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沿革大阪証券取引所（2004年12月に新装）正面の銅像は五代友厚
1878年 - 大阪株式取引所設立が売買取引開始。
1935年 - 市場館が竣工。（設計：長谷部竹腰建築事務所）
1943年 - 日本証券取引所大阪支所となる。
1945年 - 終戦に伴い立会停止。
1949年4月1日 - 証券会員制法人 大阪証券取引所設立。
1949年5月16日 - 株券の売買を再開。
1961年10月 - 市場第二部開設。
1983年11月 - 市場第二部特別指定銘柄（新二部）制度創設。
1987年6月9日 - 「株先50」の取引開始（日本初の株式先物市場）。
1988年9月 - 日経225先物市場開設。
1990年 - 世界最大の株先物市場に発展。
1991年6月 - カントリーファンド市場開設。
1996年1月 - 市場第二部と新二部を統合。市場第二部特則銘柄制度創設。
1998年12月 - 市場第二部特則銘柄制度を廃止。新市場部開設。
2000年5月 - 米国のNASDAQと提携し、ナスダック・ジャパン市場開設。
2001年3月1日 - 京都証券取引所（京証）を合併。京証上場銘柄を市場第二部へ承継。
2001年4月 - 株式会社に組織変更し、株式会社大阪証券取引所を商号とする。
2001年6月 - 株価指数連動型上場投資信託受託証券(ETF)市場を開設。
2001年12月3日 - ベンチャーファンド市場開設。
2002年12月16日 - NASDAQとの提携を解消し、ナスダック・ジャパン市場をニッポン・ニュー・マーケット-ヘラクレス（以下「ヘラクレス」と略）に変更。
2003年4月1日 - 新市場部を廃止し、新市場部上場銘柄をヘラクレス（グロース）へ承継。
2003年12月 - 不動産投資信託証券(REIT)市場を開設。
2004年4月1日 - ヘラクレス（スタンダード）に上場。
2004年12月1日 - 現在の大阪証券取引所ビルが竣工。
2006年1月30日 - ヘラクレス内国株券を対象とする新売買システムが稼動。
2006年2月27日 - 新売買システムが全面稼動。また、新相場システムも全面稼動。
2007年8月10日 - 国内の取引所で初めて、金価格連動上場投資信託（金ETF）を上場。
2007年9月18日 - 株価指数先物・オプション取引でイブニング・セッションを導入。
2007年10月23日 - 国内の取引所で初めて、中国A株株価指数連動上場投資信託 （上証50指数ETF）を上場。
2007年12月4日 - デリバティブの売買高が国内で初めて年間1億枚を突破。
2008年5月12日 - 国内の取引所で初めて、REIT8銘柄とETF2銘柄のオプションが上場
上場会社の数
2008年3月26日現在、上場会社の数は1054社(外国株を含む) ⇒[5]。内訳は以下の通り。
市場一・二部計 881
市場第一部 635
市場第二部 246
ヘラクレス計 173
スタンダード 92
グロース 80
スタンダード(外) 1
単独上場会社
市場第一部
銭高組（ ⇒1811）
明星工業（ ⇒1976）
新日本理化（ ⇒4406）
ビオフェルミン製薬（ ⇒4517）
神東塗料（ ⇒4615）
ヨータイ（ ⇒5357）
イソライト工業（ ⇒5358）
虹技（ ⇒5603）
サンコール（ ⇒5985）
モリテック スチール（ ⇒5986）
古野電気（ ⇒6814）
大真空（ ⇒6962）
名村造船所（ ⇒7014）
サノヤス・ヒシノ明昌（ ⇒7020）
ルシアン（ ⇒8027）
OUGホールディングス（ ⇒8041）
小林産業（ ⇒8077）
キムラタン（ ⇒8107）
キング（ ⇒8118）
ワキタ（ ⇒8125）
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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
担当:Mamenoki