アメリカでは、最初、ほとんどの大学が男子学生しか受け入れていなかったため、女子の高等教育の場として女子大学が作られた。（初の共学大学であるオベリン大学 (Oberlin College) の創立は1833年。1860年までに共学となった大学は5つに過ぎなかった。）
アメリカにおける初期の女子大学は、 the Oread Institute（1849-1881）、ジョージアのWesleyan College （ジョージア女子大学：1836年創設）、インディアナのセント・メアリ・カレッジ（1844年、the Sisters of the Holy Cにより創設）である。
1837年から1889年にかけて創立された東部の7つの女子大学は「セブン・シスターズ」として知られているが、この中で女子のみ受け入れ、なおかつ他の大学に従属していないものは4大学しかない。 女子大学の中には、学部課程プログラムの一部や大学院課程に若干の男子学生を受け入れているものもある。 The Seven Sisters: Barnard College、Bryn Mawr College、Mount Holyoke College、Radcliffe College、スミス大学 (Smith College)、ヴァッサー大学 (Vassar College)、ウェルズリー大学 (Wellesley College)
当初は良家の娘が入学し、教養を磨くといった「良妻賢母」を育成するような意味合いが強かった。ウェルズリー大学にはマナー講座があり、実際に1950年代には在学中に結婚する女子学生が多かった。男女共学の四年制大学が増えたことに加え女性の社会進出が活発化すると徐々に人気が下がり始め、1960年代に250校あった女子大学は徐々に共学化に踏み切り、現在では60校未満を残すのみとなった。 しかし、近年は女性実業家に代表される「自主性」を育成することを中心にした大学や、マイノリティの受け入れなどに踏み切り、急激な学生の減少はなくなっている。 女子大学出身で有名なのは、ウェルズリー大学を卒業しイェール大学ロースクールに進んだヒラリー・クリントンであろう。このように現在の女子大学は、共学の四年制大学と変わらない性格をもつ。学部中心の教育を行っているために有名大学の大学院に合格する確率が高い大学もある。
男女雇用機会均等法によって女性の社会進出が促進されたが、民間企業では男性は総合職、女性は一般職として採用し、一定年齢で結婚した場合退職する寿退社を前提にしていた。 よって短期大学や女子大学は一般職に就職しやすいため女子の進学先として認識されることとなった。
日本では少子化の影響を受け、女子大学が共学の大学へ改組する事例が相次いでいる。概ね名称から「女子」の文字を取って新校名とする（武蔵野女子大学→武蔵野大学、京都橘女子大学→京都橘大学等）か、部分的な校名変更を行う（文京女子大学→文京学院大学等）場合が多いが、既に存在する大学名と重複してしまう場合には全く新しい名称を付けることもある（鹿児島女子大学→志學館大学等）。また中京女子大学はその名称のまま共学化している。近年では学習院女子大学・東洋英和女学院大学、大妻女子大学・日本女子体育大学、群馬県立女子大学、東京女子医科大学等、大学院については男女共学となっている女子大学も存在しているほか、日本女子大学、東京女子大学等では一部の大学院研究科、課程を男女共学とするなど、私立大学を中心に女子大学の名称のまま部分的な共学化を行っている大学は多い。受験産業やマスメディアでは、大学全入時代を迎えますます共学化は進むと分析を発表している。
一般的に英文学などの語学系や栄養学、教育学等を中心とした家政学の学部が多い。他には看護学なども女子大学に設置されている例が多い。
一般的に大妻女子大学や共立女子大学、実践女子大学のような良妻賢母を目指す学校を起源とする大学では家政系及び日本文学（国文学）系が多く、東京女子大学や日本女子大学のように女子教育を目的とした学校を起源とする大学は英文学科などの語学系統が目立つ。もともと英文学の学校であった津田塾大学は難関大学のひとつである。また、女医育成のために建てられた東京女子医科大学もある。
国立大では女子高等師範学校（師範学校参照）を起源するお茶の水女子大学と奈良女子大学があり、女子大の双璧として長く君臨してきた。また、かつては女子校から女子大学にエスカレーター式で進学するのが良家の子女の定番であったが上記のような時代背景の変化等から女子大学の付属高校でも系列の女子大学への進学を希望せずに共学の有名大学への進学を希望する学生が増えている このため中には事実上付属、系列高としての役割よりも進学校への転換を図る女子大学の付属、系列高校もある。 また女子大は良妻賢母等を建学の精神にしているため服装に関してまで規制がある女子大学もある。
近年は女性の四年制大学志向が高まったが、大企業を中心に男女問わず総合職のみの採用を行う企業が増加した上に、共学志向の学生が増えているため現在では偏差値が低下している大学もある。しかし、フェミニズムやジェンダーの視点から、女性の問題を学問として積極的に取り上げたり、女性の自立を確立する場所として女子大学を捉え直そうとする動きもある。
元々、女性への教育の機会を与えるという目的で設立された津田塾大学・日本女子大学・東京女子大学は総合職での就職が多く、優秀な人材を社会へ輩出している。女子大学は一般職に有利なイメージであるが、最近は総合職や地域総合職での採用が増えている。
これは女性の社会進出が進んだことで女子の間にもキャリアを求める志向が強くなったからであり、共学の大学に在籍している女子にも当てはまる現象である。