昔から、人類は自然環境を資本として利用しながら文明を発展させてきた。そのおかげで、原始的な狩猟採集生活に比較してはるかに高い生産力を実現し、21世紀を迎えた現在まで文化的な生活を保つことができたのである。しかし、自然環境を利用することで、否応無しに自然環境に負担をかけることになる。時にそれは過大なものとなり、逆に人類の生活を脅かす結果となる事態もみられるようになった。
多くの文化は自然に手を加え生産に活用してきたが、自然の持つ自己修復性を超えて過剰に負担をかけることは稀だった。紀元前に存在した古代エジプト文明やインダス文明などは、森林の過伐採による砂漠化が文明衰退の原因とする説もあるが異論も多く、環境問題との関連性は定かではないので、これを人類最初の本格的な環境問題とすることは少ない。
このバランスが崩れ、本格的に悪化し始めたのは18、19世紀でほぼ産業革命・工業化期にあたり、直接的には利潤の追求を基本的な価値観とする資本主義（利潤追求的資本主義）が原因であるとみられている。学者の中には背景に大航海時代（金、香辛料などへの欲求）に遡るヨーロッパの拡張主義とプランテーションの拡大、文明を広め「野蛮」を開くという帝国主義の一面としての啓蒙主義やそれと裏表をなす「オリエンタリズム」的観念を指摘する者もいる。もともとのエコロジー（生態学）は植物研究とも関係が深いが、海外に植民地を持っていた当時のヨーロッパ情勢とも無関係ではない。
古くより、人間活動と自然に関する記述が書物に残されてきたものの、長い間、これが世間で広く認知されることは無かった。人間活動と自然に関する問題が、初めて一般に取り上げられるようになったのが、レイチェル・カーソンの『沈黙の春』（1962年）だとされている。同書は産業界からは激しい非難を浴びたが、DDTの全面禁止など、その後の米国の環境行政に大きな影響を与えた。このころから、環境問題が世間に認知され始め、学問的に環境問題を調査研究する動きが本格化する。
1972年、ローマクラブが取りまとめた報告書『成長の限界』が出版された。現在のまま人口増加や環境破壊が続けば、21世紀半ばには資源の枯渇や環境の悪化によって、人類の成長は限界に達すると警鐘を鳴らしており、破局を回避するためには、地球が無限であるということを前提とした経済のあり方を見直し、世界的な均衡を目指す必要があると論じている。
その後酸性雨、オゾンホール、異常気象、地球温暖化など全地球規模の環境の変化が顕著になってくるにつれ、人々の環境問題に対する関心は徐々に高まってきた。
日本には、主に産業活動に起因する公害という概念がある。もともとあった「公害」の概念に植物や動物などの自然環境の汚染が加わって「環境汚染」となり、次に自然の許容限界を超えた負荷によって起こる諸問題への概念が広がった上、オゾン層や地球温暖化などの地球環境問題が加わって「環境問題」へ、環境問題の考え方は次第に展開していった。また、これらの問題を地球環境の破壊と考え、「環境破壊」と呼ぶこともある。
2006年、国際連合食糧農業機関(FAO)は畜産が環境破壊への主な脅威となっているので生産方法を改善する必要があるという報告をしている[1]。畜産は温室効果ガスの排出量が多く、ガスは酸性雨の原因であり、飼料を作るために多くの森林が伐採され、水の浪費や水質汚染の主要な原因であるという統計結果が得られたためである。これは、アジアなどで急速にライフスタイルの変化が起きており、肉や乳製品の消費が急増することに伴う環境問題などが顕在化していることが背景にある。
このようなライフスタイルの変化は新興国や途上国の経済発展によるものであり、巨大な人口を抱えるこれらの国民が先進国のような生活をすることになれば、環境問題に加えて資源や食料・水などの供給不足は深刻を極めることが予想されている。こういったことを踏まえ、先進国に対して自らのライフスタイルの大幅な見直し、途上国に対して経済発展に頼らない生活の向上をそれぞれ求める声が高まってきている。しかし、意見の相違はいまだに大きい。
環境問題の根本的な考え方として、環境に負担をかける要因のことを表す環境負荷という言葉がある。人類が何らかの活動を行った場合、必ずといっていいほど自然に何らかの負担（環境負荷）を与える。しかし、自然には自浄作用や修復作用といった作用があり、小規模な負担であれば自然に解消することができ、環境問題として影響が出てくることはない。しかし、自然が持つ作用の「閾値」を超えた負担がかかると、解消しきれなかった負担が環境問題となって周囲に影響を及ぼし始める。
問題を解決するためには、まず環境負荷をこれ以上増やさないようにし、次に環境負荷を減らしていくような段階を経て、環境負荷を自然の許容範囲にまで落とし、これを長く継続させていくような流れをとるのが普通である。
環境問題では、環境負荷をかけている当事者がそれ相応の影響を受けることは少ない。大気汚染や水質汚染が大気や水を通して周囲に広がっていくことから分かるように、影響は広範囲に広がり、負荷をかけていない他人にも影響が及ぶというのが大きな特徴である。そのため、当事者は環境に負荷をかけているという意識が薄くなりがちで、影響が出始めてから気付くことが多い。
環境問題では、負荷をかけていない他人への影響を含めて、当事者が全ての責任を取るという汚染者負担原則という考え方がある。ただ、汚染などの悪影響が小さければ問題はないが、悪影響が大きい場合や、環境に負荷をかけている当事者が判明していない場合は、当事者の負担が重過ぎて対策がままならないことがある。その場合、社会全体でも責任を負い、例えば税金を使って汚染による被害の補償を行うなど、当事者や影響を被っている者への支援を行う。
また、当事者の自発的な対策が行われない場合や、当事者が多数おり協力が難しい場合などもあるため、地域社会や行政などの社会全体が中心となって対策を行う必要がある。法学的には、人間の生存にかかわるような環境問題は生存権や人格権の侵害として当事者の責任が法的に規定されている。また近年は、環境権についても認める動きが出始めているが、国により差がある。
環境問題対策の方法は、大きく2種類に分けられる。