ソ連等、国交がある国の多くとも関係が断絶し、交流があった国はアルバニアなど数カ国に過ぎず、10年以上の実質的な鎖国状態を招いたため、中華人民共和国の文化や経済の近代化は大きく遅れることになった。
このような中で紅衛兵が、長年の盟友的存在である北朝鮮の金日成主席を「修正主義者」と批判し、中朝関係が冷え込んだことがあった。なお、ポル・ポト派（クメール・ルージュ）の支配の下、自国民の虐殺を行った当時のカンボジア（民主カンプチア）は、文革中も中華人民共和国の親密な友好国であった。
中国共産党と日本共産党の党間関係にも亀裂が生じた。毛沢東は「日本共産党も修正主義打倒を正面から掲げろ」「日本でも文化大革命をやれ」と革命の輸出的な意見を述べた。この影響を受け、日本共産党からの分派が生まれた。その最初のものが、山口県委員会がほぼ丸ごと移行した、日本共産党 (左派)である。日本共産党は「内政干渉だ」として関係を断絶した。その後1998年に日本共産党と中国共産党は「誤りを誠実に認めた中国共産党側の態度」によって32年ぶりに関係を修復した。
また、このような鎖国ともいえる状況下にあったために、諸外国、特に西側諸国における文革に対する報道や評価は混乱を極め、その様な中で朝日新聞の中国報道問題のような誤報、誤評価も相次いだ。評論家の大宅壮一は幼い紅衛兵が支配者に利用されて暴れているようすを「ジャリタレ革命」と批判した。
1970年代に入ると、内戦状態にともなう経済活動の停滞によって国内の疲弊はピークに達し、それに合わせるかのように騒乱は次第に沈静化して行った。そのような状況下で、1971年には台湾の国民党政府に替わって国際連合に代表権を獲得、翌1972年にはアメリカのリチャード・ニクソン大統領が訪中し毛沢東と会談を行ったほか、田中角栄も中国を訪問、第二次大戦以来の戦争状態[1]に終止符が打たれて日本との間で国交正常化がおこなわれるなど、文革中の鎖国とも言えるような状況も次第に緩和されていった。
その後1976年には、文革派と実権派のあいだにあって両者を調停してきた周恩来、この混乱の首謀者であった毛沢東が相次いで死去し、新しく首相となった華国鋒は四人組を逮捕した。翌1977年8月、中国共産党は、1966年以来11年にわたった文革の終結を宣言した。1981年には四人組と林彪グループに対し、死刑から懲役刑の判決が下された。
文化大革命は、その悲惨な実態が明るみに出ると、全否定的な評価が支配的となった。それまで毛沢東や文化大革命を無条件に礼賛し、論壇や学会を主導してきた安藤彦太郎、新島淳良、菊地昌典、秋岡家栄、菅沼正久、藤村俊郎らの論者に対し、その責任を問うかたちで批判が集中したのである。
批判者としては、自由主義の立場に立って、反共産主義、反マルクス主義をとなえた中嶋嶺雄、西義之、辻村明らがおり、中国封じ込め政策にも支持を表明した。いっぽう、丸山昇、野沢豊らの日本共産党主流派に近いマルクス主義者も「礼賛派」がいかに事実をねじ曲げていたかを厳しく批判した。
加々美光行は、批判者たちは自由主義と共産主義とで正反対の政治的ないし思想的立場にありながら、そこには毛沢東の政治的保身に発する権力闘争以上のものでないとして歴史的、思想的意義を認めない立場に立っている点で相似していることを指摘したうえで、文化大革命は、実際に社会主義理念をめぐる対立に由来するものであり、それゆえ、表面的にはともなく深層においては現代中国を呪縛しつづけているのであって、文化大革命が提起しながら未決着のまま残された課題は多く、今後、中国の社会主義の動向、とくに民主化をめぐってその課題は再燃するであろうと予測している[2]。
1981年6月に中共11期6中全会で採択された「建国以来の党の若干の歴史問題についての決議」では、文化大革命は「指導者が誤って発動し、反革命集団に利用され、党、国家や各族人民に重大な災難をもたらした内乱である」としている。
文化大革命期間中の中華人民共和国では大学が1972年頃まで閉鎖され、再開後も入学試験は行われず、青年は農村に下放された為、専門知識を持つ人材の育成は大きく遅れた。1954年生まれの中華人民共和国駐日大使の王毅など、中華人民共和国の指導的人物に若い世代が多いのもこれが原因である。紅衛兵、吊るし上げられた人の相違を問わず現在の中国を無批判に評価している人物は少ないと推測される。
なお、国内的には1981年に行われた「歴史決議」によって一定の終息をみた文革だが、国際、外交面における完全な終息にはなお数年ないし十数年の持続があったと思われる。
公式コメントでは、「わが党が犯した最大の過ちである」と認識、謝罪した。毛沢東についても、「七分功、三分過」と言う?小平の発言が公式見解のようだ。一応国定教科書にも取り上げられるが、中華人民共和国は現在も実質上の言論統制下にあるため「四人組が共産党と毛沢東を利用した」という記述に止まった。
2006年5月、文化大革命発動から40周年を迎えたが、中国共産党から「文化大革命に関しては取り上げないように」とマスコミに通達があった為に、中華人民共和国内では一切報道されなかった。この様に「文化大革命」に関しては中華人民共和国内のマスコミにとって触れてはいけない政治タブーの一つとなった。
エピソード中央に文化大革命時に加えられたプロパガンダ・スローガン“無限信仰毛主席”の跡が見える、武漢大学毛沢東バッジ
紅衛兵は、街路や病院などの名前を、勝手に「革命的」なものに変更して回った。
