上記で禁止されていない狩猟道具ならば、使用して狩猟を行うことが可能である。法定猟具でもなく使用を禁止されてもいない道具を「自由猟具」と呼ぶ。例えば鷹狩は法律上では鷹を自由猟具として使用する狩猟となる。
厳密には「素手で捕まえる」「石を投げる」などの行為も自由猟具による狩猟と見なされ、 ⇒実際にパチンコ猟を行っている人物がいる。極論してしまえば、空手家が山にこもって素手でヒグマを倒す行為も自由猟具を用いた狩猟と言える。当然、素手でも期間や数などの法規を守らなければ違法行為である。
米国：1500万（人口約2億7千万） フランス：160万（人口約6000万） スペイン：40万（人口約4000万） ポーランド：10万（人口約3000万） フィンランド：30万（人口約1000万） ドイツ：３０万（人口約８０００万）
日本の狩猟人口は年々減少しつつある。1979年に45万だった狩猟人口は95年には25万、07年時点で16万程度である。07年12月に起きた佐世保散弾銃乱射事件の際にはマスコミによる過剰報道により「日本はすでに米国に匹敵する銃社会になった」などと騒がれた（全国に30万丁の許可銃があることと、最近の若い世代は精神面で以前より劣悪になっているなどという理由から）。しかしこれは飛躍しすぎた話であり、データなどからも分かるように日本におけるハンターは高齢化している。 このことから、有害鳥獣の被害に苦しめられている県では、狩猟期間の延長や面接の基準を緩くしていたところもあった（銃刀法は全国共通でも許可の基準には全国で差異があり、都市部などでは面接どころか、怒鳴られて追い返されるところもある）。 特に北海道などは、エゾシカ・ヒグマに代表される「野生動物による農作物被害」に苦しめられており、一時は若手ハンターの育成などの「銃規制緩和論」もみられたが、佐世保乱射事件の影響からこの緩和傾向はストップすると思われる。
関連項目
鳥獣の保護及び狩猟の適正化に関する法律
狩猟免許
猟友会
猟犬
クレー射撃
狩猟採集社会
サファリ
生類憐れみの令
密猟
絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約（ワシントン条約）
ラムサール条約
電波法
アマチュア無線
鷹狩
ジビエ
外部リンク
⇒社団法人 大阪府猟友会
⇒狩猟時のアマチュア無線機の使用について、関東、中国、九州
カテゴリ: 狩猟 | 野外活動
更新日時:2008年9月12日(金)14:21
取得日時:2008/10/14 16:27