兵力140万人(2007年度)、近代化のため兵力削減傾向にあり、最新鋭戦車の生産数よりも旧式の59式戦車などの退役数が上回っているため、MBT保有数は段階的に縮小している。兵役は志願兵制をしいている。法律では不足に応じて、選抜徴兵制を実施することになっているが、不足した事は今までにない。 全体として近代化を進めつつある。陸軍は地域別の軍区に区分されるが、軍近代化により多くの軍区が削減され、現在は七大軍区制となっている。軍区司令官は所属の空軍及び海軍に指揮権を有する。 ⇒2008年度には49ヶ国の駐在武官を招いた記者会見で初めて陸軍航空隊のヘリコプター保有数が公開され、500機近くの保有数がある事がわかった。
瀋陽軍区
北京軍区
蘭州軍区
済南軍区
南京軍区
広州軍区
成都軍区
装備98式戦車
62式軽戦車-59式戦車のダウンサイジング版
60式水陸両用軽戦車-旧ソ連のPT-76のライセンス生産
59式戦車-T-54のライセンス生産が起源
69式戦車-59式戦車とT-62(中ソ国境紛争で鹵獲)の融合。
79式戦車-59/69式戦車の改良型
80式戦車
85式戦車-輸出向け
88式戦車
90-II式戦車-輸出向け
96式戦車
98式戦車
99式戦車
83式自走152ミリ榴弾砲
85式自走122ミリ榴弾砲
97式歩兵戦闘車
86式歩兵戦闘車
05式155mm自走榴弾砲
衛士2 400mm6連装自走ロケット砲(衛士-1BはトルコなどのNATO諸国にも輸出された）
96式300mm10連装自走ロケット砲
89式122ミリ自走多連装ロケット・システム
武直-10攻撃ヘリコプター
武直-9攻撃ヘリコプター
ハーピー無人攻撃機(イスラエルから導入）
過去、一応の指揮階梯を作るも、非正規戦を戦う為に部隊規模は一定しなかった。仮に「営」を名乗っても大隊規模である事は少なく、名が規模を表さない為、朝鮮戦争時には中国マジックに国連軍が翻弄された。
現在、中国軍の指揮階梯は、概ね以下の通りである。
集団軍（軍集団相当）
師（師団相当）
団（連隊相当）
営（大隊相当）
連（中隊相当）
排（小隊相当）
班（分隊相当）
詳細は中国人民解放軍海軍を参照漢級原子力潜水艦
1949年4月23日創立。兵力約26万人、うち海軍航空部隊約35,000人、沿岸警備隊約25,000人、海兵隊約1万人を有する。駆逐艦29隻、フリゲート45隻、弾道ミサイル搭載原子力潜水艦2隻（夏級と晋級を1隻ずつ)、攻撃型原子力潜水艦の漢級を4隻(稼働するのは2隻のみ)、商型原子力潜水艦を2隻、通常型潜水艦61隻（うち30隻以上は旧式化したロメオ級、明型、宋型潜水艦）を保有する。また、海軍航空隊は、7個海航師（海軍航空師団）、7個独立飛行団から成り、各種軍用機620機を保有する。沿岸防衛部隊として、35個岸防導弾砲兵団（海岸防衛ミサイル砲兵団。65,300人）が存在する。
当初はソ連より艦艇およびその技術を導入していたが、1960年代以降の中ソ対立によって新技術の提供が打ち切られたことから、これらをベースとして独自に設計した艦艇の開発に転じ、旅大型駆逐艦や漢型原子力潜水艦を就役させた。しかしこれらは、技術的に見て当時の一級品とは言いがたいものであった。現在は、ロシアとの関係改善や中国自身の経済発展などを背景に、ロシアより駆逐艦や潜水艦を購入したほか、ヨーロッパやロシアの技術を導入した国産艦艇の設計・配備を進めており、戦力の質的向上を図っている。
中国人民解放軍海軍は、その艦艇部隊に航空援護を提供するため、ある程度の規模の戦闘用航空機部隊を有している。艦艇部隊の外洋志向に呼応して、航空部隊はその覆域を広げる努力を続けており、空中給油による航続距離の延伸のほか、空母の導入も模索していると伝えられている。空母の技術を研究するため、中国はオーストラリア、ウクライナ、ロシアの中古ないし建造途中の空母を計3隻購入した。このうち、75％まで完成した状態でウクライナより購入したワリヤーグ（アドミラル・クズネツォフを参照）は、大連において整備中であり、将来的な就役を目指しているとも伝えられている。本艦については、機関は修理不能な状態で再就役は困難とする見方もあるが、機関は再生可能で、各種資料や技術者なども確保しており再就役は容易であるとする見方もあり、現時点で確言することは困難である。
詳細は中国人民解放軍空軍を参照Su-27戦闘機
1949年11月12日創立。総兵力38万人（空挺部隊を含む）。作戦機約2,000機。このうち、数における主力は、中国がMiG-21を国産化したJ-7、およびこれをベースに開発した拡大改良版のJ-8I、両側吸気のJ-8IIであるが、これらの機体は元の設計が古く、能力的には限定されたものと考えられている。
