軍事費の単純比較であれば、日本は世界有数の軍事費大国である。しかし、防衛予算の約75%は人件費が占めており、装備品は国内向けにしか生産していないため、量産によるコスト削減ができず、調達価格が高騰している。近年のアジア諸国の急進的な軍備拡大に比較して、国家財政の停滞と少子高齢化のため、規模は縮小傾向にある。陸海空の予算比は概ね4:3:3となっている。
陸上自衛隊は、約15.5万人の兵力を擁し、三自衛隊の中で最大だが、振り分けられる予算は約1.7兆円と、海、空自衛隊に大差は無い。小銃をはじめ、戦闘車輌や一部の航空機は国産品を装備しているが、輸入やライセンス生産による装備品もある。無人航空機の運用能力も持つが、指揮通信能力、統合作戦能力は整備途上にある。専守防衛の観点から国外への侵攻能力は持たず、各方面隊が担当地域の防衛を前提に活動している。
海上自衛隊は、陸海空最小の約4.2万人、予算約1.1兆円で艦艇、潜水艦、航空機、各陸上基地を運用する。日本が海洋国家であり、通商貿易国家であることから、シーレーン確保のため対潜水艦戦能力と対機雷戦能力に重点を置いている。保有するイージス艦にはBMD能力が付与され、弾道ミサイル迎撃の中核を担う。ひゅうが型護衛艦やおおすみ型輸送艦を利用することで、輸送や医療の面で大規模災害にも対応できる。空母打撃群のような、海外へ大規模に兵力を展開する能力は保有していない。
航空自衛隊は、約4.5万の兵力をもち、予算約1.1兆円で世界的にもレベルの高い防空能力を保持している。これはF-15をはじめ、早期警戒管制機、パトリオットミサイルの導入により、一層顕著となった。大型爆撃機等は保有しないため諸外国の空軍と比べると爆撃能力は低く、経空脅威に対する迎撃戦と陸上・海上部隊の支援に特化した傾向を持つ。高度な能力を持つ航空救難団は民間で起きた事故への出動や災害派遣でも活躍している。
陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊は、同じ自衛隊でも気質は異なり、それぞれに独自の信条を掲げている。
陸上自衛隊「Final Goalkeeper of Defense」
海上自衛隊「つよい海上武人」
航空自衛隊「Key to Defense , Ready Anytime」
また、「陸自はおにぎりを食べ、海自はカレーを食べ、空自はハンバーガーを食べる」といった比喩や、以下のような言葉でその違いが表現されることもある。
陸上自衛隊「用意周到 動脈硬化」
海上自衛隊「伝統墨守 唯我独尊」
航空自衛隊「勇猛果敢 支離滅裂」
これらの比喩については、朝雲新聞やセキュリタリアンのような専門誌や機関誌において上級幹部が語ることもある。[1]
陸上自衛隊は、隊員数が約16万人と最も多く、地元出身者が地元の駐屯地に配属されることが比較的多い。ただし北海道には、陸上自衛隊の約4分の1の人員が集中配置されており、各地方出身者の混成となる場合もある。
野山を駆け回って厳しい訓練に励むほか、民生協力や地元との交流行事に参加することも多い。
海上自衛隊は基地そのものが旧海軍の施設を継承したものであり、日本海軍時代の文化も受け継がれている物がある。例としては、海軍旗と同様の意匠である自衛艦旗や海軍記念日の掃海殉職者慰霊祭、自衛艦の命名基準、軍艦マーチの演奏、海軍カレー、US-1飛行艇などが挙げられる。
詳細は海上自衛隊文化を参照。
旧日本軍の航空部隊は陸海軍の一部として運用されていたため、航空自衛隊は、戦後に誕生した新しい組織である。創立の流れやマニュアルはアメリカ空軍を手本としている。
自衛隊 の 階級区分陸上自衛隊海上自衛隊航空自衛隊
幹部将官将陸将海将空将
将補陸将補海将補空将補
佐官一佐一等陸佐一等海佐一等空佐
二佐二等陸佐二等海佐二等空佐
三佐三等陸佐三等海佐三等空佐
尉官一尉一等陸尉一等海尉一等空尉
二尉二等陸尉二等海尉二等空尉
三尉三等陸尉三等海尉三等空尉
准尉准陸尉准海尉准空尉
曹士曹曹長陸曹長海曹長空曹長
一曹一等陸曹一等海曹一等空曹