横浜市を本拠地とする主なスポーツ・チームは以下の通り。
横浜ベイスターズ(プロ野球セントラル・リーグ)
横浜F・マリノス(プロサッカーJリーグ1部)
横浜FC(プロサッカーJリーグ2部)
横浜ギガスピリッツ(バスケットボール、いすゞ自動車→横浜ギガキャッツ→横浜ギガスピリッツ。現在プロリーグ参戦を目指している)
大日本プロレス(プロレス団体)
横浜プロレス(大日本プロレスの別ブランドとして旗揚げされたローカルインディー団体)
NEO女子プロレス(女子プロレス団体)
横浜スポーツ&カルチャークラブ
芸能
交通の便が良いため、コンサート、ライブ等は多数開催されている。#横浜市出身の有名人で見られるように、輩出している芸能人は多いものの地元への定着性は低い。これは、地元密着のマスコミが少ないためであり、東京を除く関東広域圏共通の傾向でもある(詳しくはローカルタレントの項を参照)。
横浜BLITZ
横浜 7th AVENUE
大規模な娯楽施設
横浜アリーナ
横浜国際総合競技場(日産スタジアム)
横浜国際プール(ウォーターアリーナ)
横浜スタジアム
横浜・八景島シーパラダイス
花月園競輪場
よこはま動物園ズーラシア
横浜みなとみらいスポーツパーク
横浜ジョイポリス
横浜経済の特徴としては、市外からの所得が東京特別区及び12政令都市の中で最大となっていることが挙げられる。また、市内総生産と市内最終需要を比較すると需要が供給を上回っており、移入超過となっている[36]。
市内総生産
横浜市の市内総生産は、12兆6814億円(平成15年)。これは、神奈川県シェアでは41.2%、全国シェアでは2.5%となる。また、この規模を都道府県と比較すると10位の静岡県と11位の茨城県の間に位置し、OECD諸国と比較すると24位のポルトガルと25位のチェコの間に位置する。他の政令指定都市との比較では、大阪市の約6割の規模であり、名古屋市とほぼ同じ。内訳は、第一次産業が119億円 (0.1%)、第二次産業が2兆7473億円 (21.7%)、第三次産業が10兆4379億円 (82.3%) となっている。他の政令指定都市と比べ、第一次産業の額と第二次産業の建設業の割合、第三次産業の不動産業の割合が大きく、第三次産業の金融・保険業、卸売・小売業、サービス業の割合は小さいが、第三次産業は名古屋とほぼ同じ。
市民所得
横浜市の市民所得は11兆3077億円で、一人当たりでは320万6千円(平成15年)。これは、国民所得を100とすると110.9となる。市民所得のうち雇用者報酬は9兆5924億円で、市民所得に占める割合は84.8%。これはいずれも政令指定都市の中で第1位である。市民所得のうち企業所得は1兆5427億円で、市民所得に占める割合は13.6%。政令指定都市中、額では第3位であるものの、割合では最下位の第12位となっている。また、市民所得全体のうち、市外からの所得は2兆4727億円となっている。これは、市内から市外へ通勤する人の数が、市外から市内へ通勤する人の数より多いことを示している。2000年(平成12年)の国勢調査によれば、移動人口は、東京都区部、川崎市に対する流出超過となっている。
市内総支出
市内総支出(＝市内総生産)は12兆6814億円。他の政令指定都市との比較では、家計の最終消費支出が大きいことが挙げられ、その額は8兆7137億円と大阪市(5兆4206億円)の1.6倍の規模である。横浜市の民間住宅投資は7372億円で、政令指定都市中第1位。民間企業設備投資は1兆5810億円で、第1位大阪市(2兆7027億円)の約6割の規模。公共投資は5208億円で、名古屋市(5854億円)に次ぐ第2位。
労働力・就業者数等(平成17年国勢調査より[37])
横浜市の労働力率は62.0%となっている。これは全国平均 (61.5%) 並みで、政令指定市の中では第8位、首位の川崎市 (66.1%) より4.1ポイント少ない。また、完全失業者数は97,464人、完全失業率は5.3%となっている。