主な株主（2007年3月31日現在）
株式会社読売新聞グループ本社 (15.0%)

讀賣テレビ放送株式会社 (6.3%)

株式会社読売新聞東京本社 (5.4%)

学校法人帝京大学 (3.5%)

日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） (3.1%)

株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ (3.0%)

モルガン・スタンレー・アンド・カンパニー・インターナショナル・リミテッド (2.3%)

日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） (2.2%)

名古屋テレビ放送株式会社 (2.2%)※現在はANNの系列局となっている。

株式会社よみうりランド (2.0%)

（出資比率は自己株式を控除して計算）

呼出符号（コールサイン）

標準テレビジョン放送（地上アナログ放送）：JOAX-TV（VHF4ch、映像171.25MHz/50kW、音声175.75MHz/12.5kW）（テレビジョン単営局に対する最初の予備免許であったため、「JO*X-TV」シリーズの中で“A”が与えられた）

標準テレビジョン音声多重放送：JOAX-TAM

標準テレビジョン文字多重放送：JOAX-TCM

地上デジタルテレビジョン放送：JOAX-DTV（UHF25ch/リモコンID4ch、周波数545.142857MHz/10kW）

保有チャンネル

関東広域圏における地上放送以外に、以下のチャンネルを放送、供給している。
日テレG+、日テレNEWS24
直営の衛星役務利用放送としてスカイパーフェクTV!で放送しているほか、e2 by スカパー!（東経110度CS放送）の委託放送事業者であるシーエス日本、及び一部のケーブルテレビ局へのチャンネル供給を行い、各局においてサイマル放送を行なっている。
日テレプラス
旧称「日テレプラス&サイエンス」。「日テレプラス」と「サイエンスチャンネル」の共用チャンネルであり、うち「日テレプラス」部分の番組を、スカイパーフェクTVでは委託放送事業者のジャパンイメージコミュニケーションズ、e2 by スカパー!ではシーエス日本、また一部のケーブルテレビ局へもそれぞれ供給している。

ネットワーク

1966年に NNN（Nippon News Network）を、またNNS （Nippon television Network System）を形成し、各地の地方局と系列局関係を結んでいる。日本テレビの報道取材地域には関東広域圏の他に沖縄県が含まれる（沖縄県にNNN系列局がないため）。

呼称

開局以来長年「4チャンネル」「NTV」などを略称として使用してきたが、1995年前後よりキャンペーンコピーに「日テレ」を使用し始める。2000年12月には、開局した系列のBS日本のチャンネル名称を「BS日テレ」とした。

2003年の汐留移転を契機に、コーポレートロゴを「日テレ」とするなど、正式な略称・愛称として「日テレ」が採用された。なお、新聞・テレビ情報誌の番組表での表示は従来通り「日本テレビ」のままだが、デイリースポーツ東京版と番組の動画配信では「NTV」として表記されている。

業界ではCX（フジテレビ）、EX（テレビ朝日）、TX（テレビ東京）に合わせ「AX」と呼ぶこともある。渋谷には日テレが出資したライブスペースSHIBUYA-AX（シブヤ-アックス）があり、1990年台後半（読売新聞は〜い朝刊の次番組）の土曜深夜にもずばり“AX”（読みは「アックス」）という番組があった。