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なべ底不況・鍋底不況(なべぞこふきょう)とは、不況(不景気)の通称で日本で1957年(昭和32年)7月から1958年(昭和33年)6月にかけて起こったデフレーション現象[1]。 1954年(昭和29年)から1957年(昭和32年)まで続いた神武景気は国際収支の悪化により急速に冷え込んだ。政府および日本銀行が国際収支改善のため強力な金融引き締め策をとったため、産業界は減益・減収、資金不足に陥り、操業短縮により在庫調整をおこなった。業種別では電力・陸運業などの一部を除き全面的に業績が低下、減配・無配になった企業が目立った。 この不況について、神武景気における設備過剰の反動による在庫急増によってもたらされた内需不振によるものであり、長期間の景気低迷は避けられないとする「なべ底論」と日本経済の成長基調が強いため不況は一時的なものであるとする「V字型論」の2説が唱えられたが、1958年(昭和33年度)の経済白書は前者の「なべ底論」を採用し、「不況は中華鍋の底をはう形で長期化する」という見解を示した。 しかし、この予測は外れ、国内消費の高まりと、政府が1958年(昭和33年)から3回にわたって実施した公定歩合の引き下げによって、日本経済は1958年(昭和33年)後半から岩戸景気(好景気)に移行した。
概要
出典^ 当時は、鍋底景気(なべぞこけいき)と呼ばれていた。
関連項目
不況名
高度経済成長
景気循環
景気後退
歴
現代日本の経済史(戦後・昭和時代後期 - 令和時代)
戦後復興
戦後インフレ
財閥解体
農地改革
労働改革
ガリオア資金
傾斜生産方式
復興金融金庫
復金インフレ
ドッジ・ライン
影響
エロア資金
朝鮮戦争
朝鮮特需
サンフランシスコ平和条約
スターリン暴落
朝鮮戦争休戦協定
高度成長期
三種の神器(神武景気)
なべ底不況
所得倍増計画
岩戸景気
LT貿易
1964年東京五輪(オリンピック景気)
証券不況
1970年大阪万博
いざなぎ景気
ニクソン・ショック
影響
日本列島改造論
安定成長期
オイルショック
影響
狂乱物価
スタグフレーション
省エネルギー
第3次産業
レーガノミクス
日米貿易摩擦
プラザ合意
影響
低金利政策
前川レポート
日米半導体協定
バブル期
バブル景気
国鉄民営化
ブラックマンデー
消費税導入
総量規制
低成長期
バブル崩壊
平成不況
就職氷河期
阪神・淡路大震災
産業空洞化
都心回帰
ドーナツ化現象
住専問題
インターネット・バブル
六大改革
少子高齢化
アジア通貨危機
ゼロ金利政策
量的金融緩和政策
聖域なき構造改革
米国同時多発テロ
第14循環
金融再生プログラム
世界金融危機
影響
エコポイント事業