震度（しんど）とは、ある地点における地震の揺れの程度を表した指標である。数個から十数個の階級（レベル）で表す震度階級（震度階とも）を使うことが多い。震度階級にはいくつか種類があるが、現在の日本では気象庁震度階級が使われており、日本では一般的にこれを「震度」と呼ぶ。
総論
地震そのものの強さ（地震が発したエネルギーの大きさ）を表すマグニチュードとは異なり、観測する地点によって全く異なるが、基本的には震源に近いほど震度は高くなる(例外としては深発地震などによる異常震域)。また、その土地の地盤の状態や水分の含み具合などによっても違う。
日本では機械のみで震度階級を計測する（よって測定器レベルでは小数点以下第一位までの数値が出る）。日本以外では加速度計や地震計といった機械のデータも参考にされるが、主に人体感覚や被害の程度などによって人が判定する。
震度階級には以下のものがある。
気象庁震度階級
1884年に成立。現在は1996年に修正されたものが使用されている。0から7の10段階。日本で使用。
メルカリ震度階級（Mercalli intensity scale）
1902年に成立。後に何度か修正が重ねられ、メルカリ・カンニーニ・シーベルグ震度階級(Mercalli-Cancani-Sieberg intensity scale, MCS)が提案され、1931年にはメルカリ・ウッド・ニューマン震度階級(Mercalli-Wood-Neuman intensity scale, MWN)となり、現在では改正メルカリ震度階級(Modified Mercalli intensity scale, MM)という呼称で使用されている。?から??の12段階。アメリカ、韓国などで使用。
MSK震度階級
1964年成立。1から12までの12段階。CIS諸国、イスラエル、インドなどで使用。
ヨーロッパ震度階級（EMS）
ヨーロッパ地震学協会により1988年成立。現在は、1998年に修正されたEMS 98が使用されている。1から12までの12段階。ヨーロッパ各国で使用。
ロッシ・フォレル震度階級
1883年成立。?から?の10段階。?の適用範囲が広いこと、ヨーロッパの生活を基にした基準であったためほかの震度階級が考案され、次第に使用されなくなった。
台湾では、気象庁震度階級を参考にした、0から7の8段階の震度階級が使用されている[1]。韓国では、気象庁震度階級を参考にしていたものが使用されていたが、2001年からメルカリ震度階級に変更された[2]。
各国の気象機関で公式に使用する震度を定めていないところも多いが、メルカリ震度階級を使用するところが多い。
気象庁震度階級福岡県西方沖地震 (2005年)の震度分布図。
1884年に定められた『地震報告心得』が日本最初の震度階級である。当時は「微震」、「弱震」、「強震」、「烈震」の4段階だった。1898年、微震の前に「微震（感ナシ）」、微震と弱震の間に「弱震（弱キ方）」、弱震と強震の間に「強震（弱キ方）」が追加される。1908年、震度0から6まで7段階の震度階級が明文化される。1936年、「微震（感ナシ）」を「無感」、「弱震（弱キ方）」を「軽震」、「強震（弱キ方）」を「中震」に改称する。
1949年1月の地震観測法改正によりに震度7が設けられ、震度0から7の8段階とされた。これは、家屋倒壊率90%を超えた地区があった前年1948年6月28日の福井地震の被害を、震度6では適切に表現できないのではという声が上がったからだとされている。震度7の基準の1つとして家屋倒壊率30%以上という数値があるが、こういった数値や震度7制定の詳しい経緯はいまだ明らかとなっていない[3]。それぞれの震度には、「無感」、「微震」、「軽震」、「弱震」、「中震」、「強震」、「烈震」、「激震」という名称が用いられた（軽微、強中弱、激烈の表現から採られたという）。
1996年10月1日の震度階級改定により、震度5と6にそれぞれ「強」「弱」が設けられ、10段階となった。1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）の被害から、震度5と6の被害の幅が広すぎるため、より詳細な被害の判定による防災効率の向上が求められたことが理由であった[3]。併せて微震、軽震等の名称は廃止された。
放送での地震速報では、震度3の時は「地震」、震度4の時は「やや強い地震」、震度5弱以上は「強い地震」と地震の強度をコメントすることが多い(震度3以上の時は、字幕スーパーで全国に伝える)。震度7については兵庫県南部地震で初めて適用され、その後、2004年10月23日の新潟県中越地震でも記録した。
日本における震度は、全国に配置された自動計測機器（計測震度計）により測定され、発表されている。気象庁震度階級は、その震度での一般的な現象や被害状況を表したものである。かつては気象台の職員の体感や建物などの被害状況を階級表に当てはめて震度を決定していたが、兵庫県南部地震などの経験から震度が6や7となると判定が難しく遅れがちになることが問題となり、1996年4月からは、計測震度計により観測し発表されるようになった[3]。
震度階級と計測震度の関係表震度012345弱5強6弱6強7
震度計の
計測震度〜0.40.5〜1.41.5〜2.42.5〜3.43.5〜4.44.5〜4.95.0〜5.45.5〜5.96.0〜6.46.5〜
震度と加速度との間には単純な対応関係がない。気象庁の ⇒震度と加速度を参照。
計測震度の値は気象庁の ⇒震度の算出方法の値を用いている。
震度階級屋内屋外建物設備・インフラ地形
0地震計（震度計）が検知し、人は揺れを感じない。変化は無い。変化は無い。変化は無い。変化は無い。
1地震や揺れに敏感もしくは過敏な限られた一部の人が、地震に気付く。
眩暈と錯覚する。変化は無い。変化は無い。変化は無い。変化は無い。
2多くの人が地震であることに気付き、睡眠中の人の一部は目を覚ます。
天井から吊り下げた電灯の吊り紐が左右数cm程度の振幅巾で揺れる。変化は無い。変化は無い。変化は無い。変化は無い。
3殆どの人が揺れを感じる。
