世界的に軍隊や（日本の）自衛隊内部においては、勤務内容に応じて様々な形態の食事が隊員にあてがわれるが、主に基地内における給食では、勤務や訓練で消費するカロリーをとにかく補給させるため、比較的ボリュームに富む場合が多い。この場合、調理は大胆を極め、キャベツの千切りは極端に希釈した漂白剤で殺菌されたりもするという（衛生面を意識したHACCPによるものでもある）。如何なる事態でも隊員の健康状態が重視される事から、衛生面における配慮は厳密に成されているが、味覚の面ではあまり……というのは、どこでも伝統に則ったもののようだ。一説には食事を悠長に楽しんでいられない事から、早食いをさせるためだとも云われている。特にアメリカ海兵隊の新兵キャンプでは、兵は練兵軍曹よりも遅く食べ始め、且つ先に食べ終わらねばならないとされる。
その一方で、食事は隊員の大切なレクリエーションでもあるため、土曜日などの特定の曜日には、人気の特別メニューが組まれる場合も多く、日本の海上自衛隊における艦艇ごとに伝統のレシピが存在する海軍カレーは有名である。
また屋外ではレーションと呼ばれる缶やレトルト入りの食事が提供されるが、これらは屋外で手やスプーン・フォーク等の簡単な道具で食べられるよう配慮されており、高いカロリーを短時間で摂取できるよう配慮されている他、チョコレートや飴玉などの菓子類が付属している。これら菓子類は、カロリー摂取もさる事ながら、隊員の士気向上や気力の維持に役立つと考えられている。
金融機関など内勤従業員の昼休みの外出を推奨しない企業や、郊外にある工場などでは、従業員に対し給食を支給する企業もある。その形態として、構内に食堂を設置している場合、仕出し業者が作業場単位で弁当を配膳する場合がある。この場合、飲食費は福利厚生費など企業側よりとする場合(googleが有名)と、その都度支払ったり給料から天引きされる場合とがあるが、前者は給食の一形態であるといえよう。
但し、業務内容から外出を推奨しない・周囲に飲食店が無いので外食しようがない企業でも人件費削減の名目で、給食を支給しないところも少なくない。このような企業の例として、社員は弁当などの形で食事を持参するか、或いは企業側が敷地内に外注業者を出入りさせ社員らに任意に弁当などを購入させるか、購買部を設置してパンや弁当・飲料を販売したり、スタッフルーム内に設置された自動販売機でインスタント食品などを購入する。
1990年代末?2000年代では、経費削減から大企業でも社員食堂を外注化し、独立採算・仕入れから料理の提供までを完全に社外受託とする傾向が見られる。この場合、社員らは料理をその場で購入する必要があり、一般に言う所の給食とは異なる。
一部のホテルなどで、昔の給食を再現してメニューとして提供したところ、好評を博した。コンビニなどでも、商品化の動きがある[9]。
脚注^ 日本では自衛隊
^ 給食の財源は勧学田と呼ばれる田地からの収入で行われたが、後に荒廃したために給食の支給は行われなくなった。これに対して有力な貴族は大学別曹を設置して一族の学生を住まわせて給食を支給して、大学寮に通わせることでこれを補った。これによって大学寮からの給食を受けられなくなった他氏の学生は減少し、大学別曹からの給食を支給された学生が大学寮の学生の地位を占めて官人に任官されるようになり、平安時代中期以後には貴族・官人の特定氏族による独占化を促進することとなった。
^ a b c 『【今日のブログ】物価高騰、学食の学外人利用規制へ』2007年9月18日付配信 サーチナ・中国情報局
^ 『北京大の学食「一見さんお断り」、食材高騰で部外者締め出し』2007年9月20日付配信 Record China
^ 『【今日のブログ】物価高騰で、学食は別の大学へ』2007年9月5日付配信 サーチナ・中国情報局
^ 『＜中国食品＞病原菌・糞便つきの肉、劣悪食品ばかりの学食を内部告発―広東省広州市』2008年1月10日付配信 Record China
^ ⇒第1節 栄養バランスが優れた「日本型食生活」の実践 第3章『平成19年版食育白書』 （内閣府）
^ ⇒第156回国会 農林水産委員会 第18号 平成15年6月26日（木曜日）（国会会議録検索システム）
^ a b c 『給食も競争時代 きょう“学校一”が決定 食産業にじわり浸透』2006年11月5日付配信 フジサンケイビジネスアイ
^ いずれも名称独占資格である。
^ 2006年12月22日付配信 朝日新聞
^ a b 『給食でショック死も…食物アレルギー進まぬ対応』2006年10月25日付配信 産経iza
^ 2006年10月1日付け配信 産経iza
^ 2007年1月24日付け配信 産経新聞
^ 2007年1月25日付け配信 産経新聞
^ 『給食で学ぶ食の意味 神奈川・厚木市内の小学校 残飯飼料→豚→食材』2007年10月24日付配信 産経新聞
^ 『給食廃油 バイオ燃料に／CO２排出抑制を期待／環境の教材化も視野／小山市が実験スタート』2008年2月10日付配信 下野新聞
^ ⇒第５ 回加古川市議会（ 定例会）会議録 2006年11月29日