軍隊の階級
大元帥・元帥
将官上級大将・大将・中将・少将・准将
佐官代将・上級大佐・大佐・中佐・少佐
尉官大尉・中尉・少尉
准士官准尉・特務曹長
下士官曹長・軍曹・伍長
兵兵長・上等兵・一等兵・二等兵
下士官（かしかん、英語：Non-commissioned officerまたはPetty officer）は、軍隊の階級区分の一つ。士官（将校）の下、兵（兵卒）の上に位置する。多くの場合、兵からの昇進者であり、士官との間に入って兵を統率する。士官学校を出ていない人間が職業軍人となる場合は下士官となる事がほとんどで、さらに士官に昇進する事は少ない。
目次
1 総説
2 大日本帝国陸軍
2.1 兵科の下士官
2.2 技術担当又は各部の下士官
3 大日本帝国海軍
4 自衛隊
4.1 概説
4.2 沿革
4.3 上級曹長・先任伍長・准曹士先任制度
5 脚注
6 関連項目
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下士官は、士官の下にあって、主に小部隊・部署を指揮する階級である。徴兵制軍隊の場合は、兵卒は国民の義務として勤めるもので、下士官以上が職業軍人とされることが基本である。もっとも、その位置付けは当該国の官吏制度によって異なるが、多くの国では雇員・傭人の扱いであるが、日本の陸海軍省においては判任官とされた。
兵からの叩き上げで任じられるのが基本である。一般に、陸軍では小隊長の補佐や分隊長を務める。また、海軍では技術の専門家として士官の指揮に従って技術を掌り、また水兵を指導することになる。軍隊の背骨と言われ、兵からは“鬼”と評され士官以上に恐れられることもある。もっとも、士官候補生が下士官の階級を指定されたり、技術者が入営して技術担当下士官となることもある。
士官は、各国軍で類似の区分（将官・佐官・尉官に大別され、さらに大・中・少に区分される）がされているが、下士官の区分は、地域、時代または軍種により差異が大きく、対応関係を論じるのは困難である。大日本帝国陸軍の階級は1905年以降、曹長・軍曹・伍長の3つに大別されたことから、外国の下士官の階級を翻訳するに当たっては同じ区分によるものも多い。
「武力攻撃事態において捕虜の待遇に関する1949年8月12日のジュネーヴ条約」では、捕虜となった場合の下士官の業務について定められている。捕虜となった下士官は、捕虜の業務を課せられることがあるが、兵と異なり監督者としてのものに限られている。
近年の軍事組織においては、インターネットをはじめとする、情報技術の革新によって、従来のピラミッド型組織の形態に大きな変革を及ぼしつつある。これらの技術革新により、小組織の効率的な運営と、ミクロ的視野、マクロ的視野の境界の不鮮明化により、人類が生み出す組織形態に一大異変を生じている。よって熟練した現場指揮官による戦略的視野に立った行動の決断が可能になり、軍事組織における下士官（自衛隊の曹階級）は、存在意義を飛躍的に向上した。アメリカ軍では軍事における革命を理論レベルから、現実のものとし、トランスフォーメーションを実現しつつある。自衛隊においては、先任伍長制度の採用と、一般曹候補生の制度の精鋭化を目指し、高齢化社会国家のなかでの組織の活性化に試行錯誤をしている。
1877年（明治12年）10月10日改正の陸軍武官官等表によると、工長等を除く兵科の下士（当時は「下士官」ではなく「下士」と呼称されていた）は、曹長一等、曹長二等、軍曹一等、軍曹二等、伍長一等、伍長二等の6階級に分類されていた。その後、伍長の官名が廃止されると共に区分が簡略化されて、曹長（判任官2等）、一等軍曹（判任官3等）、二等軍曹（判任官4等）の3階級とされた[1]。明治32年12月1日に、「伍長」の名称を復活させ、旧「一等軍曹」を「軍曹」と、旧「二等軍曹」を「伍長」とそれぞれ改称した[2]。
1874年（明治7年）10月31日当時の常備兵満員の場合の部隊の下士の総員は約6,484名とされていた[3]。また、この当時の下士の服役期限は7年であった[4]。この頃は陸軍教導団が下士養成を担った。
二等卒（昭和7年以降は二等兵）として徴兵された場合、一等卒（昭和7年以降は一等兵）までは自動的に昇級するが、上等兵以上は選抜によって昇級することとなる。判任官たる伍長以上となると勤続年数が20年以上に及んだ場合、叙位叙勲の栄誉を受ける機会もあり、また明治37年3月2日には、伍長任官6年以上勤続し、かつ勤務成績が優良なる者に対しては下士官勤功章などの表彰記章が授与された。
下士官は、内務班長（陸上自衛隊の営内班に相当する）の任に就くことが多く、そのため兵卒から下士官へ呼びかける際に「班長」と呼称することが多かった。これを第二次世界大戦中・進駐後の日本・朝鮮動乱中の韓国軍との共同行動中などに見聞したアメリカ兵によって、honcho（班長）の語が英語に流入することになった。