旅行の形態が職場や地域、農協等の団体旅行から、家族、友人・知人、母娘などの個人・小グループ中心へと移っている。もはや、「社内旅行」が死語となっている企業も少なくない。大部屋に詰め込めば利益になるという仕組みがあだになっている。（部屋という空間を売る商売であることから、一定の空間に多くの客を入れる程収益は上がる。）
温泉旅館といえば、団体での宴会がつきものである。
宴会は盛り上がると自然とアルコール類の消費が多くなる。これが温泉旅館にとっては結構収益として大きかった。また、供される料理もとにかく見た目の美しさを重視した盛り付けのみでよかった。大皿に多量の料理を盛ったものでも通用したのである。宴会場に並べておけばよいので、効率も良い。多量一括仕入れでコストダウンも可能である。それに、泥酔すれば酒類も銘柄に構わなくなり、良質で高価な酒類でなくとも十分である。ところが、少人数だとアルコール類もあまり進まない。料理にも、素材、調理、盛り付け、器に配慮が問われる。部屋食には、上げ下げの手間もかかる。
加えて、1990年代、マスコミなどで官官接待などが非難の対象になると一気に宴会ブームが去ってしまった。この為、大量の顧客を逃す事となっている。
食事は旅館のお仕着せの宴会料理や会席料理ではなく、洋食や中華も含めて、盛り沢山でもなくとも自分の好みに合ったものを摂りたいという宿泊客の志向がある。旅館の定型どおりの食事はこのニーズに対応できていない。結局、ホテルや民宿等に客が逸走する事態が起こっている。しかし、旅館周辺で調達できない食材を要求すると、当然料金に跳ね返ることになるし、都会から離れた旅館に来てまで、都会と同じものを食べなくてはならないのかと言い分もある。
温泉旅館のパンフレットをみてもわかるとおり、とにかく、品数・皿数などの豪華さを競う風潮から抜け出せていない。ただ、老朽化・陳腐化するなど、施設やサービスなどに特色を出しにくい旅館の場合、どうしても品数を競うことに走りがちである。
なお、旅館宿泊者は「泊食分離」を求めているとの指摘もあるが、より正確には、料金の内訳明細の開示を求めるニーズと理解すべきとの意見もある。実際にはエージェントが料理内容を固定化していることが多く、料理の多彩なホテル、仕入れを容易にコントロールできる民宿などに顧客を取られている。
宴会を主とすると「温泉」はいわば添え物であり、温泉街は夜の時間を過ごす空間であった。そのため、外見等にはあまり構わず旅館は拡張競争を繰り広げてきたため、複雑怪奇なコンクリートの姿をむき出しにしており、景観を阻害している。夕方旅館に着いて、即宴会、就寝。朝、食事後あわただしく出発というかつての旅行パターンならこれでもよいが、ゆっくりと温泉街を散策したいという志向には応えられていない。
由布院温泉、黒川温泉など、繁栄を続けている温泉地を見れば、植栽や林野に富む風景など、情趣の感じられる景観の重要性は明らかである。また、古民家的な物や、特異な地形に立つなどコンクリートの建物自体がノスタルジックな物としてカメラマンなどにより位置づけられている場合は文化的な景観としての情緒があるため、テレビ取材等も多く、上記には該当しない。
温泉偽装問題、各地の公営温浴施設におけるレジオネラ菌の問題をきっかけとして、利用客は泉質に厳しい眼を注いでいる。巨大旅館の場合、露天風呂など「器」の凝りようや豪華さは競うが、泉質については不利さは否めない。源泉の容量には限りがあり、配湯は組合や自治体等が行っていることが多い。昔からの配湯の権利の問題があり、抜本的な改善（源泉掛け流しとする等）は難しい。
かつては温泉街には、共同浴場があり、そのまわりを温泉旅館が囲み、さらにその周囲に土産物店、飲食店、あるいは少し離れた場所や路地に歓楽街や風俗営業店までもが建ち並んでいた。しかしながら、温泉旅館の不振と共にこうした小規模施設も廃業が続き、なかには廃屋同然の建物が並ぶエリアもみられるようになってきた。
これらの多くは経営者の高齢化による経営意欲の低下、後継者難に加え、建築基準との関係で新店舗の建設がしにくいことも指摘される。新店舗の建設の場合、建坪率が厳しくなることが多く、従来の建坪率では建設が困難なことが多い。このため、建物の更新ができず老朽化するに任せる状態とならざるを得ずない。こうした新店舗の建設難からの廃業が増える事となる。これがさらに情緒を阻害し、悪循環となっている。
温泉旅館は伝統的な宿泊施設であることから旅行エージェントとの関係は深く、持ちつ持たれつの関係を築いてきた。ところが、旅行者のインターネット対応が進み、エアラインやビジネス系のホテルのように、サイトを通じた予約等が特殊なものでなくなっていくに連れて、エージェントとの関係やエージェント側に有利とされる商慣行がかえって足かせとなっている。巨艦を誇る旅館ほど、安定的にお客を確保するため、取次手数料が経営上決して軽くはない水準にあるものの、エージェントとの関係を希薄化しづらい。結局、ホテル等のインターネット対応の進んだ競合者にお客は流れている。
温泉旅館は季節変動もあり、もともと高収益な事業構造ではないが、施設・設備の更新競争・大型化のため、借入を重ねてきた。エージェントもそれを推奨してきた。また、金融機関も地域の有力な地場産業として貸し込んできた。このため、一般に借入過剰となっている。
温泉その物の掘削技術が上がったため、安価で掘削が可能となった。日本では、たいていの所では1000mから2000m程度掘削すれば温泉が湧出すると言われている。掘削業者も全国にあり、成果払い方式で受注することが多い。掘削料金で言えば1億円から2億円の相場であるが、竹下内閣のふるさと創生資金などを活用し、多くの自治体で温泉が掘削された。法に定める「温泉」の基準が緩やかであるため、こうした傾向に拍車をかけている。こうした温泉による外来入浴のできる施設、正しくは温浴施設と呼ぶべきものもあるが、これらは当然、浴槽を含めた施設も新しく、豪華で、日帰り中心であり、料金も高くない。このため、古くからの温泉地というだけでは温泉旅館はお客を呼ぶことは難しくなった。
もちろん、各地の温浴施設の繁盛、部屋数10?20と決して大規模ではないが人気で予約をとりにくい温泉旅館もある。