大衆文化については、韓国の歌やドラマ・映画などが、東アジアや東南アジアで広く受け入れられ、日本では韓流と呼ばれ一時期、特に中高年の間でブームとなった。
また韓国のインターネットは早くからブロードバンド化が進み、2000年に高速回線利用者が1千万人を突破した。この点で韓国が特徴的なのは、街中にPC房（PCバン、インターネットカフェ）と呼ばれるネットに接続されたパーソナルコンピュータを安価に利用できる店が至る所で見られ、ブロードバンドの恩恵を手軽に享受することが出来ることである。 インターネットテレビのストリーミング放送やミュージックビデオの無料閲覧が早くから実現するなど特色あるインターネット文化も構築しており、そのこともあって2000年代初頭は盛んにIT強国を自称しており、2002年の日韓ワールドカップでも宣伝に力を入れていた。
また、韓国の文化産業の保護育成を目的とした、国内映画の上映割合を義務付ける排他的なスクリーンクウォーター（割当）制を実施している。スクリーンクウォーターとは別にアニメや歌謡曲に対する商業規制もあり、これは「国民感情に配慮」を名目としているが、事実上の国内文化産業の保護育成策にもなっている（文化の日韓関係を参照）。また国・地方自治体レベルでアニメーション産業を育成するなどしている。
韓国国内には、ユネスコの世界遺産リストに登録された文化遺産が7件ある。詳細は、大韓民国の世界遺産を参照。
南北和解が進展するにともない、共産主義的な書籍の発行、共産主義的な言論を規制の対象としてきた「国家保安法」の改正が論議されているが、まだ同法は実行力をもっており、さまざまな規制と自主規制をもたらしている。
親日的な言論に対する法的な規制はないが、国内の反日感情により親日的な発言をした（と見なされる）人物は、自粛や弁解をする傾向にある。又、『親日派のための弁明』を書いた金完燮は猛烈な非難を国中から浴びた上に名誉毀損と外患煽動の容疑で告訴され一時逮捕され、『殴り殺される覚??書いた親日宣言』を書いた趙英男は番組降板の憂き目に遭うなど、親日的な発言を行なうことにより社会的制裁を受ける例が多い。またインターネットにおいては日本の朝鮮統治を肯定するなど親日的とみなされたサイトを閉鎖させるなどの措置を行っている。盧武鉉政権は親日派に対する追求も厳しく、反民族行為認定者の子孫の土地や財産を国が没収する事を可能にする「日帝強占下反民族行為真相糾明に関する特別法」及び「親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法」を制定した。朴正煕元大統領を親日派であったとしてその支持者や子孫を追求する動きもあり、対日関係においては理性的・科学的な思考で自由な論争が行われる社会的空気はいまだに醸成されておらず、この面では課題が多い。しかし、李明博大統領になってから、親日派糾弾法委員会は解散が決まっている。
また、国境なき記者団による世界報道自由ランキング2007においては169カ国中39位であった（日本37位）[21]。
日付日本語表記現地語表記備考
1月1日新正??「新暦（太陽暦）の元日」という意味
12月30日 (旧暦)
1月1日 (旧暦)
1月2日 (旧暦)旧正月（ソルラル）??(??)旧正月、こちらの方が韓国で言う正月
3月1日三一節???三・一独立運動が起こった日（1919年）
5月5日子供の日??? ?日本のこどもの日と同じ日
4月8日 (旧暦)釈迦誕生日?????日本の「花まつり」に相当
6月6日顕忠日???殉国者に敬意を払う日
7月17日制憲節???憲法記念日
8月15日光復節???日本統治からの解放を祝う日
8月14日 (旧暦)
8月15日 (旧暦)
8月16日 (旧暦)秋夕（チュソク）??韓国のお盆
10月3日開天節???開国記念日（檀君説話に基づく）
12月25日聖誕節???クリスマス
休日が集中していた10月初旬の「国軍の日(??? ?)」（10月1日）と「ハングルの日(???)」（10月9日）は、休日の多さが経済発展に悪影響を及ぼす懸念から1991年より公休日でなくなった。
「植木日(???)」（4月5日）は2006年より公休日でなくなった。
「三一節」「制憲節」「光復節」「開天節」「ハングルの日」の5つを「国慶日(???)」と呼ぶ。「ハングルの日」は2006年より国慶日となったが、他の4つの国慶日とは異なり公休日ではない。また、「制憲節」は2008年より公休日でなくなることが決まっている。
韓国では、長い間「国民感情を害する」との名目により、日本の大衆文化が流入することを事実上禁止してきた（倭色を参照）。過去には日本映画、ドラマ、音楽などは公には禁止で、日本人アーティストが訪韓しても日本語で歌うことは許されなかった。例外として、ソウルオリンピックや大田エキスポなどの時には日本語の歌が公の場で披露されたことはあった。[22]
実際には、韓国民は限定的ながら日本の大衆文化に接してきた。釜山や日本海側沿岸部の一部では日本の地上波放送の電波が届くため、日本のテレビ放送の視聴が可能でありこれらを鑑賞する、あるいは書籍は規制の対象外であるため輸入書籍を購読する、大使館施設という治外法権により70年代から公に日本文化に触れることができた在韓日本大使館公報文化院を利用する、台湾からの輸入CDや海賊版を購入することなどがあった。
