公卿・堀河康親の次男として京都に生まれる。幼いころの幼名は周丸であったが、同じ公家の子女達の間では「岩吉」（庶民の子供によく見られた名前）と呼ばれていた。容姿や言動が公家らしいおっとりさがなく、異彩を放っていたためという。幼いころから朝廷儒学者伏原宣明に入門。伏原は岩倉を「大器の人物」と見抜き、岩倉家への養子縁組を推薦したという。
天保9年（1838年）8月8日、満13歳のときに岩倉家の当主岩倉具慶の養子となる。伏原から具視の名前を選んでもらい、「岩倉具視」となった。10月28日に叙爵。12月11日に元服するとともに昇殿を許された。翌年から朝廷に出仕し100俵の役料を受けた。
岩倉家の家格は、村上源氏久我家の江戸時代の分家であるので、新家（安土桃山時代あたりから設立された公家の家柄）と呼ばれる下級の公家である。代々伝わる家業（歌道・書道など家業がある公家は家元として免状を与える特権があり、そこから莫大な収入が見込めた）も特になかったので家計は、大多数の公家同様常に裕福ではなかったという[1]。
嘉永6年（1853年）1月に関白・鷹司政通の歌道の門流となるが、これが下級公家にすぎない岩倉が朝廷首脳に発言する大きな転機となる。
岩倉は早速、朝廷改革の意見書を政通に提出。朝廷の積立金を学習院の拡大・改革に使い、人材の育成と実力主義による登用を主張した。公家社会は武家社会以上に激しい身分制社会であり（武家社会では有能な官僚であれば下級武士でも身分違いの役職に任じられた例もしばしばみられた）、家格のみで官位の昇進のスピードまで固定されていた。通常朝廷政務にあたっていたのも天皇・摂関・清華家など朝議出席メンバーのわずか十数名。岩倉をはじめとする大多数の下級公家には朝議に出席できる見込みはほとんどなかったから、まずはこの体制の打破が急務と考えた。これを聞いた政通はもっともというように頷いたが、即答は避けたという（『岩倉公実記』）。
安政5年（1858年）1月、老中・堀田正睦が日米修好通商条約の勅許を得るため上京。関白九条尚忠は勅許を与えるべきと主張しが、これに対して多くの公卿・公家から批判がなされた。
岩倉も条約調印に反対の立場であり、公家仲間の大原重徳とともに反九条派の公家達を結集させ、3月12日には公卿88人で参内して抗議する阻止行動を起こした。これを聞いた九条は病と称して参内を辞退したが、岩倉は諦めず御所を出るとすぐに九条邸に赴き、九条との面会を申し込んだ。九条の家臣たちは病を理由に拒否したが、岩倉は面会できるまで動かなかったので、とうとう九条は折れて明日必ず返答すると家臣を通じて岩倉に伝え、岩倉を納得させた。岩倉が漸く九条邸を去ったときには午後10時を過ぎていたという（いわゆる「廷臣八十八卿列参事件」）。
3月20日、堀田は小御所に呼ばれて孝明天皇に拝謁したが、そのとき天皇は口頭で「後患が測りがたいと群臣が主張しているので三家・諸大名で再応衆議したうえで今一度言上するように」と伝える。群臣とはもちろん岩倉具視ら反対派公卿のことであり、要するに岩倉たちの反対によって勅許は与えられないということであった。堀田は「もはや正気の沙汰とは思えない」と嘆きながら手ぶらで江戸へ引き上げることとなった。岩倉のはじめての政治運動であり、政治的勝利であった。
岩倉は列参から2日後の3月14日には政治意見書『神州万歳堅策』を孝明天皇に提出している。その内容は、
日米和親条約には反対（開港場所は一か所にすべきであり、開港場所10里以内の自由移動・キリスト教布教の許可はあたえるべきでなかった）
条約を拒否することで日米戦争になった際の防衛政策・戦時財政政策
などを記している。しかし一方で単純攘夷は否定し、
相手国の形成風習産物を知るために欧米各国に使節の派遣を主張する。
米国は将来的には同盟国になる可能性がある。
国内一致防御が必要だから徳川家には改易しないことを伝え、思し召しに心服させるべき。
として、そのため伊達や島津などの外様雄藩と組んで幕府と対決する事態になってはならないとしている。この時点では薩摩藩への期待がほとんど見られなかったことがわかる。
ところが安政5年（1858年）6月19日、幕府大老・井伊直弼が天皇の勅許無きまま独断で日米修好通商条約を締結。27日に老中奉書でこれを知った孝明天皇は激怒した。井伊は続いてオランダ、ロシア、イギリスと次々と不平等条約を締結。さらに「勅許なき条約は無効である」と井伊に抗議していた前水戸藩主徳川斉昭や福井藩主松平慶永らを7月5日に謹慎処分に処した。孝明天皇は8月8日に水戸藩に対して井伊を糾弾するよう勅令を下すに至った（戊午の密勅）。これを受けて井伊は勅令を出させた犯人として10月18日に水戸藩士鵜飼吉左衛門を打ち首にしたのをはじめ、尊攘派や一橋派に対する大弾圧安政の大獄を発動。
この頃の岩倉は対象が武士階級にとどまっている安政の大獄が皇室や公家階級にまで拡大し、朝幕関係が悪化することを危惧していた[2]。そのため京都所司代・酒井忠義や伏見奉行内藤正縄などと会談し、彼らに自分が理解する天皇の考えを伝え、朝廷と幕府の対立は国家の大過であることを説いた。この後、公家からも隠居・蟄居処分にされる者が出ており結果的には会談の成果はなかったが、このとき岩倉と酒井は意気投合して親しくなり、岩倉自身は幕府寄りのままだった。
安政7年（1860年）3月3日に桜田門外の変で井伊直弼が水戸浪士らの手により暗殺された後、安政の大獄は収束して再び朝廷との融和を目指す公武合体派が幕府内で盛り返した。4月12日には四老中連署で孝明天皇の妹和宮の将軍徳川家茂への降嫁を希望する書簡が京都所司代より関白九条尚忠に提出された。九条から奏上をうけた孝明天皇はすでに有栖川宮熾仁親王に嫁がせることが決まっているとして拒否。さらに和宮自身も「蛮夷来集」する関東へは行きたくないと言っているなどとして条約破棄を暗に求める返事をした。
岩倉の意見書でも知名度の高い『和宮御降嫁に関する上申書』はこのときに天皇に提出された。これは岩倉がいきなり天皇に提出した意見書ではなく、天皇が岩倉を召して諮問した際に答えたものである[2]。
この上申書の中で岩倉は、今回の降嫁を幕府が持ち掛けてきたのは幕府の権威がすでに地に落ち、日に日に人心が離れていることに幕府自身が気づいており、ここで朝廷の威光を借りて幕府の権威もなんとか粉飾しようという狙いがある、と分析。