総合政策学部と環境情報学部は湘南藤沢キャンパスにおいて他の学部とは大きく違った独自の教育が実施されている。この節では両者に共通する特徴などをまとめた。

基本理念

「創造性の重視」「問題発見・解決型」。今の世の中に存在する雑多な諸問題を発見・解決していく人材を創出することを目的としている。その為、従来のリベラルアーツと専門知識の詰め込みだけではなく、研究プロジェクトを中心に置き、その中で見えてくる学生自身が足りない必要な知識 （カリキュラム） を見つけ、取得し、補いながら研究を進めていくという、従来とは全く違う独創的なスタイルが構築されていると関係者は考えている。

特徴

大学では「学問の再編成」をキーワードとして自由度の高い履修システムを使用している。基本的に各授業には学年による履修制限を課さず、学部1年生から専門的な授業を履修できる。また、学部と大学院で共有する授業を多く設置している。

また、「半学半教」の理念から学生、特に学部生の雇用に積極的である。具体的には図書館スタッフ、コンピュータやマルチメディアの相談員、キャンパス内の設備利用ガイドの編集員、教育補助員 (学部生はSA、院生はTAと称する) などである。

湘南藤沢キャンパス内にある湘南藤沢中・高等部と大学の連携として、湘南藤沢中・高等部の「ゆとりの時間」という選択授業の中で一部大学授業を履修できる。

通信教育部

財団法人私立大学通信教育協会に加盟している。慶應義塾大学本部のある三田キャンパスに事務局がある。
学部構成


文学部

I類（哲学を主とするもの）

II類（史学を主とするもの）

III類（文学を主とするもの）


経済学部（商学部のカリキュラム含む）

法学部

甲類（法律学）

乙類（政治学）


入学の種類及び入学資格
入学選考は基本的には書類選考だが、学問領域関連書籍の論評などを含む志望理由書を提出する必要がある。

普通課程

高等学校卒業または見込み者

高等学校卒業程度認定試験（大検含む）合格者。

大学入学資格が付与されている専修学校高等課程の卒業者または見込み者。


特別課程

短期大学・高等専門学校卒業者又は見込み者。あるいは日本の大学に2年以上在籍し、卒業所要単位として62単位以上修得している者。出身学科に関係なく、一般教育科目の人文・自然・社会の領域から18単位を一律に認定される。外国の短期大学卒業者も入学できる。なお、専修学校専門課程修了者は特別課程に入学できない。


学士入学

大学卒業者または見込み者。学位授与機構にて学士の学位を取得した人、外国の大学卒業者。英語を除く一般教育科目40単位が認定される。


入学式


慶大本部のみならず、大阪では関西大学で入学式が行われることがある。

スクーリング


夏期スクーリング

夜間スクーリング（毎年概ね9月下旬から12月中旬まで毎週月曜日から金曜日までの18時〜20時まで東京の三田校舎で実施されている。）

実験スクーリング（夏期において日吉キャンパスで行われる。希望者のみ受講できる。学士入学者は受講不可）

体育実技スクーリング（選択制で4単位まで卒業所要単位として加算される。日吉キャンパスにて夏期に行われる。冬期にはスキースクーリングもある）

通年スクーリング（通学課程の授業を受けられる特別なスクーリングで、受講には一定の条件が必要。）

地方スクーリングはないので、東京の三田キャンパスと横浜の日吉キャンパスまで通学する必要がある。

単位修得試験


年に4回行われる。三田キャンパス以外でも行われている。

卒論が必修で8単位ある。

大学院ビジネススクール

文学研究科

経済学研究科

法学研究科

社会学研究科

商学研究科

医学研究科

理工学研究科

政策・メディア研究科

健康マネジメント研究科

経営管理研究科（ビジネススクール、経営大学院に改組予定）

経営管理研究科は、1978年に大学院経営管理研究科経営管理専攻として設立認可を受け、日本初の2年制MBAコース（大学院修士課程）として設立された。米国のハーバード・ビジネス・スクールに倣ったケースメソッドを主として採用した教育を行っている。米国のビジネス・スクールと同様、大学の学部を卒業したばかりの者の入学は前提としておらず、数年以上の実務経験を有する社会人の教育を対象としたカリキュラムが組まれている。MBA取得のためには、社会人が2年間休職して（あるいは企業派遣で）フルタイムでカリキュラムに参加する必要がある。修士課程修了者にはMBA（経営学の修士号）が授与される。通称は慶應ビジネス・スクール。略称はKBS。


法務研究科（法科大学院）

メディアデザイン研究科

システムデザイン・マネジメント研究科

薬学研究科

附属機関慶應義塾大学病院

総合医科学研究センター

先端科学技術研究センター(KLL)

グローバルセキュリティ・リサーチセンター(G-SEC)

総合研究推進機構

国際連携推進機構(OGI)

デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構(DMC)

日本語・日本文化教育センター

言語文化研究所

メディア・コミュニケーション研究所(旧新聞研究所)

SFC研究所

産業研究所

東アジア研究所