ニュースや新聞等で報道される「1ドル = 110円10銭〜110円20銭」などというレートは、銀行間での外国為替取引を行うときのレートで、銀行間相場と呼ばれるものである。
各銀行は、小口の顧客取引についてはその日の相場動向を見越して仲値と呼ばれる基準相場を定め、銀行間相場が大きく動くことが無い限り、（銀行間相場が細かく動いたとしても）日中はその相場を基に取引を行うことが多い（東京市場では、以前は大手行の当番制で共同して用いるドル円の仲値を定める慣行があったが、現在は異なる）。なお、銀行間での取引は、どの通貨も対（アメリカ）ドルで取引が圧倒的に多く、例えば円とタイバーツなど各国通貨との直接取引きの金額は少ない。このため各国通貨と円の為替レートは、当該通貨の対ドル相場と、ドル円の相場との合成として計算されることが一般的である。
為替レートの表示の仕方は、1ドルが120円という表示の仕方と、1円が1/120ドル＝0.00833ドルという表示の仕方がある。ほとんどの通貨では1ドル＝120円、あるいは1ドル＝700韓国ウォンというように、米ドル1ドルに相当する各国通貨額を使うことが慣例である。例外は、英国ポンドやユーロなどで、1ポンド＝1.9ドル、1ユーロ＝1.25ドルなどと表示することが慣例となっている。
日本で円と他国通貨の為替レートを考える場合に、1円＝○○ドルと表示するのを外貨（ドル）建て、1ドル＝○○円と表示するのを、自国通貨（円）建てと言う。アメリカから見れば、1円＝○○ドルが自国通貨（ドル）建てであり、1ドル＝○○円が外貨（円）建てである。円の為替レートについて、自国通貨建ては邦貨建てと呼ばれることが多い。
一般個人が、銀行に外貨預金を依頼する場合、おおよそ数%〜10%程度に相当する手数料分（銀行などで多少異なる；外貨1単位に対して何円という料率が普通）がレートに織り込まれる。そのため、かつて一般的だった「ドル円片道1円」と呼ばれる手数料率（仲値と取引に用いられるレートの差が1ドル当たり1円であることをいう）において、取引相手の銀行の仲値が1ドル＝110円だったとすると、外貨預金への預け入れ、払い戻しや、外国送金の取り組み、円貨での受け取りに使われるレートは
円→ドル（TTS）1ドル = 111円
ドル→円（TTB）1ドル = 109円
となる。
また、外貨の現金との両替を依頼する場合には、さらにキャッシュハンドリングチャージ（cash handling charge；現金取り扱い手数料）と言われる手数料分が加味される。（顧客からの買取の場合はその分安く、顧客への売却の場合はその分高くなる。）
これは、外貨預金の場合は帳簿上の付け替えでも済むのに対して、両替となると実際に外貨の現金を当該外貨の本国との間でやり取りする必要があり、運送費・保険料その他がかかってしまうことが理由とされている。
仲値ないし銀行間相場と、対顧客相場の乖離が比較的少ないのは、米ドルやユーロである。取引量の小さな通貨では相場の乖離幅（銀行の利幅）が高くなる傾向がある。
その他、貿易取引に使われるレートや、為替予約と呼ばれる先日付取引に使われるレートは、決済期日までの金利を勘案して定められる。
外貨建てでクレジットカードを使った場合の決済相場は、請求票がカード会社の決済センターに届いた際の相場に、数%程度の手数料を加味した相場であるとされている。従って、国内で両替して海外で現金で支払うよりは、実質の為替レートが有利になる可能性がある。
脚注^ 『欧州の憂鬱?ドキュメント・EC統合』、日本経済新聞社編、日本経済新聞社、1993年、ISBN 4-532-14178-8。
^ ⇒EUにおける通貨統合（外務省）
^ 『欧州中央銀行の金融政策とユーロ』、田中素香・藤田誠一・春井久志 編、有斐閣、2004年、ISBN 4-641-16206-9。
^ 『欧州中央銀行の金融政策?新たな国際通貨ユーロの登場』、羽森直子、中央経済社、2002年、ISBN 4-502-64610-5。
^ ⇒「実効為替レート（名目・実質）」の解説（日本銀行）
関連項目
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外部リンク
⇒外国為替及び外国貿易法 (法令データ提供システム)
⇒金融先物取引法 (法令データ提供システム)
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⇒外為 Infoseek マネー
⇒主要国政策金利
カテゴリ: 外国為替 | 経済指標
更新日時:2008年7月16日(水)13:25
取得日時:2008/07/20 16:57