100円ショップ（ひゃくえんショップ）とは、店内の商品を原則として1点100日本円均一で販売する形態の小売店。別名「100円均一」および略した「100均」（ひゃっきん）と呼ばれることもある。

販売商品は、加工食品や化粧小物、食器や調理道具、乾電池などの日用品、文房具が多く、ほとんどの場合、大量の店舗（チェーンストア）を保有している。

100円というキレのよい価格設定が、手軽で安いワンコインというイメージとあいまって人気を博している。とはいえ、実際は「100円」は税別本体価格で消費税込み105円で販売する店も多い。また、99円など100円以下の価格で統一している店や、基本的に100円だが200円や300円、500円といった商品も一緒に販売している店もある。
目次

1 歴史

2 安定供給の改善

3 販売手法

4 主な100円ショップ

5 他の通貨圏

5.1 アメリカ

5.2 中国


6 その他

7 関連項目

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歴史

このような均一価格での販売手法は、かつては「バッタ屋」と呼ばれ、以前はスーパーや百貨店を巡回し、催事販売の形で不定期的に行われてきたものである。この様な場で販売される商品の大半は、質流れの金融品や仕入先が何らかの事情で現金化を急ぐために販売した処分品と呼ばれる商品を仕入れた物で、商品品質の低いものが多く安定供給も期待できるものではなかった。さらに販売後のトラブルを回避するために定期的な販売をせず、各地への移動を繰り返しながら販売を行っていた。

これに対し、現在の100円ショップチェーン最大手の大創産業（いわゆる「ダイソー」）創業者の矢野博丈は商品の品質アップに力を入れる（一部には採算割れの商品も含む）ことで、催事販売を依頼するスーパーや百貨店の信用を勝ち取り、1991年に最初の常設店舗を開設した。以来、「キャンドゥ」「セリア」「ワッツ」といった、後に株式上場する同業の他社も参入して店舗網を広げた結果、新たな販売チャンネルとしてメーカーから認知されるようになり、日本の経済の状況（物価の上昇のないデフレーションの状態等）ともあいまって、急速に店舗を拡大して現在に至っている。また2005年にはコンビニ大手のローソンが「STORE100」と題した100円ショップ事業を開始している。

その結果、現在では、いわゆる「バッタ屋」時代に主流だった、金融品や処分品を安く仕入れて販売することは少なくなり、大量の店舗による販売力を生かして国内外のメーカーへ自社専用商品（プライベートブランド）の形で大量に生産を委託することで、仕入れ価格のダウンと品質の確保を両立させることが多く行われている。

ダイソーでは、数百万個という単位での「一括製造」を行い、コストを限界まで下げている。しかし、製造コストは下がるものの、在庫コストは莫大なものとなる。

安定供給の改善

安定供給の観点では、海外メーカーへ委託したものは価格を抑えるために、船舶を用いた輸送に依存している場合が多く、コンビニエンスストアなど主要な小売店チェーンのほとんどが導入している、POSシステム等を用いたリアルタイムな商品動向の追従や対応ができない。その結果、メディア等で紹介されて商品がヒットしても供給量を増やすことができず、一過性で終わる可能性が高い。これら弱点とも言える不安定供給の問題は、購買層にも徐々に浸透し始めており、次回来店時の欠品といった不安要素にもなり、価格とも相まって購買意欲をそそる結果も生まれている。元々、オリジナル商品にも一応JANコードは印字されているため、POS化は可能ではあったが、かつては、POSシステムを利用した単品ごとの商品管理を導入していなかった。2005年頃から、大手チェーンの店舗には、支払い時に商品のJANコードを読み取らせて、代金を精算するPOSシステムが導入され始めた。

販売手法200円以上の商品も数多く取り揃えたダイソー（大久保インター店）

基本的には、店内の商品は原則として1点100円（税別価格、以下同様。税込では105円）で販売される。小型飲料など単価の安い小物商品では数個で100円で販売される。店によっては99円、88円などの場合もある。売り場作りとしては、100円という値段から衝動買いを誘うような演出が取られており、売上のアップが図られている。

100円均一で販売するために、何でも安いというイメージがあるが、実際には商品によっては、スーパーマーケットやドラッグストアなどで、80円から100円以下で販売されているものも存在する。

均一価格の採用は、計算をしやすくするためと言われているが、最近では商品の品揃えを増やしたり、粗利を厚くする目的で、衣料を中心として200（税込210）円や300（税込315）円、一部では800（税込840）円や1,000（税込1,050）円や1,500（税込1,575）円などの、100円ショップとしては高額な商品もある。またそれとは逆に、駄菓子などは100円未満（2個で100円、3個で100円など）で販売されている。

2004年4月1日より消費税総額表示の義務化に伴い、「100円ショップ」を（当時の消費税率5%を加味して）「105円ショップ」に看板を変えなければならないのかとの懸念が一部で起こったが、法律上、店名の変更をする必要は無く、店内の商品につける値札に消費税込みの価格を表示すればよいとされている。