概要

核家族とは具体的に、
夫婦とその未婚の子女

夫婦のみ

父親または母親とその未婚の子女

のいずれかからなる家族を指す。日本では核家族世帯が60%近くを占める。

「核家族」が日本の家族の形態の中心であることは長い間変わっていない。その内訳は「夫婦のみ」が約20%、「夫婦と子」の形態が約30%、一人親家庭が約8%である[2]。

大家族に比較して、転居や住居の改造など居住に関するフレキシビリティーが高く、親類間のプライバシーが維持しやすいが、多人数で同居する大家族と比べて、親子三世代による家事労働や育児、家内労働の分担がしづらくなる。

経緯

第二次大戦後、アメリカがビキニ環礁で核実験を行った頃から流通し始めた。 日本では、1963年には流行語となった。しかし日本では江戸時代から核家族は一般的な家族形態であり、戦後に急に広まった家族形態というわけではない。医療技術の発展などにより平均寿命が飛躍的に長くなり、それに伴い夫婦二人もしくは一人暮らしの高齢者が増加したため（子供の独立後の人生期間が増加したため）、「核家族」という家族形態によるデメリットが顕著になったのである。また、夫婦の共稼ぎの増加により下校後の子ども（小中学生前後）が家で独りきりになり諸問題が発生しているのも、「核家族」が議論される原因の一つである。

日本の場合、核家族率そのものは1920年に55％とすでに過半数を占めており、1960年代に急激に上昇したものの、1975年の約64％を頂点としてその後は徐々に低下し始めている。これは親世代が複数の子のうちの1子の世帯と同居すれば、他の子の世帯が多くの場合「核家族」になるためであり、戦後問題とされてきた核家族化の焦点は、むしろ親世帯の単独世帯化と居住構造の変化であり、1975年以降、単独世帯、特に高齢者の単独世帯が急激に増加しており、これは産業構造の変化（東京一極集中型など）や人口の都市化、転勤などの物理的事情により、子ども世代が長寿化してきた親夫婦と同居が困難になっている現状を示している[3]。

関連項目

家族

社会学

家族社会学

参考文献^ 祖父江孝男『文化人類学入門・増補改訂版』（中公新書560）、中央公論新社、1990年、p.131。
^ 『現代用語の基礎知識』（2007年版）、自由国民社。
^ 『少子化と家族』宮坂靖子(奈良女子大学助教授)情報誌「岐阜を考える」1998年秋号岐阜県産業経済研究センター ⇒[1]
カテゴリ: 出典を必要とする記事 | 家庭 | 家族

更新日時:2008年8月10日(日)03:50
取得日時:2008/08/17 22:24