1871年に明治政府は貨幣の基本単位に円を用いることを決定した。このとき、純金1500mgを1円（すなわち金平価1500mg）とする金本位制の導入が試みられ、20円、10円、5円、2円、1円の日本初の洋式本位金貨が鋳造、発行された。この量目は米国訪問中の伊藤博文が建言したものであり、当時の国際貨幣制度確立案として米国下院に提案中だった1ドル金貨の金純分と等しい。
また、当時明治政府が鋳造し流通していた明治二分金（重量3g 金純分22.3%）2枚（＝1両）の純金含有量に近似でもあり、新旧物価が1両＝1円として連結し、物価体系の移行に難が少ないとして採用された（なお、江戸幕府最後の二分金である万延二分金と明治二分金の純金含有量はほぼ同じである）。
しかし輸入増加、西南戦争や日清戦争等による不換紙幣・銀行券の濫発、金流出等により実際には金本位制は機能せず、事実上銀本位制のままだった。これは当時発行されていた日本銀行券が本位金貨が存在したのにもかかわらず、兌換銀券であったことでも頷ける。
その後、日清戦争の賠償金として受け取った金を兌換準備充当の正貨として、1897年に貨幣法が制定され、第2次金本位制度が確立し、ようやく紙幣の金兌換が実現した。
ただし、1円の金平価は750mgと半減、しかも兌換準備充当正貨は英国に置いたままの在外正貨の形で運用された。1871年から発行された最初の本位金貨は、この時から額面の2倍の通用力を有すこととなった。一方新貨幣法による本位金貨は20円、10円、5円のみとなり、1円金貨は発行されなかった。これらの本位金貨は戦後も廃止されず、昭和62年6月1日に官報で本位金貨の流通停止が告知されるまで名目上は現行通貨であった。
この金兌換は1917年まで継続されたが、第一次世界大戦による金本位制停止で金輸出禁止、兌換も停止された。
終戦後の混乱を経て、1930年に金の輸出を自由化して金本位制度を復活させる措置が取られたが、1931年12月には金輸出・金兌換が再び禁止となり日本の金本位制は崩壊（金解禁）、その後は管理通貨制度に移行した。
第二次世界大戦以後のIMF体制（いわゆるブレトン・ウッズ体制）下では、米ドルを介した金為替本位制により、1円の金平価は2.4685mgとなった。 この価格は、1ドルの金平価1/35トロイオンスを、当時の対ドル円為替相場である1ドル＝360円で割って算出されたものである[2]。
この対ドル固定相場制に基づく金為替本位制は1971年のニクソン・ショックにより終結し1973年には変動相場制に移行した。（間接的な）金による裏付けを失う代わりに米ドルを基軸通貨とする体制はこれまでの金本位制に対し「ドル本位制」と呼ばれる。
ドル本位制日本円の実効為替レート（名目・実質）の変遷（1970～2007年、1973年3月 = 100）
変動相場制への移行後、上下を続けた円相場は1970年代末にアメリカのインフレ対策への失望から急速に円高へ進んだ（ドル危機）。ボルカーFRB議長により新金融調節方式が採用されるとドルの金利は急速に上昇し、合わせて円相場は円安へ向かった。1985年、高すぎるドル相場の安定的是正を目指してプラザ合意が行なわれると、円相場は一年で二倍の円高となった。バブル経済期に一時的な円安を迎えた後、1995年にかけて円高が進み1ドル＝70円台後半まで円高が進んだ。1990年代後半には「強いドル政策」と日本の金融危機により円安が進行。以後、現在に至るまでおよそ1ドル＝100～120円の幅で推移している。
現在はハードカレンシーのひとつとして国際的に認知され、信用されているとされてきた。ところが、近年における円の存在感は低下し続け、もはやローカル通貨でしかないという評価もされている[3][4]。 実際、米ドル以外の主要国通貨も含めた通貨の国際的な購買力を示す実質実効為替レートで見ると、1995年頃を境に急激に実質円安に転じ、2007年にはプラザ合意以前の円安水準へと逆戻りしている（右上グラフ青線）。
米ドル - 円
年月
1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月
1949年から
1971年まで360（固定相場）
