日本のマスメディアも日本の自殺増加に関係しているとの指摘がある。WHOは、「自殺の連鎖」を防ぐため、報道のガイドラインを示している[34]が、日本のマスメディアは、これを逸脱している例が少なくない。また、その報道の仕方も自らの責任は一切顧みず、自殺増加の原因をインターネットや政治、社会などに求める事例は後を絶たない。
WHOの報道のガイドラインを無視しているのは、無知なのか意図的なのかは不明だが、いずれにしても日本のマスメディアの後進性を示す典型的な例の1つといえる[35]。
中国（中華人民共和国、総人口13億人）における自殺者数は、2003年は年間約25万人強[36]、2005年は約29万人（うち女性は約15万人）となっている[37]。男女別では、女性の方が多い（国の自殺率順リストを参照）。中国の女性の自殺の要因については、ドメスティックバイオレンスが一番多い[37]。
脚注^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』白井徳満・白井幸子訳、誠信書房、1993年、12〜23項
^ トーマス・E・エリス, コリー・F・ニューマン（著）, 高橋祥友（訳）, 自殺予防の認知療法―もう一度生きる力を取り戻してみよう, 日本評論社, 2005, p. 16.
^ この臨床例は、熊倉伸宏『死の欲動―臨床人間学ノート』新興医学出版社、2000年 ISBN 4880024236 などに詳しい。
^ 『[日経サイエンス]』（2003年５月号）「 ⇒特集 自殺は防げる」
^ 『学術の動向』（2008年3月号）特集1◆わが国の自殺の現状と対策「海外における自殺対策の取り組みとエビデンス ⇒PDF」山田光彦
^ ⇒財団法人国際医学情報センター 10〜19歳の人々における自殺の方法
^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』59項、1993年
^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』誠信書房、1993年、44，45項
^ 鶴見済 完全自殺マニュアル 太田出版 1993年 56-69頁
^ 一例として、大阪地裁昭和58年2月8日判決 判例タイムズ504号190頁
^ 一酸化炭素#一酸化炭素中毒より
^ 月刊丸2007年4月号
^ a b 完全自殺マニュアル（ISBN 9784872331264）より）
^ ⇒http://www.dlareme.org/archives/000078.html
^ ⇒ラボ・データ研究所/Q&A/005 血液の量は？
^ 「反日デモ抗議 大阪の中国総領事館前で焼身自殺図る？」（エキサイトニュース）
^ レイジ・アゲインスト・ザ・マシーンの ⇒アルバム画像
^ ⇒メルクマニュアル家庭版,102章 自殺行動
^ ⇒Suicide Statistics米自殺統計
^ ⇒http://www.thegunsource.com/store/
^ ⇒SuicideDeathsAndAttempts(自殺とその試み)
^ ⇒Suicides, Australia, 2005（オーストラリア統計局）
^ E・S・シュナイドマン『自殺とは何か』誠信書房、1993年
^ ⇒NZニュース 自殺者数が減少する一方で自殺未遂件数は増加
^ ⇒自殺に関する総合対策の緊急かつ効果的な推進を求める決議（2005年7月19日 参議院厚生労働委員会）
^ “自害”に関して、欧米では「日本の女性の自殺文化」という誤解が生じているようである。
^ 「脳と性と能力」カトリーヌ・ヴィダル、ドロテ・ブノワ＝ブロウエズ（集英社新書）
^ 「脳と性と能力」カトリーヌ・ヴィダル、ドロテ・ブノワ＝ブロウエズ（集英社新書）
^ a b ⇒図録▽年齢別自殺率（男子）の長期推移と日米比較
^ ⇒図録▽都道府県の自殺率
^ 秋田県作成 自殺予防マニュアルより
^ ⇒山陰中央新報
^ 2004年7月23日の記者団に対するコメント
^ ⇒WHO PREVENTING SUICIDE - A RESOURCE FOR MEDIA PROFESSIONALS
^ TBSのみのもんたの朝ズバッ!では、2008年3月18日にトイレ用洗剤と入浴剤の映像を映し、硫化水素ガスによる自殺方法は「詳しいことはインターネットを見れば調べられる」と報道。その後4月になって当該自殺が一気に激増すると、2008年4月28日には「4月だけで74件…相次ぐ硫化水素自殺」とマッチポンプのような報道を行なっている。
