18世紀にベンジャミン・フランクリンが提唱したが、フランクリンの時代には実現しなかった。第一次世界大戦中のドイツで、1916年4月30日から10月1日まで、同じくイギリスが1916年5月21日から10月1日まで採用したのが始まりである。
アメリカ合衆国では1918年と1919年に各7か月間、夏時間が導入されたが、大変に不評のため廃止になった。その後第二次世界大戦中に資源節約目的で復活し、今に至る。1986年までは現地時間4月最終日曜日午前2時から10月最終日曜日午前2時までの間、それまでの時刻に１時間を加えたタイムゾーンを採用する「1966年方式」が主に使われていた。その後1986年より、開始日は4月第1日曜日となり、2007年からは「包括エネルギー法案」の可決により期間が約1ヶ月延び、開始日は3月の第2日曜日、終了は11月の第1日曜日となった。なお、議会で法案が通れば、その自治体は夏時間を使用しなくてもよいため、2008年現在、ハワイ州は州全体、アリゾナ州では大半の自治体で夏時間を採用していない。なお、2005年まで大半の自治体で夏時間を採用していなかったインディアナ州は、2006年から州全域で夏時間を採用している。
日本でも、進駐軍の施政下にあった1948年〜1951年の間のみ実施されていた（後述）。
2007年現在。
アメリカ合衆国（一部除く。前述のとおり2007年から次のように変更され実行されている）、カナダ（一部除く）、メキシコ（一部除く） - 3月第2日曜日午前2時〜11月第1日曜日午前2時（現地時間基準。開始日には2時が3時になり、終了日は2時が再度1時になるため、開始日は1日が23時間、終了日は逆に25時間になる）
ヨーロッパ各国（一部除く） - 3月最終日曜日午前1時〜10月最終日曜日午前1時（UTC基準）
ロシア - 3月最終日曜日午前2時〜10月最終日曜日午前3時（現地時間基準）
オーストラリア（北部は実施なし、西部は2006年度から3年間試行中） - 10月第一日曜日午前2時〜翌年4月第一日曜日午前3時（現地時間基準、2008年から）
ニュージーランド（一部除く） - 9月最終日曜日午前2時〜翌年4月第1日曜日午前3時（現地時間基準）
ブラジル（一部除く） - 10月第3日曜日午前0時〜翌年2月第3日曜日午前0時（現地時間基準）
サマータイムを実施していたが廃止した地域
日本（1948年-1951年、後述）
香港（1941年-1979年）
韓国（1987年-1988年）
中国（1986年-1992年）
オーストラリア北部・西部（1917年、1942年-1944年）
台湾（1945年-1979年）
フィリピン
アイスランド
コロンビア
モロッコ
アルゼンチン
サマータイムを実施したことがない地域
サウジアラビア
タイ
パプアニューギニア
ベネズエラ
エチオピア
赤道に近く緯度が低い国では、サマータイムを実施しない傾向が強い。
導入国における廃止議論
ドイツで2008年に実施されたアンケートでは制度維持に賛成は30.6％、廃止が66.0％、その他3.3％という結果であった[6]。その理由としては「省エネ効果が無い」「切り替えの時期に体調を崩す人が多い」というものが挙げられている。
ロシアでは切り替えの時期に救急車の出動や心筋梗塞による死亡者が増加するとの理由で、2008年にサマータイム廃止法案が議会下院へ提出されている[7]。
日本は敗戦し、米軍などにより占領統治された。その時期に、1948年4月28日に公布された夏時刻法に基づいて、同年5月から毎年（ただし、1949年のみ4月の）第1土曜日24時（=日曜日1時）から9月第2土曜日25時（=日曜日0時）までの夏時間を実施していた（詳しくは夏時刻法を参照）。結局、サマータイムは4回（4シーズン）実施された、1951年に講和条約（＝占領を終わらせる条約）が締結され、翌1952年4月28日に占領が終了した。それに先立って1952年4月11日に夏時刻法は廃止された。よって5回目の夏時間は実施されていない。
以後、日本では法律に基づく全国一斉の本格的なサマータイムは実施されていない。
1995年頃からは省エネなどを名目としたサマータイムの再導入が一部議員を中心に検討され始めた。
衆参両院超党派の100名を超える国会議員たちにより2004年8月に「サマータイム制度推進議員連盟」が設立された。