクリスマス商戦でいきなり市場が崩壊したわけではなく、以下に示すように1982年から1985年にかけて複雑な経過をたどった。

また、アタリショック後に売れ残った大量の不良在庫を埋葬したとされる「ビデオゲームの墓場」が存在するという都市伝説があったが、これは2014年に真実であったことが証明された[5]。
事象

1977年にアメリカでアタリ社から発売されたテレビゲーム機「Atari 2600（発売当初はVideo Computer Systemと呼ばれた。以下、一般略称のVCSと表記）」は、それまでゲーム機のハードウェア本体に内蔵されていたゲームソフトのプログラムROMを、カートリッジに収めて外部から供給できるようにし、これが爆発的な人気を博した[1]。しかし、同ゲーム機のブームは、発売開始から5年ほどで終わる。

以下に、VCSとその関連商品の市場が辿った状況を、順を追って示す。
VCSの成功初のサードパーティとしてActivision設立（1979年）。名作も多い。

アタリ社は、外部からソフトウェアを入れ替えられるAtari VCSを1977年に発売。当初はさっぱり売れなかったが、1980年よりキラーソフトとして、『スペースインベーダー』、『パックマン』、『バトルゾーン（英語版）』などの人気ゲームが、アーケードゲームから数多く移植され、人気に火が付いた。