現代の日本では、離島や山間部の住民を除いてほとんど全ての遺体は火葬される。その理由としては以下の点が挙げられる。
事実上無宗教の人が多く、埋葬の方法にこだわりがない。火葬率がほぼ100%である現代の日本では、火葬がごく普遍的なものとなっており、世間体にも無難なものとして受け入れられる。
日本で一定の力を持つ仏教では、仏陀にちなみ、火葬が尊ばれ、特に浄土真宗などでは火葬を強く推進してきたという経緯があった。
都市に人口が集中しており、その都市部では土葬で埋葬するために必要な土地が確保することができない。
墓は家が単位と考える人が多い。そのため、家（一族）と同じ墓に入れるようにするため火葬する。
しかし多様な文化的理由から、火葬の普及は必ずしも諸手を挙げての賛同を得ているわけではない。以下は代表的な例である。
神道家の一部には火葬を仏教徒の残虐な葬儀法として禁忌する思想がある。
琉球における洗骨葬のような地域的な文化への圧迫と受け止められる場合がある。
世界的にみて、イスラームなど、火葬を禁忌とする戒律を有する文化が少なくない（後述#世界における火葬）。
近年では国内の日本人・外国人のなかでムスリムの人口が増加しており、彼らのうち戒律に厳格な者の努力により、土葬地を確保し火葬によらない葬儀を行う例もみられる。
日本の法律上は、原則として、死体（もしくは妊娠7箇月以上の胎児）は死後（もしくは死産後）24時間以内は火葬してはならないとされている（墓地、埋葬等に関する法律第3条）。また、火葬をおこなう場合には、当該死体に係る死亡届等を受理した市町村長の許可が必要であり（墓地、埋葬等に関する法律第5条）、この許可を受けずに火葬した場合には、墓地、埋葬等に関する法律違反となるほか（「罰則」規定同法第21条）、刑法190条「死体遺棄・死体損壊罪」に問われる可能性もある。
なお、土葬など火葬以外の方法が禁じられているわけではないが、その風習が残る場所の居住者がおこなう場合を除いて、高い費用がかかる敷居の高いものとなってしまっている[要出典]。また、環境衛生面から行政としては火葬を推進する事を奨励している。
世界的にみて、火葬は必ずしも普通の習慣ではない。
儒教では火葬は身体の毀損行為であり、中国の歴代王朝の法典においても禁止が明記されている（中純夫「樗村沈錥における華夷観念と小中華思想」「京都府立大学学術報告人文・社会」2003年12月ISSN:13433946）。これを踏まえて日本の火葬に立ち戻るなら、その儒教の国（唐）から渡来した仏教の僧道昭が、日本における火葬の嚆矢となったことは非常に興味深い事実といえる。
また、ユダヤ教およびこれに起源を持つキリスト教、イスラームでは、最後の審判における死者の復活の教義を持ち、この際もとの体が必要と考えられているため、火葬への禁忌が強いが最近では火葬も増えている。アメリカ合衆国での火葬率は、プロテスタント保守派の間で禁忌が強いこともあり20%強にとどまるといわれるものの、一方で、同じキリスト教圏にあるともいえるイギリス、及び同国の影響下にある、あった国々の多くでは、いずれの70%強、ないしこれに準ずるの火葬率を示していることから、火葬と、これを禁忌とする素因を宗教的側面については、一定の留保をもって臨む姿勢が求められるであろう。
火葬が主流の日本国内で暮らすイスラム教徒が、土葬が行い得る墓地を自力で確保したという事例もある。一般的には、これらの宗教圏では、遺体を焼くことは死者への侮辱と取られる場合すらあるといわれている。しかし、このイスラームの場合も、 ⇒宗派によって温度差はあり、世俗的、温和的宗派の場合には許容する姿勢を見せる場合もあるともいわれる。
参考文献
勝田至『死者たちの中世』、吉川弘文館、2003年7月。ISBN 4-642-07920-3
上高津貝塚ふるさと歴史の広場編『火葬と古代社会?死をめぐる文化の受容（上高津貝塚ふるさと歴史の広場第11回特別展）』、上高津貝塚ふるさと歴史の広場、2006年3月。
⇒島崎昭『火葬概論』5訂版、日本環境斎苑協会、2007年4月。
⇒横田睦「お骨のゆくえ」（平凡社新書／平成12年）
関連項目
火葬場
葬制
土葬
水葬
鳥葬
樹木葬
自然葬
洗骨
死生観
無縁仏
墓地
外部リンク
⇒NPO法人 日本環境斎苑（火葬場）協会
⇒火葬研究協会
カテゴリ: 出典を必要とする記事 | 死に関する慣習 | 仏教行事 | 葬送
更新日時:2008年9月20日(土)16:48
取得日時:2008/10/09 02:18