中華街 （ちゅうかがい、またはチャイナタウン 英語: Chinatown、中国語: 唐人街）は、非中国人地域における華僑・華人の街のこと。他に唐人街（とうじんまち、Tangrenji?）、華埠（簡体字 ?埠、Huafu）、中国城（繁体字 中國城、Zh?ngguo Cheng）、南京町などと呼ばれる。
大きなものは北アメリカや東南アジアに多く見られるが、ヨーロッパやオーストラリアでも拡大中の中華街が見られる。歴史的には長崎の唐人町のように政府の規制によって形成された中華街もあり、現代の中華街の中にもこの系譜を引くものもあるが、基本的には華僑の集住によって出現する社会的現象であって、法律により規定されるものではない。
近年では、中華料理店を集中的に出店させた商業施設に「中華街」の名を冠しているものもある[1]。
目次
1 中華街の特徴
2 中華街のリスク
3 日本の中華街
3.1 日本三大中華街
3.2 飲食街としての中華街
3.3 その他の中華街（中国人街）
4 世界のチャイナタウン
5 関連項目
6 参考文献
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関帝廟など中国民間信仰の宗教施設を地域的な中核とし、同郷会館や中華学校、中華料理店、中国物産店などの施設が集まる。中国人は、各地で中国語の方言の差が大きいため、出身地が違うと会話も成り立たない例も多く、このため、話し合える同郷人を中心とした結束力が強い。また、相互扶助的なしきたりや団体が作られて、新来者にも入りやすい上、先行して創業した同郷人の下で仕事をする結果、特定の業種に同郷人が集まり、業界団体を形成する例も多い。このような状況から、コリアタウンやリトル東京に比べても社会的凝集力が強いのが特徴である。
しかし、たとえ同郷の中国人コミュニティーが形成されていても、農村や鉱山地域では、商業活動が乏しいために、いわゆる中華街が成立しないことが多い。中央アジアのドンガン人社会や東南アジアの島嶼に見られる広東人社会や客家人社会がその一例である。
中華街に住む中国人を出身地別に見ると、20世紀前半までは、海南島を含む広東省出身者が多く、次いで福建省出身者であったが、近年は、福建省出身者が増加し、さらに上海や台湾出身者も増えている。
同じ省の出身者といえども、例えば広東省の広東語（広州方言）、台山語、潮州語、客家語はお互いに会話が成り立たないほど差が激しいため、別々のコミュニティーが形成されることが多く、同郷会も分かれている。同様に、福建省でも、福州語、興化語、?南語、客家語は通じないため別の同郷会が形成されている。
リスクについて、公安当局は、中華街の建設は中国の対日工作として警戒を強めているという。「中華街を中核に地元との『友好』的な組織を設立、人的交流を深め、知らず知らずのうちに親中派を増やしていく。」[2]
似たケースとしては、当初は経済的効果を期待して中華街の計画を進めていた仙台市が、2006年2月に計画を撤回したケースがある。この決断について、仙台市市長梅原克彦は以下のような認識を持っているという。「中国は『日本を極東の片隅に押さえ込み、日米同盟関係を分断する戦略』を持っていると指摘。『それを前提に、政府も自治体も国民もつき合わなければいけない』」[2]
飲食街としての中華街
台場小香港 （東京都港区）
立川中華街 （東京都立川市）
大須中華街 （愛知県名古屋市中区）
千里中華街 （大阪府豊中市・閉鎖）
その他の中華街（中国人街）
池袋チャイナタウン - 近年東京都豊島区に住む中国人が増えたのを背景に、池袋駅北口近辺に中国留学生など向けに営業する中華食材店舗、飲食店舗が集まり、ミニ中華街の様相をなしている。