中国地方、四国地方の一部の地域（有名なところでは今治市の菊間地区）では生うどんを使ったうどんの自動販売機も存在、その他、映画が見られるグリコの自動販売機が存在していた。かつては全国に存在していた。
農業地域においては野菜、鶏卵などの農産物の無人直売スタンドも存在する。かつては利用者の良心を信じて箱などの非機械的な方法で代金を受け取っていたが代金の不払いのみならず商品の盗難まで頻発するようになったため、自動販売機化されたものが増えている。
大分県大分市にたまごの自動販売機が存在する。様々な種類がある。
また最近では、コカ・コーラの飲料自販機の横に同社のロゴが描かれた鉄製の箱が設置されるケースが多くなってきている。これは古い自販機を改造した保冷庫で、飲料をあらかじめ保冷しながら保管しておくために設置されているのである。
商品によっては自動販売機に制限が設けられている場合がある。日本において2004年現在で多いものは、タバコ、ビールなどアルコール飲料類、アダルトビデオやポルノ雑誌の自動販売機の販売時間や設置場所の制限である。タバコやアルコール飲料の販売機は国税庁の認可や免許が必要なほか、行政指導で23時から翌朝5時まで停止されており、アダルトビデオやポルノ雑誌は市町村や都道府県レベルの自治体による条例などで設置場所や販売時間に制限が課されていることが多い。
アルコール飲料の自動販売機の場合、深夜から翌朝の間の販売停止については罰則があるが、タバコの自動販売機の場合は自主規制であり、深夜から翌朝にかけて販売出来る状態にしていても罰則は無い（実際は施設内など人の目が常に届く場所に関しては24時間販売できている）。だが、タバコについては一種の身分証明書であるICカード「taspo」認証でのみの販売を目指しており、2008年3月の鹿児島県・宮崎県を皮切りに「taspo」認証による販売が開始され、2008年7月までに順次「taspo」認証による販売に切り替える予定である（言い換えれば「taspo」がないとタバコを購入できなくなる）。なお、販売停止されている場合は押しボタンがすべて「売切」の点灯状態になっている。
飲料やタバコなど価格が数百円以下の場合、硬貨と1,000円紙幣併用のものがほとんどであり、一般的には1円硬貨と5円硬貨は使用不可能である。交通機関の乗車券・定期券・予約券・プリペイドカード（例・ハイウェイカード）、外食産業における食券、公営競技場の投票券など、1,000円前後およびそれ以上となる高額なものになると、硬貨や1,000円紙幣に加え2,000円、5,000円および10,000円紙幣も利用可能となっていることが多い。また、先払いセルフ式ガソリンスタンドではクレジットカードやキャッシュカードで決済出来るものもある。
2000年代に入り、紙幣・硬貨・クレジットカード・キャッシュカードなどの偽造が増えたため、識別器の能力の強化が図られている。しかし偽造する側も新たな方法を編み出すため、犯罪の防止につながる成果があがっていない。
なお、現金やクレジットカード以外の支払方法として携帯電話やFelicaを利用した決済方法CmodeやEdy又はSuicaなどの電子マネー、iDやPiTaPaなどのポストペイで支払う販売機も登場した。特に、酒や煙草の販売機では年齢認証付きの電子マネー専用とすることが未成年への販売を防止できるという。又、機械を破壊しての現金盗難を防げることから今後は増えるものと見られる。
問題点
飲料の自動販売機は消費電力が大きく（ひとつの家庭に匹敵するほどの電力を消費する）省エネルギーの観点からは問題があるため、エネルギー効率の改良も続けられている。また、光害の問題や景観に対する悪影響も指摘されている。特定商品の自動販売機では製品の宣伝を兼ねる関係から色彩や形態に意匠が凝らされる傾向もあるが、この意匠が景観を損なうことがある。このため景観に配慮した自動販売機も見られ、設置の際に目立たないように工夫される場合もある。
私有地から公共地である道路にはみ出して設置してある場合があり、通行の障害となることがある。これに対しては、設置者側の対応や機器メーカー側も薄型の販売機を開発し導入している。
飲料の自動販売機では周囲に空缶などが散乱してしまう問題がある。空缶回収ボックスの設置と回収管理と共に利用者のモラル向上が大変重要となる。
酒・たばこの自動販売機による販売はたばこは日本・ドイツ以外のほぼ全ての国で規制されており、酒においては世界で日本だけが行っている。また未成年者に対する購買規制が完全には行われていない。タバコ自販機においては、タバコ自販機の設置を禁止する旨の提言がなされた[3]。これらの問題点に対して、日本はWHOなどから名指しで批判されていることから、たばこ自販機は2008年より社団法人日本たばこ協会（TIOJ）らはtaspoによる成人識別自動販売機の導入を開始した。しかし、カードの貸し借りないし無断使用の可能性もあり、実験的に導入した種子島では成功していないことなどから、同カードによる効果に疑問が呈されている状況にある。
取り扱い商品に品質上の問題や自動販売機自体のトラブル（代金を入れたのに品物が払い出されず、返金もできないなど）が生じた場合、通常利用者は自動販売機設置店の店員に直接声を掛けたり機械本体に記載された連絡先に電話などで対応を求める。
週刊誌などの販売開始が限られている物もトラブルになることがある。少年漫画誌など短期間に販売する物など、周囲のコンビニ、本屋などとは販売開始時間が異なる。このため発売当日の明け方には既に発売を開始している場合もあり、近隣の販売店との間でトラブルの原因ともなる。
