トップレベルドメイン(TLD、Top Level Domain)はインターネットで利用するDomain Name System(ドメインネームシステム)において利用され、ドメイン名をドットで分割した際の一番右の項目の事を指す。例えば、"wikipedia.org"の場合は「.org」である。
目次
1 種類
1.1 gTLD(ジェネリック)
1.2 sTLD(スポンサー付き)
1.3 国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)
1.4 国際トップレベルドメイン(iTLD)
1.5 特殊用途
2 関連項目
3 外部リンク
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トップレベルドメイン一覧 にトップレベルドメインの一覧がある。
gTLD(ジェネリック)
.com(コム・コマーシャル=商用)「ドットコム」として近年はインターネットに限らずサービス名として利用される事が多くなった。company(企業)と間違われる事が多いが正しくはcommercial(商業・商用)の略である。
.net(ネット・ネットワーク)ネットワーク団体。個人や営利団体も取得可能である。
.org(オルグ・組織・団体)非営利団体制限なし。上記三つは古くからあるもので、元来はアメリカ合衆国のものであったが、現在では世界中の人が取得可能なドメインネームである。
.info(インフォ・インフォメーション)2001年10月1日運用開始ここまでの4種類は特に制限なく取得・利用される事が多い。
.biz(ビズ・ビジネス)商用のドメイン。2001年5月21日受付開始。レジストリはNeuLevel。
.name(主に個人)「ファーストネーム.ラストネーム.name」というドメインを取得すると「ファーストネーム@ラストネーム.name」という転送メールアドレスが使えるようになる、という独特のシステムを売り物に導入された。しかし実際には、メールアドレスを有効にするには、ドメインを取得するだけでなく、当該の「ラストネーム.name」ドメインのメール転送を管理している特定のレジストラと契約することが必要であり、注意を要する。なお現在では、個人名と無関係に普通の「?.name」というドメインも取得可能。
.pro(弁護士、医師、会計士及び活動団体)現在予約のみ
sTLD(スポンサー付き)
.aero(航空会社、空港など)
.coop(協同組合)
.museum(博物館・美術館)
.jobs(米国の人事管理業界向け、2005年に新規に追加が決定)
.travel(旅行業向け、2005年に新規に追加が決定)
.mail(Eメール対策用)
.cat(カタルーニャ言語圏向け)
.post(郵便事業者向け)
.asia(APEC地域の企業向け)
.mobi(モバイル関係者向け)
2006年5月先行受付開始。10月一般受付開始。
.tel(IPベースの電話番号用)
国別コードトップレベルドメイン(ccTLD)
基本的には、国際規格であるISO 3166によって、国別にドメイン名が定義されている。日本は.jp。歴史的経緯により、ドメイン名が変更されることもある。例えば、イギリスは本来「.gb」が割り振られているが、「.uk」を用いることが多い。
国別ドメイン名は、主としてその国の国民によって使われることを想定しているが、いくつかの国/地域ではgTLDのように誰でも取得できるようにしている。このため、最近では「.tv(ツバル)-主にTV番組など」のように、所有者の在住地とは別の国のドメインが使われる場合もある。
ccTLDで使用するドメイン名称は必ずしもISO 3166と同じではなく、国が申請したコードを割り当てているものもある。また、それぞれのドメインは国の機関のほか、個人や特定の組織が管理している国、地域も存在する。
ISO 3166-1との違い
.ac - Ascension Island | アセンション島/西アフリカ
.gg - Guernsey | ガーンジー島/西ヨーロッパ
.im - Isle of Man | マン島/西ヨーロッパ
.je - Jersey | ジャージー島/西ヨーロッパ
.ps - Palestinian Territories | パレスチナ/中東
.uk - United Kingdom | イギリス/西ヨーロッパ
など
日本の ccTLD の管理は2002年4月1日に日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)から日本レジストリサービス(JPRS)に移管された。各国のccTLDは、その国の記事を参照。
国際トップレベルドメイン(iTLD)
.int
国連・EU・NATOのような国際的な政府関連機関が使用する。