ワイドスターは、1996年3月29日に、海岸の基地局を利用した船舶電話を置き換える目的でサービスが開始された。NTTドコモが、2機の静止衛星（N-STARc（自社保有、東経136度）およびN-STARd（JCSAT-5A、東経132度））で日本の領海・領土向けのサービスとして提供しており、衛星が見通せる地点ならば、海上・陸上・空中を問わず利用可能。 一般にも利用される代表的なものでは、長距離フェリーや高山にある売店、山小屋などに設置してある公衆電話がある。自衛隊、気象庁および海上保安庁職員のみが駐在している硫黄島や南鳥島でも、本土との電話回線にワイドスター電話が使われている。
また、大規模災害に備えて公共施設にも設置されている。地震などの大災害が発生すると、通常の電話回線は多くの通話が殺到して輻輳状態になるほか、電話回線が損傷すると通話そのものが不可能になる。その点、衛星電話は地上設備が比較的少なく設備損傷のリスクが少ないと考えられるため、地方自治体・警察・消防用の緊急電話回線（一般用とは別系統のワイドスター電話端末）が設置されている。
日本の通信事業者（NTTドコモ）が行っているサービスのため、電話番号は090や080の電話番号が割り振られる。そのため発着信は、通常の携帯電話とおなじである。他の海外キャリアの衛星電話は、発着信の際国番号や特定番号をいれなければ発着信ができない。 法人営業部門のあるドコモショップ等で端末の購入が可能である。
主な端末機・サービス
衛星パケット方式データ通信（下り最大64kbps・上り最大4.8kbps）
衛星回線交換方式データ通信（下り上り共に4.8kbps）
音声通話・データ通信（上記、回線交換とパケットともに）の可能な衛星電話端末、WIDESTAR DUO（ワイドスター・デュオ）（三菱電機製。可搬型、車載型、船舶型の三形態）
GMDSS対応船舶端末
無線パケット通信を利用した船舶などの移動体の位置通報システム
専用のファクシミリなども接続可能な、クレジットカード専用の公衆電話形態の端末
なお、本土と海底通信ケーブルで繋がっていない小笠原諸島や大東諸島では、島外の電話局との間にJCSAT回線を利用した固定電話網・NTTドコモ携帯電話網が構築されており、ダイヤルアップ接続によるISDN64Kbps回線接続によるインターネットを利用することも出来る。これらは、電話網の一部が衛星を経由する「衛星回線」であり、（本項の主題である）電話端末が衛星と直接通信を行う意味での「衛星電話」とは異なるものであることに注意。
端末仕様（ワイドスター デュオ 可搬型）
サイズ：45(高さ)×185(長さ)×202(幅)mm
重量:約1.7Kg(本体のみ)
連続通話時間:2時間
連続待ちうけ時間20時間
料金体系（音声）
タイプA 基本料金 15,750円（税込） 通話料金10円/6.5秒?15.5秒（平日昼間?深夜早朝）[1]
タイプE 基本料金 5,145円（税込） 通話料金20円/6.5秒?15.5秒（平日昼間?深夜早朝））[2]
対応割引サービス
ボリュームディスカウント（通話料 ５?２０％引き）
ゆうゆうコール
スラーヤ(Thuraya)は、アラブ首長国連邦の所有する衛星を利用したもので、サービス提供エリアはヨーロッパ・北アフリカ・中東およびインドなどの南アジアである。
2000年10月に1号、2003年6月に2号が東経44度に軌道投入されたほか、2008年には3機目の衛星を軌道に乗せ、東南アジア・東アジアでも提供開始された。
尚、日本では電波法の関係上2008年4月現在使用することが出来ない。
主な端末機
音声通信とともに9600bpsのデータ通信・ショートメッセージングサービスの可能な900MHz GSM携帯電話とのデュアルバンド機。
エイセス(Asia Cellular Satellite)は、インドネシアのスラウェシ島上空（東経123度）の「Garuda-1」静止衛星を利用した、東南アジアを中心とした地域向けの衛星電話サービスである。東南アジアなどの地上設備の敷設が遅れている地域の通信環境を改善するために提供されている。
インマルサットに事実上吸収され、同社の主力機であるR190はIsatPhone（アイサットフォン）として稼動している。
日本の領土・領海では無線局免許の関係で使用できない。
主な端末機
固定電話に似た形の卓上型でアンテナを構造物に固定するもの
音声通信とともに2400bpsのデータ通信・ショートメッセージングサービスの可能な900MHz GSM携帯電話とのデュアルバンド機
携帯電話と変わらない小型の端末で遅延時間の少ない交信を高緯度地域でも可能にするため、多数個の通信衛星を低軌道に投入する衛星コンステレーション利用のものがある。
衛星との見通し距離が1/10以下になると電波損失は1/100になるため、大型になる指向性アンテナを用いなくても通信が成り立つ。反面、1つの衛星から見渡せる地域は狭くなるため、多数個の衛星を衛星間通信により組み合わせて使用する。
1990年代後半に電気通信事業者が相次いで設立され、実際に衛星打上げも進められた。しかし、地上の携帯電話ネットワークのサービスエリア拡大や、静止衛星を利用する端末の小型化・低価格化により通信料金などの競争力が弱くなったため、需要が予測に反して伸びず、膨大な設備投資を回収できなくなった。