学校教育法施行規則に基づき、小学校の教育課程は、各教科、道徳、特別活動と総合的な学習の時間によって編成されている。
各教科
1〜6年生: 国語（書写を含む）、算数、音楽、図工、体育
1〜2年生: 生活
3〜6年生: 社会、理科
5〜6年生: 家庭
道徳 - イギリスでは、これを総合学習のように大綱化して、the Personal Social and Health Education (PSHE) -「健康教育」という科目にしている。ただし、行動の善悪や価値観については、宗教という科目が宗派別に設けられている。これはヨーロッパの国々もほぼ同じ。
健康教育は、WHOも青少年教育の課題としてプログラム作成などをしている。
特別活動 - 第二次世界大戦前は、正規の教育課程に含まれなかったものの、戦後教育課程の中に含められるようになったもの。
学級活動（略 学活）、児童会活動、クラブ活動、学校行事
総合的な学習の時間
宗教（私立学校のみ、学校によっては「礼拝」「聖書」という。）
おおむね6歳から12歳ごろの時期は、理解力や判断力はまだ十分ではないが、6年間に人間が生きるうえで大切な読み書き、計算などの能力を反復練習し、涵養しなければならないと考えられている。また、小学校の児童が学ぶ教科や単元には、しつけとしての意味合いがあるものも多い。この事情からも、小学校で使用される教科用図書（教科書）は、原則として敬語体（…です、…ます、…ました、…ましょう）で表記されている。また、表記文字には教科書体（楷書体の一種）を使っているのも特色である。
高度経済成長期の小学校は、いわゆる少子化の時代を迎える以前で、児童の人数も多く、一定のエリアにほぼ必ず存在する公的施設として、地域家庭との密接な関係をもとにした社会の基本的なインフラとしての役割を果たしていた。その内容として校庭や学校施設の積極的な地域への開放などが進められてきた。
しかし、最近では、社会から学校を守る、あるいは社会と学校の間の距離感を適切にコントロールすることに保護者や社会の関心が移らなければならない状況にある。
その背景には、学校への侵入や登下校に際して児童が犯罪に巻き込まれるケースが目立つようになったことや、広い意味でのプライバシーの意識の高まりが挙げられる。1つの例としては、小学校にパーソナルコンピュータが広く導入されたこともあり、小学校などの各学校のホームページなどによる情報公開は一般に拡大・充実の傾向にあったが、近時はむしろ公開すべき情報を限定する方向に動いている。
日本の小学校の文化は、高度経済成長期に顕著に現れた。義務教育の就学率がほぼ100%であり、同学年は同年齢という状況は、第二次世界大戦前に生じていたが、一億総中流と言われた日本の高度経済成長時代にあって、均一の商品・均一の情報に接することによって、現代にも通じる日本の小学校の文化は出現したものとも考えられている。当時、NHK教育テレビで「みんななかよし」という道徳ドラマがあり、その番組においては協調性が美徳とされていた。
しかし、高度経済成長期には、型にはまった教育が行われたともいわれている。1990年代以降は、特に高度経済成長期に学校教育を受けた世代が保護者になり、従来の小学校の文化は、やや否定気味になったともいわれている。高度経済成長期にほとんどの小学校で指定していた通学帽や名札は、現代では廃止される傾向にある。また、当時の男子小学生の特徴的な服装であった半ズボンもほとんど見られなくなっている。戦後復興期に未亡人の雇用対策として発足したといわれる「緑のおばさん」も、設けていない地方公共団体が多くなっている。
高度経済成長期の小学校の文化を表わすものとしては、次のようなものがある。1969年放映の「ジャンケンケンちゃん」のオープニングの歌詞にもこのようなものが列挙されている。ランドセル - 半ズボン - 名札 - 通学帽 - 通学班 - 緑のおばさん - 給食 - 体操着 - 鼓笛
主に開発途上国などにおいては、学校はあくまで学習活動をする場であり、生活指導や安全指導が行うことは少ないといわれている。事件や事故で学校の責任が問われないともいわれている。日本の小学校を象徴しているような文化も、多くは存在しないといわれている。
明治時代の初期、義務教育制度が始まったころには、日本の小学校も学習活動を中心としていた。しかし、学校の機能が増加するにつれ在籍者の生活や安全についても考慮されるようになったと考えられている。
世界各国を見渡しても、日本ほど、小学校をはじめとする初等教育が児童文化に強い影響を与えている地域はめずらしいといわれている。
脚注^ 出典:総務省『青少年白書』平成18年版