英語ではSchool dinnerあるいはschool lunchなどと言う。ドイツ語ではSchulspeisung。
日本の学校給食ではない習慣だが、ヨーロッパの初等中等学校の多くでは、昼食は家に帰ってとるというケースがある。大学では、食堂で食べることが一般的で、ここには給食のような定食メニューがある。そのメニューで、金曜日には通常の場合、肉料理はなく、多くの人は魚料理を食べる。キリスト教の風習からくるものである。
アメリカ合衆国では、1930年代より余剰作物の有効活用として学校給食の援助がスタート。年々参加校を増やし、1946年には学校給食法が制定され、公立私立問わず高等学校までの全ての学校での給食がスタートした。アメリカの学校給食法の目的には、子供たちの福利厚生を目的としたものとしている一方、農産物の消費拡大の一文が添えられているなど農業国独特の側面もうかがわせる。
給食費は有料であるが、給食を全部または一部の納入を拒否して弁当を持参することもできる。保護者が低所得者である場合には、給食費は免除される。
昼食場所は、都市部を中心に下校や外食を認めている学校もあるが、多くは校内のランチルームで行われる。ランチルームはビュフェ形式を採る学校が多く、宗教や信条的な理由から生徒が自由に複数のメニューから主食、副食を選ぶことができるよう配慮されている。外食産業の学校給食への進出も盛んで、宅配ピザのチェーン店が学校にピザを供給している例も見られる。
献立は、近年まで必須カロリーをいかに補給させるかが課題とされてきたが、2000年代頃から生徒の肥満傾向が著しくなってきたこともあり、栄養のバランスなども考慮されるようになった。
中国における大学の食堂は、政府から補助金も受け取っており、市場価格よりも安く提供されている[3]。
2007年の物価高騰による食材コストの増加が、学校給食へも影響を与えている。
フリーライドの防止と、提供しても利益が出ないことから、部外者の利用制限[4]（食費を浮かすために、安い大学の食堂へ他大学の学生が食べに行ったり[5]、卒業生が食堂を利用していた[3]）を行う動きがある。
コスト削減のために、農家との食材の直接契約[3]や、中には病原菌の多い部位の肉や、腐った野菜など、安く危険な食材を使用する動きがある[6]。
発展途上国においては、子どもが学校に行くことが困難な場合も多い。日々の食事が満足でない状況で、お弁当をもたせて学校に行かせるようなことが難しいからである。そのため、WFP（国連世界食糧計画）では、学校での給食事業を行ない、子どもの栄養不良を改善し、さらには就学率を向上させている。
以下では特に断り書きがない限り、日本での事例について述べる。
それぞれの自治体の方針によってやや事情は異なるが、基本的に下は幼稚園や保育園から小学校を経て、中学校までが一般的で、ほかに定時制（主に夜間）高等学校で給食が提供されている。近年、一部全日制高等学校においても学校給食が開始されはじめている。
小学校教育をイメージさせるキーワードとして学校給食は欠かせない要素であり、中学校でも給食が提供されている地域は増えている。学校給食にノスタルジーを感じる大人向けに、給食と同じようなメニューを提供するレストランも存在する。給食にかかる行政コストが問題になったり、「親が愛情を込めてつくった弁当を食べることで親子の会話ときずなも生まれる」として、学校給食廃止が議論になっていた地域も多かったが、近年食育の意識や格差是正の観点、栄養の偏りの是正、共働きの増加など給食維持の声も強いため廃止論を言う者は少なくなっている。
一般的な学校給食は、朝からの4時間程度の授業のあと、正午過ぎ?午後1時ごろに配膳される。ただし、定時制学校では時間帯や量が異なり、例えば朝食を抜いてくる事が判っている児童に朝に軽食ないし糖分を含んだ飲み物を提供するところ（後述）や、深夜授業に備え夜食を提供する学習塾など、様々な事情に即した給食の形態が見られる。
かつては偏食や野菜嫌いなどを矯正するという観点から、残す事を禁止する教師が圧倒的に多かったが、食物アレルギーに対する配慮などから、残すことを禁止する風潮はなくなってきたといってよい。特に症状の重い（致命的な拒否反応が出る）児童は、学校側との交渉の上、給食をとらずに弁当を持参する場合もある。また、食べる前に食べられる量まで減らすように指導する人も増えてきている。
余った分は欲しい人に対して開放するほか、デザートや人気メニューについては教師の指導の下、ジャンケンや特配などの方法で争いが無いように分配されるなど、「集団内のルールを作りながら問題を解決する」といった基本的な社会性の教材的な扱われ方も見られる。1990年代よりは食育という「食事の教育的側面」が注目されるようになり、郷土料理の取り込みや地域産品の活用も見られるが、その一方で余剰地域産品の重要な消費先ともなっており、地域農林水産業の影響も見て取れる。牛乳では2004年度の給食消費量は385,543キロリットル（前年度比-2.7%）となっており、これは加工用乳含めた全牛乳生産量の9.8%であるが、この学校給食消費量の微減傾向は2005年に前後する牛乳供給過剰問題の一因にも挙げられている（畜産情報ネットワーク推進協議会調べ）。
従来、ご飯が給食に出されることはなかった。1976年から給食にご飯が登場し、食育とあいまってご飯を中心とした日本型食生活の促進が期待されるようになっている[7]。