ぷらら（plala）はNTTドコモが運営するインターネットサービスプロバイダ（ISP）。2022年（令和4年）6月まで同じくNTTグループの企業であるNTTぷららが運営していた。
概要

ISPの会員数は370万人以上（2023年3月31日現在373.3万人）である[1]。オンラインショッピングモールの利用、各種電子メールサービスの利用、インターネット接続サービスその他を「“チケット”として購入する」という独自の利用形態で提供を始めたことに特徴がある。2005年（平成17年）現在はインターネット接続、メール、プライベートホームページ、IP電話ぷららフォン）、ブロードバンド映像配信サービス（ひかりTVサービス、IPテレビ）、ネットワーク対戦ゲームなどを提供する。提携企業のサービス利用等による基本料金の割引制度（「無料化計画」）は多岐にわたる。ぷららのネットワークのほかに、IIJのネットワークを利用可能なダブルルートオプションを提供していたが、2021年7月8日をもって新規受付を終了し、2022年3月31日をもって提供も終了した[2][3]。
NTTぷらら

株式会社NTTぷらら
NTT Plala Inc.
本社（サンシャイン60）
種類株式会社
市場情報非上場
略称ぷらら
本社所在地 日本
〒170-6024
東京都豊島区東池袋三丁目1番1号
サンシャイン60　24階
設立1995年（平成7年）12月18日
（ジーアールホームネット株式会社）
業種情報・通信業
法人番号9013301016102
事業内容(1) 電気通信事業法に定める電気通信事業
(2) 情報通信システムの開発及び保守の受託、販売並びに賃貸
(3) 情報通信機器及び情報通信処理装置用ソフトウェアの開発、製造及び販売
(4) 情報処理端末、情報処理装置、情報通信機器の開発、製造、販売及び賃貸
(5) 情報処理サービス業
(6) 情報提供サービス業
(7) 電気通信事業法に基づく付加価値情報通信網の有償提携業務　等
代表者代表取締役社長　永田勝美
資本金123億2,100万円
売上高1062億0100万円
（2021年03月31日時点）[4]
営業利益▲2億8800万円
（2021年03月31日時点）[4]
経常利益7億8000万円
（2021年03月31日時点）[4]
純利益11億8600万円
（2022年03月31日時点）[5]
総資産548億5900万円
（2022年03月31日時点）[5]
従業員数379名
決算期3月末日
主要株主日本電信電話株式会社
(1995?1999年)
東日本電信電話株式会社
(1999年?2006年)
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社
(2006?2019年)
株式会社NTTドコモ
(2017?2022年)
主要子会社株式会社アイキャスト
外部リンクhttps://www.nttplala.com （会社情報）
https://www.plala.or.jp （サービス）
特記事項：2022年（令和4年）7月1日をもって、NTTドコモに吸収合併された。
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株式会社NTTぷらら（エヌティティぷらら、英: NTT Plala Inc.）は、NTTグループの企業である。日本の個人向け大手インターネットサービスプロバイダ「ぷらら」やIPTVサービス「ひかりTV」、IP電話「ぷららフォン」、「ひかりTVショッピング」、「ひかりTVミュージック」、「ひかりTVゲーム」なども運営していた。2022年（令和4年）7月1日をもって、NTTドコモに吸収合併された。

従前より実施していた、一定以上の上りアクセス規制するP2P通信の規制について、2006年（平成18年）3月にWinnyの完全規制を行うと発表した。準備が整い次第完全規制する予定であったが、「電気通信事業法に定められた通信の秘密を侵害している可能性が高い」とする総務省の見解を受け（→ウィキニュース）、後に利用者側でフィルタリングのON/OFFを設定できるようにすることを発表した（→ウィキニュース）。

NTTグループ内には、他にもOCN（NTTレゾナント)、InfoSphere（法人向けのみ、NTTPCコミュニケーションズ）、WAKWAK（NTT-ME）、mopera U「フレッツ」コース（NTTドコモ）などのフレッツ光対応ISPがあるが、それぞれグループ内で競争・提携を行っている。

NTTコミュニケーションズの子会社であるNTTレゾナントが運営するポータルサイト「goo」の有料会員サービス料金をぷららで支払える連携サービスを行っていたが、2011年9月30日に終了した。