温泉偽装問題、各地の公営温浴施設におけるレジオネラ菌の問題をきっかけとして、利用客は泉質に厳しい眼を注いでいる。巨大旅館の場合、露天風呂など「器」の凝りようや豪華さは競うが、泉質については不利さは否めない。源泉の容量には限りがあり、配湯は組合や自治体等が行っていることが多い。昔からの配湯の権利の問題があり、抜本的な改善（源泉掛け流しとする等）は難しい。
かつては温泉街には、共同浴場があり、そのまわりを温泉旅館が囲み、さらにその周囲に土産物店、飲食店、あるいは少し離れた場所や路地に歓楽街や風俗営業店までもが建ち並んでいた。しかしながら、温泉旅館の不振と共にこうした小規模施設も廃業が続き、なかには廃屋同然の建物が並ぶエリアもみられるようになってきた。
これらの多くは経営者の高齢化による経営意欲の低下、後継者難に加え、建築基準との関係で新店舗の建設がしにくいことも指摘される。新店舗の建設の場合、建坪率が厳しくなることが多く、従来の建坪率では建設が困難なことが多い。このため、建物の更新ができず老朽化するに任せる状態とならざるを得ずない。こうした新店舗の建設難からの廃業が増える事となる。これがさらに情緒を阻害し、悪循環となっている。
温泉旅館は伝統的な宿泊施設であることから旅行エージェントとの関係は深く、持ちつ持たれつの関係を築いてきた。ところが、旅行者のインターネット対応が進み、エアラインやビジネス系のホテルのように、サイトを通じた予約等が特殊なものでなくなっていくに連れて、エージェントとの関係やエージェント側に有利とされる商慣行がかえって足かせとなっている。巨艦を誇る旅館ほど、安定的にお客を確保するため、取次手数料が経営上決して軽くはない水準にあるものの、エージェントとの関係を希薄化しづらい。結局、ホテル等のインターネット対応の進んだ競合者にお客は流れている。
温泉旅館は季節変動もあり、もともと高収益な事業構造ではないが、施設・設備の更新競争・大型化のため、借入を重ねてきた。エージェントもそれを推奨してきた。また、金融機関も地域の有力な地場産業として貸し込んできた。このため、一般に借入過剰となっている。
温泉その物の掘削技術が上がったため、安価で掘削が可能となった。日本では、たいていの所では1000mから2000m程度掘削すれば温泉が湧出すると言われている。掘削業者も全国にあり、成果払い方式で受注することが多い。掘削料金で言えば1億円から2億円の相場であるが、竹下内閣のふるさと創生資金などを活用し、多くの自治体で温泉が掘削された。法に定める「温泉」の基準が緩やかであるため、こうした傾向に拍車をかけている。こうした温泉による外来入浴のできる施設、正しくは温浴施設と呼ぶべきものもあるが、これらは当然、浴槽を含めた施設も新しく、豪華で、日帰り中心であり、料金も高くない。このため、古くからの温泉地というだけでは温泉旅館はお客を呼ぶことは難しくなった。
もちろん、各地の温浴施設の繁盛、部屋数10?20と決して大規模ではないが人気で予約をとりにくい温泉旅館もある。
旅館をメインにした作品
私を旅館に連れてって - 2001年4月
どんど晴れ - 2007年4月
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更新日時:2008年10月4日(土)04:44
取得日時:2008/10/06 08:08
