植民地化されずに自力で近代化への改革をなした日本は、1894年（明治27年）には英国と条約改正を成し遂げ、これを皮切りに江戸時代末期以来の不平等条約の解消を進めた。これを完全に達成したのは韓国併合以降である。
条約改正交渉の詳細の通史岩倉使節団。右から大久保利通、伊藤博文、岩倉具視、山口尚芳、木戸孝允
岩倉使節団を派遣（1871年（明治4年））：条約改正交渉失敗。
外相寺島宗則による交渉（1876年（明治9年） - 1878年（明治11年））：税権の回復にアメリカは賛成するが英独が反対し頓挫。
外相井上馨による交渉（1882年（明治15年） - 1888年（明治21年））：鹿鳴館の建設による欧化政策、裁判所に外国人判事を採用など→ボアソナードや谷干城、国粋主義者の反発、ノルマントン号事件に対する不首尾もあり、井上辞任。
外相大隈重信による交渉（1888年（明治21年） - 1889年（明治22年））：大審院にのみ外国人判事を採用することがロンドンタイムズ紙にリークされる→玄洋社の来島恒喜のテロに遭遇し、辞任。
外相青木周蔵による交渉（1889年（明治22年） - 1891年（明治24年））：法権回復にイギリスは賛成したが、大津事件で頓挫。
日英通商航海条約（1894年（明治27年））：外相陸奥宗光、イギリスに治外法権の撤廃（領事裁判権の撤廃）を認めさせる。
日米通商航海条約（1911年（明治44年））：外相小村寿太郎、アメリカに日本の関税自主権を認めさせる。
詳細は日清戦争を参照
日本は、1882年（明治15年）の壬午軍乱、1884年（明治17年）の甲申事変を契機に朝鮮を巡り、清と対立し、甲午農民戦争を契機に、1894年（明治27年）に日清戦争が勃発した。当時の国力では財力、軍艦、装備、兵数すべてにおいて清の方が優位であったが士気と訓練度で勝った日本は勝利し、下関条約によって以下の内容を清に認めさせた。
朝鮮の独立の承認
領土として遼東半島、台湾、澎湖諸島の割譲
賠償金2億両（テール：3億1千万円）を獲得
重慶・長沙・蘇州・杭州の4港開港
下関条約の結果、清の朝鮮に対する宗主権は否定され、ここに東アジアの国際秩序であった冊封体制は終焉を迎えた（李氏朝鮮は1897年（明治30年）大韓帝国として独立した）。しかし、遼東半島は露仏独の三国干渉により返還させられた（代償として3000万両を獲得）結果、国民に屈辱感を与え、報復心が煽られた（臥薪嘗胆）。
結果としてこの戦争により日本も諸列強の仲間入りをし、欧米列強に認められることとなった。他方、「眠れる獅子」と言われた清が敗戦したことから、諸列強の中国大陸の植民地化の動きが加速されることとなった。加えて、日清戦争の賠償金は、1897年（明治30年）の金本位制施行の源泉となり、八幡製鉄所造営（1901年（明治34年）開設）の資金となるなど、戦果は経済的にも影響を与えた。
詳細は日露戦争を参照東郷平八郎
日清戦争終了後、ロシア帝国は清に圧力をかけ、遼東半島の旅順、大連を租借した。また、シベリア鉄道及びその支線である東清鉄道を建設し南下政策を進めていった。とりわけ、義和団事件以降、ロシアは満州に軍隊を駐留させ、利権を確保していった。日本はロシアの動きを牽制すべく、1902年（明治35年）には、日英同盟を締結した。当時世界第一の大帝国で「栄光ある孤立」を貫いていた英国が初めて同盟を締結したということと、アジアの新興国家である日本が相手ということから世界の注目を受けたが、ヨーロッパでは、極東において成り上がりの日本を手先にして火中の栗（中国）を拾わせようとするものとする風刺も見られた。その後、満州、朝鮮半島の利害が対立したロシア帝国相手に日露戦争が勃発した。
陸軍は遼東半島上陸後、旅順攻囲戦、奉天会戦と圧倒的物量で上回るロシア陸軍を辛うじて後退させることに成功した。一方、海軍は最終的には日本海海戦でロシアのバルチック艦隊を撃滅した。
ロシアはなお陸軍は維持していたが、海軍力の大半を失い、国内でも革命運動が発展していたため講和に傾いた。日本も長期戦には耐えうる経済発展を達成していなかったので、外相小村寿太郎は米大統領セオドア・ルーズベルトに仲介を頼み、講和に持ち込んだ。
