現在の日本においては、必ずしも「建築家」の明確な定義が法律でなされてなく、たとえ国家資格である建築士の資格を取得している人でも1割以外は建築設計の経験がない。そのため、アメリカ合衆国やヨーロッパなどにみられるような建築家としての地位は存在してなく、あくまでも個人の自称に留まっているのが現実である。

日本では伝統的に設計と施工を兼ねる大工棟梁がいた。幕末・明治初期に洋風建築を造った大工棟梁として二代目清水喜助（清水組）らが知られる。 Architect の概念は、明治時代以降に輸入されたもので、まずは明治政府が雇用したお雇い外国人トーマス・ウォートルスやジョサイア・コンドルらが活躍した。次いで旧官立大学を中心に西欧の建築学が導入された。東京駅の設計で知られる辰野金吾は工部大学校（後の東京大学工学部）1期生である。

Architecture は当初「造家」と訳され、1886年に工部大学校卒業生を中心に「造家学会」が設立された。やがて伊東忠太による提案を受け、1897年に建築学会（現・日本建築学会）と改称した。伊東は、「造家」では技術的な要素が強すぎるので、芸術的な要素を強調するため「建築」という名称を主張したものであったが、すでに明治6年に発行された英和辞書でconstlactionを「建築術なり」と称していた。学会も発足当初からやはり技術的な側面が強く、純粋な建築家のみでなく、施工側の建設会社も参加する団体となっていた。

これに対する反発として、大正時代に日本建築士会と関西建築協会（現・日本建築協会）が結成された。日本建築士会は設計と施工の分離を主張し、西欧の Architect に相当する地位を確立すべく、「建築士法」制定運動を起こした。1925年に「建築士法」案が議会に提出されたが、建築界全体の足並みがそろわず、成立を見なかった。

第二次世界大戦後の1950年、建築士法が成立し、国家資格としての「建築士」制度が誕生した。名称は戦前のものと同じだが、その内容は戦前期に提案されたものと異なり、一定規模の建築物を手がけるすべての建築従事者が対象の資格となり、「建築士 = Architect（建築家）」というわけにはならなかった。現在に至るも、日本では「建築家」として認定するための公的認定機関は存在せず、それを名乗るのに免許証や資格証等の証明は不要で、それに代わる資格認定機関も存在しないのが実状である。

実務上は、建築設計事務所のなかでも国家資格である「建築士」を擁した登録事務所でなければ、一定規模の建築を設計・監理することはできない。他方では、前述したように「建築家」というのは資格制度上のクレジットではなく、自身では資格がなくとも、スタッフに有資格者を置くことで建築士事務所を主宰し、職業として建築家と名乗る、ということも可能ではある。

このため「建築家」の明確な定義はないが、一般的には
建築関連の何らかの賞を受賞した人物

著名建築物の設計等で広く名前が知られた人物

日本建築家協会の会員である人物

などについて、建築家と呼ぶことが多い。一般マスメディアは資格名である「一級建築士」で権威付けすることが多いが、業界内では、「建築家」という呼称が作家性の存在、また職能性を示唆するため一般に使用されている。 『新建築』『GA JAPAN』『建築文化』などの建築関連専門雑誌メディアなどを作品発表の場とする人がいわゆる有名建築家とされることが多い。

社団法人日本建築家協会では、建築家を職業のひとつとして扱う。建築家職能原則に従って、同協会への入会資格を以下のように定めている。
専業で建築設計監理業務を行なう者

前記業務を行なう組織の主宰者または協同者

責任ある立場で設計監理業務を行なっている者

前記の立場に相当し公的資格を持つ者（建築士）

国際的な建築設計競技などでは、UIA（国際建築家連合）の会員資格を求められるものが多いが、日本ではJIA（日本建築家協会）に所属することでUIA資格保持に準拠するものとしている。

日本と海外との比較

欧米では建築家個人の作家性や学際性の問題と、実務上の資格・責任・経験の問題とが一体となっているのに対し、日本ではいまだばらばらである。現在までJIAが中心となり、国際水準に合わせるため建築家としての統一資格制度の整備を試行してきたが難航している。

また、欧米では、建築家の社会的な自立性・中立性保持の観点から、専業の設計・監理以外で収益や給料を得る者（ゼネコンの設計部、不動産会社・広告代理店の企画設計部門、大学の研究者など）は、たとえ建築に携わっていようと「建築家」としては認めていない（但し、大学教授など、一定の職能資格を有し、学外において設計実務を兼任している場合はこの限りではない）。また「設計・監理」と「施工」とは互いにプロフェッションとして独立している（設計と施工の分離）。対して日本では、教育と実務、設計・監理と施工の分離が明確に規定されてこなかった。このため、現在、入札方式や設計料ダンピングの問題などが浮上している。
米国

アメリカ合衆国では、建築家と認められるためにはいくつかの試験に合格し、登録料を支払う必要がある。なお、米国の建築家は資格取得までに実施前提の建築設計に携わることを含む8年間の実務経験を必要とされる。アメリカ建築家協会（American Institute of Architects、AIA）は建築家に保証・保険などのサービスとネットワークを提供する職能団体である。身分証明に AIA を付記することは、この会員建築家にのみ許される。とはいえ、 AIA メンバーでなければ建築家ではない、というわけではなく、 AIA に所属しない建築家も多い。
英国

RIBA（王立英国建築家協会、Royal Institute of British Architects）の定めでは、「建築家」としての資格取得までに、特定の教育研修機関でのディプロマ取得と一定期間の実務経験を有することとしている。これは最短でも大学院以上の履修課程を含め6年間かかる（日本やアメリカの「学部」に相当するものを入れると8年以上）が、最短で取得できる者はまれである。ヨーロッパのディプロマ制度・実務資格も、これに準拠している。（参照：RIBAゴールドメダル）